建築
60%売上に占める割合
- 売上
- 1.25兆円
- 営業利益
- 784億円
- 利益率
- 6.1%
建設業 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.0%減り、営業利益は56.4%増えました。
証券コード 1801 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は建築、土木、開発です。売上の約60%を建築が占めます。
この1年は、売上が3.0%減り、営業利益は56.4%増えました。
配当は100株で年31,000円です。株主優待もあります。
主な事業は建築、土木、開発です。
当社グループは、土木事業、建築事業及び開発事業を主な事業とし、さらに各事業に関連する事業を展開しており、連結子会社は75社、持分法適用会社は77社(うち持分法適用関連会社は62社)であります。
有価証券報告書「事業の内容」より
建築
60%売上に占める割合
土木
33%
開発
7%
その他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
大倉喜八郎氏は、資本金15万円をもって大倉組商会を創立し、機械などの直輸入貿易をおこすととも…
当社株式を東京証券取引所に上場
公開買付けにより、株式会社ピーエス三菱を連結子会社化
株式会社ピーエス三菱がピーエス・コンストラクション株式会社と改称
株式取得により、東洋建設株式会社を完全子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.0%減り、営業利益は56.4%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 建築 | 1.25兆円 | 784億円 | +590.6% |
| 土木 | 6,797億円 | 956億円 | +9.1% |
| 開発 | 1,442億円 | 240億円 | +2.0% |
| その他 | 166億円 | 24億円 | +1.4% |
2026年3月期の株価は5,793〜20,680円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
58万〜207万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年31,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
旅行・宿泊・乗車 2,000円相当〜基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち34.9%が、返さなくていいお金です。現金は2,730億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.47%です。
信託銀行
15.47%
0.25億株−2.33pt
信託銀行
6.02%
0.10億株+0.22pt
持株会
3.79%
0.06億株+0.16pt
上位10者で40.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
ホ．人的基盤の確保建設技能労働者の高齢化や若年入職者の減少等に伴う担い手不足により、施工体制の確保が困難となり、工程遅延や施工品質の低下を通じて、受注機会の逸失やコスト増加を招くおそれがあります。
また、少子化や建設業界内外における人財獲得競争の激化により、グループ内における必要な人財の確保が困難となり、施工管理力や技術力が制約されることにより、当社グループの事業競争力に影響を及ぼすリスクが生じます。
このリスクに対応するため、協力会社と連携した担い手確保、教育・研修の充実による技能向上、働き方改革の推進や処遇の改善を含めた労働環境の整備に取り組んでおります。
ト．先端技術活用リスクデジタル技術やＡＩ・ロボット技術等の先端技術への投資判断の遅れ、機会の逸失、並びに現場への定着の遅れ等により、生産性向上が十分に実現されないリスクや事業競争力に影響を及ぼすリスクが生じます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらのリスクが顕在化した場合には、当社グループの業績及び財政状態、並びに社会的信用に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.49兆円 | 1.59兆円 | 1.65兆円 | 1.75兆円 | 1.48兆円 | 1.54兆円 | 1.64兆円 | 1.77兆円 | 2.15兆円 | 2.09兆円 |
| 営業利益 | 1,408億円 | 1,819億円 | 1,533億円 | 1,678億円 | 1,305億円 | 961億円 | 547億円 | 265億円 | 1,202億円 | 1,880億円 |
| 純利益 | 906億円 | 1,268億円 | 1,126億円 | 1,221億円 | 926億円 | 714億円 | 471億円 | 403億円 | 1,238億円 | 1,700億円 |
| 総資産 | 1.76兆円 | 1.91兆円 | 1.85兆円 | 1.89兆円 | 1.87兆円 | 1.96兆円 | 2.02兆円 | 2.58兆円 | 2.43兆円 | 2.71兆円 |
| 自己資本比率 | 32.3% | 34.9% | 39.0% | 39.7% | 44.9% | 44.4% | 41.1% | 36.0% | 35.7% | 34.9% |
| ROE | 16.7% | 20.5% | 16.2% | 16.6% | 11.6% | 8.4% | 5.6% | 4.6% | 13.8% | 18.7% |
| 1株利益（円） | 392.87 | 561.36 | 511.90 | 573.14 | 442.66 | 350.88 | 241.24 | 215.75 | 682.78 | 1,025.53 |
| 1株純資産（円） | 2,483.01 | 2,975.02 | 3,302.86 | 3,550.03 | 4,084.81 | 4,335.78 | 4,402.01 | 5,039.98 | 5,041.43 | 5,816.09 |
| 1株配当（円） | 100.0 | 125.0 | 130.0 | 130.0 | 130.0 | 130.0 | 130.0 | 130.0 | 210.0 | 310.0 |
| 期末PER（倍） | 10.3 | 9.6 | 10.0 | 5.8 | 9.6 | 10.1 | 17.0 | 26.0 | 9.7 | 15.7 |
| 営業CF | 2,182億円 | 2,070億円 | −710億円 | 775億円 | 675億円 | 805億円 | 301億円 | 406億円 | −138億円 | 1,473億円 |
| 投資CF | 63億円 | −119億円 | −823億円 | 333億円 | −187億円 | −377億円 | −141億円 | −1,387億円 | 105億円 | −1,959億円 |
| 財務CF | −601億円 | −417億円 | −962億円 | −666億円 | −373億円 | −419億円 | −987億円 | 1,094億円 | −1,338億円 | 244億円 |
| 現金 | 5,348億円 | 6,873億円 | 4,376億円 | 4,827億円 | 4,943億円 | 4,968億円 | 4,159億円 | 4,308億円 | 2,960億円 | 2,730億円 |
| 研究開発費 | — | — | 124億円 | 135億円 | — | 152億円 | — | 186億円 | 195億円 | 218億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 18,503 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 1,051 | 1,010 | — | 964 | — | 1,025 | 1,058 | 1,191 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や大成建設が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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