建築
56%売上に占める割合
- 売上
- 3,608億円
- 営業利益
- 270億円
- 利益率
- 7.4%
建設業 ・ プライム市場
この1年は、売上が10.1%増え、営業利益は43.5%増えました。
証券コード 1860 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は建築、土木、海外グループ会社です。売上の約56%を建築が占めます。
この1年は、売上が10.1%増え、営業利益は43.5%増えました。
配当は100株で年5,800円です。株主優待もあります。
主な事業は建築、土木、海外グループ会社です。
当社グループは、当社、子会社53社及び関連会社29社で構成され、建築事業、土木事業、国内投資開発事業、国内グループ会社が行う事業、海外グループ会社が行う事業及び環境・エネルギー事業を主な事業とし、その他各事業に付帯関連するＰＦＩ事業等を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
建築
56%売上に占める割合
土木
19%
海外グループ会社
10%
国内グループ会社
9%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
初代戸田利兵衛が東京都において個人事業として土木建築請負業を開業したのが始まりであります
建設業法による建設大臣登録
千代田土地建物株式会社と商号変更、
東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第一部は、東京証券取引所市…
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行(注)
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が10.1%増え、営業利益は43.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 建築 | 3,608億円 | 270億円 | +62.8% |
| 土木 | 1,216億円 | 46億円 | −42.9% |
| 海外グループ会社 | 677億円 | 56億円 | +449.1% |
| 国内グループ会社 | 610億円 | 28億円 | −8.8% |
| 国内投資開発 | 313億円 | 21億円 | −63.0% |
| 環境・エネルギー | 33億円 | −13億円 | — |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
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100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,800円（税金を引く前）。
旅行・宿泊・乗車基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち39.1%が、返さなくていいお金です。現金は846億円あります。
いちばん多いのは大一殖産で、14.32%です。
会社など
14.32%
0.43億株+0.13pt
信託銀行
11.09%
0.33億株−1.24pt
信託銀行
3.50%
0.10億株+0.17pt
上位10者で43.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
事業等のリスク（リスクマップ）※（）内は（発生頻度，影響度）
(1)中期経営計画2027についてTODAグループは、2021年に発表した「未来ビジョンCX150」（以下「CX150」）の実現に向けて、事業ポートフォリオの強化と持続可能な価値創造に取り組んでおります。
このような状況下、当社グループは『中期経営計画2027』において、デジタル化の加速やフロントローディングによる生産プロセスの抜本的変革に取り組みます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,227億円 | 4,290億円 | 5,104億円 | 5,187億円 | 5,071億円 | 5,015億円 | 5,472億円 | 5,224億円 | 5,867億円 | 6,457億円 |
| 営業利益 | 250億円 | 305億円 | 345億円 | 352億円 | 277億円 | 244億円 | 141億円 | 179億円 | 266億円 | 382億円 |
| 純利益 | 421億円 | 255億円 | 256億円 | 258億円 | 197億円 | 186億円 | 110億円 | 161億円 | 252億円 | 370億円 |
| 総資産 | 5,366億円 | 5,583億円 | 6,677億円 | 6,346億円 | 7,358億円 | 7,612億円 | 8,156億円 | 8,721億円 | 9,236億円 | 9,984億円 |
| 自己資本比率 | 41.7% | 44.1% | 39.9% | 42.7% | 42.1% | 41.6% | 38.9% | 40.0% | 37.0% | 39.1% |
| ROE | 21.1% | 10.8% | 10.0% | 9.6% | 6.8% | 5.9% | 3.5% | 4.8% | 7.3% | 10.1% |
| 1株利益（円） | 137.07 | 82.71 | 83.49 | 84.30 | 64.36 | 60.43 | 35.64 | 52.19 | 83.59 | 123.34 |
| 1株純資産（円） | 729.35 | 803.43 | 868.13 | 883.35 | 1,011.02 | 1,027.12 | 1,023.64 | 1,144.64 | 1,140.47 | 1,320.15 |
| 1株配当（円） | 15.0 | 20.0 | 20.0 | 26.0 | 20.0 | 26.0 | 27.0 | 28.0 | 30.0 | 58.0 |
| 期末PER（倍） | 4.9 | 9.3 | 8.2 | 7.5 | 12.6 | 12.3 | 19.4 | 19.6 | 10.6 | 11.7 |
| 営業CF | 589億円 | 193億円 | −284億円 | 773億円 | −211億円 | 273億円 | −308億円 | 621億円 | 264億円 | 625億円 |
| 投資CF | −98億円 | −78億円 | −245億円 | −218億円 | −309億円 | −204億円 | −261億円 | −489億円 | −612億円 | −205億円 |
| 財務CF | −126億円 | −20億円 | 490億円 | −267億円 | 313億円 | 183億円 | 225億円 | 10億円 | 74億円 | −438億円 |
| 現金 | 910億円 | 1,005億円 | 966億円 | 1,254億円 | 1,037億円 | 1,293億円 | 959億円 | 1,131億円 | 861億円 | 846億円 |
| 設備投資 | — | — | 206億円 | 216億円 | — | 250億円 | — | 629億円 | 578億円 | 259億円 |
| 研究開発費 | — | — | 17億円 | 22億円 | — | 28億円 | — | 39億円 | 30億円 | 51億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 7,286 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 915 | 907 | — | 877 | — | 841 | 941 | 1,038 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や戸田建設が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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