投資総研

建設業 ・ プライム市場

ミライト・ワン

この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は22.4%増えました。

証券コード 1417 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上6,024億円前の年から +4.1%
  • 営業利益343億円前の年から +22.4%
  • 100株の年間配当8,500円税金を引く前
  • 働く人17,709人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業はミライト・ワン、西武建設、国際航業です。売上の約51%をミライト・ワンが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は22.4%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年8,500円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業はミライト・ワン、西武建設、国際航業です。

当社を事業持株会社とする「ミライト・ワングループ」は、当社並びにLantrovision(S)Ltd、㈱TTK、㈱ソルコム、四国通建㈱、西武建設㈱、㈱ミライト・ワン・システムズ、国際航業㈱を含む連結子会社83社等で構成されており、環境・社会イノベーション事業、ICTソリューション事業、NTT事業、マルチキャリア事業を展開しております。

有価証券報告書「事業の内容」より

ミライト・ワン

51%売上に占める割合

売上
3,048億円
営業利益
181億円
利益率
5.9%

西武建設

10%

売上
581億円
営業利益
16億円
利益率
2.5%

国際航業

8%

売上
496億円
営業利益
18億円
利益率
3.7%

ラントロビジョン

7%

売上
443億円
営業利益
27億円
利益率
6.1%

売上6,024億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • ミライト・ワン51%3,048億円
  • 西武建設10%581億円
  • 国際航業8%496億円
  • ラントロビジョン7%443億円
  • TTK7%443億円
  • そのほか17%1,012億円

これまでの歩み

  1. 2009

    大明(株)、(株)コミューチュア及び(株)東電通(以下「3社」といいます

  2. 2024

    光陽ホールディングス(株)の株式を取得し、同社並びに同社の連結子会社3社を連結子会社化

  3. 2025

    東邦建(株)、(株)エムズフロンティア、東電通アクセス(株)、(株)リガーレ及び(株)エーラ…

  4. 2025

    (株)Y2Sの株式を取得し連結子会社化

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
1417
業種
建設業
本社
東京都港区虎ノ門二丁目2番3号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
17,709人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が4.1%増え、営業利益は22.4%増えました。

売上▲ 4.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年6,024億円
営業利益(本業のもうけ)▲ 22.4%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年343億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
ミライト・ワン3,048億円181億円+18.9%
西武建設581億円16億円+17.5%
国際航業496億円18億円+19.7%
ラントロビジョン443億円27億円+91.1%
TTK443億円34億円+39.2%
四国通建378億円40億円+32.7%
ソルコム371億円14億円+1.4%
ミライト・ワン・システムズ263億円20億円−0.5%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)233億円▲ 35.5%
17年20年26年
1株利益(EPS)261.74円▲ 38.2%
17年20年26年
営業利益率5.7%▲ 0.9pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)8.6%▲ 1.9pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は1,860〜4,173円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円22年2,403円23年24年25年26年4,173円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • ミライト・ワン
  • 比較の指数
10020021年22年23年24年25年26年この会社 214.0指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

19万〜42万円

株主優待がもらえる100株なら19万〜42万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(11.37〜14.03倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年8,500円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

8,500円100株の年間配当(税金を引く前)
32.5%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 13.3%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年85.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

商品券・ギフト 1,000円相当〜基準月 3月・9月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち48.7%が、返さなくていいお金です。現金は571億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)48.7%▲ 0.1pt
17年20年26年
手元の現金571億円▲ 11.2%
17年20年26年
借入金と社債1,196億円▲ 5.7%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)241億円▲ 33.4%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

773万円平均年収(単体)
44.9歳平均年齢(単体)
17.8年平均勤続(単体)
設備投資136億円▲ 31.6%
17年20年26年
研究開発費4億円▲ 5.9%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー129億円▲ 48.4%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員17,709人
17年20年26年
平均年収(単体)773万円▲ 6.5%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.00%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

14.00%

0.12億株−0.52pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

6.42%

0.06億株−0.68pt

3

会社など

住友電気工業

4.12%

0.04億株+0.05pt

上位10者で37.7%

  • 21.9%信託銀行
  • 6.3%会社など
  • 5.3%金融機関
  • 2.5%持株会
  • 1.7%個人など
  1. 4
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001金融機関
    2.66%−0.08pt
  2. 5
    ミライト・ワン従業員持株会持株会
    2.48%+0.04pt
  3. 6
    住友電設会社など
    2.23%+0.02pt
  4. 7
    GOVERNMENT OF NORWAY個人など
    1.69%新しく入った
  5. 8
    みずほ銀行信託銀行
    1.46%+0.02pt
  6. 9
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.32%+0.02pt
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223金融機関
    1.31%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文(4)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題当社グループは、「(2)会社の経営環境と中長期的な経営戦略」に記載のとおり、事業環境の変化に対応した事業運営を推進していく必要があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 新たな分野への取り組みに関するリスク新たな分野へのチャレンジにより想定外の重大なリスクが発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • 安全・品質に関するリスク重大な事故等による不測の事態や品質に重大な問題を発生させた場合、取引先からの信用を失うとともに営業活動に制約を受けるなど当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • 保有資産に関するリスク事業運営上の必要性から有価証券等の資産を保有しておりますが、著しい時価の変動等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上2,832億円3,130億円3,759億円4,412億円4,637億円4,704億円4,840億円5,184億円5,786億円6,024億円
営業利益101億円167億円207億円220億円301億円328億円218億円178億円280億円343億円
純利益64億円115億円257億円152億円242億円252億円148億円125億円172億円233億円
総資産2,161億円2,345億円3,315億円3,521億円3,588億円4,358億円4,368億円5,200億円5,377億円5,734億円
自己資本比率57.4%58.5%59.3%61.2%63.1%55.6%56.5%48.5%48.6%48.7%
ROE5.2%8.8%15.4%7.4%11.0%10.7%6.0%5.0%6.7%8.6%
1株利益(円)79.81145.41295.34149.93229.59250.84151.20133.34189.40261.74
1株純資産(円)1,570.531,733.141,933.822,006.422,232.252,446.542,573.502,735.902,914.943,151.61
1株配当(円)30.035.040.040.045.055.060.065.075.085.0
期末PER(倍)13.411.76.49.57.77.710.714.011.413.6
営業CF48億円126億円65億円79億円416億円130億円53億円336億円180億円241億円
投資CF−111億円−100億円−135億円−92億円19億円−462億円−123億円−555億円−94億円−112億円
財務CF105億円−37億円−19億円−28億円−322億円384億円−126億円388億円−64億円−67億円
現金332億円322億円357億円316億円429億円489億円304億円480億円514億円571億円
設備投資——193億円91億円—160億円—105億円103億円136億円
研究開発費——2億円3億円—1億円—3億円4億円4億円
従業員—————————17,709
平均年収(単体・万円)——675669—707—698725773

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やミライト・ワンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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