食材流通
70%売上に占める割合
- 売上
- 7,699億円
- 営業利益
- 158億円
- 利益率
- 2.0%
水産・農林業 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.5%増え、営業利益は2.7%増えました。
証券コード 1333 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は食材流通、加工食品、水産資源です。売上の約70%を食材流通が占めます。
この1年は、売上が2.5%増え、営業利益は2.7%増えました。
配当は100株で年4,467円です。株主優待もあります。
主な事業は食材流通、加工食品、水産資源です。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は当社、子会社98社及び関連会社53社により構成されており、水産資源事業、食材流通事業、加工食品事業を主たる事業として行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
食材流通
70%売上に占める割合
加工食品
17%
水産資源
12%
その他
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
水産物及び農畜産物の製造、加工、販売業並びに冷蔵倉庫業を事業目的に追加12月西大洋漁業株式会…
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行
株式会社マルハニチロアセットを吸収合併
Umios株式会社に商号変更
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.5%増え、営業利益は2.7%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 食材流通 | 7,699億円 | 158億円 | −12.5% |
| 加工食品 | 1,858億円 | 101億円 | −27.7% |
| 水産資源 | 1,294億円 | 24億円 | — |
| その他 | 208億円 | 37億円 | −10.9% |
2026年3月期の株価は971〜1,589円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
10万〜16万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,467円（税金を引く前）。
自社製品 500円相当〜基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち32.9%が、返さなくていいお金です。現金は529億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行（信託口)で、12.34%です。
信託銀行
12.34%
0.19億株新しく入った
会社など
9.76%
0.15億株変わらず
信託銀行
6.27%
0.10億株+0.37pt
上位10者で40.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
なお、次期における事業ユニットの編成については、主に販売機能の集約・強化を目的として、「水産資源」の養殖ユニットに属する販売機能の一部を「食材流通」の水産商事ユニットへ移管いたします。
また、川下戦略を推進して付加価値を向上させ、バリューサイクルの強化と収益のボラティリティを軽減してまいります。
加工食品事業加工食品事業は、国内市場の変化に対応した生産体制を継続して検討すると共に、ＤＨＡ等を活用した差別化戦略で競争優位性を強化してまいります。
ペットフード事業は引き続き堅調に推移する見込みですが、地政学的リスクに伴う原材料・エネルギーコストの上昇等、事業環境の変化を注視してまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 8,733億円 | 9,188億円 | 9,225億円 | 9,052億円 | 8,090億円 | 8,667億円 | 1.02兆円 | 1.03兆円 | 1.08兆円 | 1.11兆円 |
| 営業利益 | 263億円 | 245億円 | 218億円 | 171億円 | 162億円 | 238億円 | 296億円 | 265億円 | 304億円 | 312億円 |
| 純利益 | 154億円 | 161億円 | 167億円 | 125億円 | 58億円 | 169億円 | 186億円 | 209億円 | 233億円 | 222億円 |
| 総資産 | 5,013億円 | 5,166億円 | 5,203億円 | 5,281億円 | 5,329億円 | 5,486億円 | 6,372億円 | 6,718億円 | 6,812億円 | 7,517億円 |
| 自己資本比率 | 20.1% | 22.3% | 24.1% | 25.1% | 26.7% | 29.2% | 28.0% | 30.8% | 33.7% | 32.9% |
| ROE | 16.6% | 14.9% | 13.9% | 9.7% | 4.2% | 11.2% | 11.0% | 10.8% | 10.7% | 9.3% |
| 1株利益（円） | 97.81 | 101.98 | 105.75 | 79.41 | 36.44 | 107.04 | 121.23 | 137.87 | 153.97 | 146.75 |
| 1株純資産（円） | 637.51 | 731.27 | 793.99 | 840.09 | 902.64 | 1,014.65 | 1,178.13 | 1,370.88 | 1,519.24 | 1,635.34 |
| 1株配当（円） | 15.0 | 13.3 | 13.3 | 13.3 | 13.3 | 18.3 | 21.7 | 28.3 | 36.7 | 44.7 |
| 期末PER（倍） | 11.5 | 11.1 | 12.5 | 9.5 | 24.0 | 7.5 | 6.5 | 7.2 | 7.1 | 9.9 |
| 営業CF | 260億円 | 297億円 | 162億円 | 392億円 | 334億円 | 192億円 | −0億円 | 536億円 | 392億円 | 248億円 |
| 投資CF | −111億円 | −150億円 | −119億円 | −224億円 | −120億円 | −103億円 | −239億円 | −189億円 | −19億円 | −212億円 |
| 財務CF | −136億円 | −133億円 | −79億円 | −71億円 | −108億円 | −172億円 | 303億円 | −329億円 | −294億円 | −8億円 |
| 現金 | 133億円 | 152億円 | 116億円 | 218億円 | 312億円 | 244億円 | 334億円 | 369億円 | 484億円 | 529億円 |
| 設備投資 | — | — | 201億円 | 251億円 | — | 155億円 | — | 189億円 | 220億円 | 290億円 |
| 研究開発費 | — | — | 11億円 | 11億円 | — | 16億円 | — | 18億円 | 18億円 | 21億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 12,479 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 711 | 707 | — | 705 | — | 750 | 768 | 783 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やＵｍｉｏｓが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。