投資総研

食料品 ・ プライム市場

山崎製パン

この1年は、売上が5.4%増え、営業利益は17.9%増えました。

証券コード 2212 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上1.31兆円前の年から +5.4%
  • 営業利益611億円前の年から +17.9%
  • 100株の年間配当6,000円税金を引く前
  • 働く人33,545人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は食品事業、流通事業、その他です。売上の約93%を食品事業が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が5.4%増え、営業利益は17.9%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年6,000円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業は食品事業、流通事業、その他です。

ベーカリー事業につきましては、当社、㈱ヴイ・ディー・エフ・サンロイヤルなどがパン用冷凍生地などのベーカリー製品を製造販売するとともに、㈱ヤマザキをはじめグループ各社が直営店を経営しパン、和・洋菓子の店内製造小売を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

食品事業

93%売上に占める割合

売上
1.22兆円
営業利益
584億円
利益率
4.7%

流通事業

6%

売上
798億円
営業利益
−9億円
利益率
−1.0%

その他

1%

売上
157億円
営業利益
34億円
利益率
5.0%

売上1.31兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 食品事業93%12,159億円
  • 流通事業6%798億円
  • その他1%157億円

これまでの歩み

  1. 1948

    創業者飯島藤十郎により千葉県市川市に山崎製パン所を開業、パンの委託加工を開始

  2. 1962

    東京証券取引所市場第二部に株式上場

  3. 2022

    監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行

  4. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場に移行

  5. 2023

    (株)神戸屋から製パン事業の(株)YKベーキングカンパニーの全株式を取得

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
2212
業種
食料品
本社
東京都千代田区岩本町三丁目10番1号
市場
プライム市場
決算
12月
売買の単位
100株
働く人
33,545人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が5.4%増え、営業利益は17.9%増えました。

売上▲ 5.4%
16年17年18年19年20年21年22年23年24年25年1.31兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 17.9%
16年17年18年19年22年23年24年25年611億円

事業別のもうけ

2025年12月期売上営業利益前の期から
食品事業1.22兆円584億円+17.4%
流通事業798億円−9億円—
その他157億円34億円+11.1%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)409億円▲ 13.5%
16年20年25年
1株利益(EPS)206.78円▲ 15.8%
16年20年25年
営業利益率4.7%▲ 0.5pt
16年20年25年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)9.4%▲ 0.5pt
16年20年25年
03

株価はどう動いてきた?

2025年12月期の株価は2,460〜3,587円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円21年2,145円22年23年24年4,133円25年
株主総利回り(2020年12月末=100)
  • 山崎製パン
  • 配当込みTOPIX
10020020年21年22年23年24年25年山崎製パン 201.1指数 213.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

25万〜36万円

株主優待がもらえる1,000株なら246万〜359万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(15.92〜22.0倍)と比べる

計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

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配当と優待は?

100株で年6,000円(税金を引く前)。

6,000円100株の年間配当(税金を引く前)
29.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 33.3%
16年17年18年19年20年21年22年23年24年25年60.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
16年17年18年19年22年23年24年25年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

自社製品 3,000円相当基準月 12月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち49.3%が、返さなくていいお金です。現金は1,554億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)49.3%▲ 1.7pt
16年20年25年
手元の現金1,554億円▲ 6.5%
16年20年25年
借入金と社債954億円▲ 3.0%
16年25年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)789億円▲ 6.6%
16年20年25年
06

未来への投資と、働く人

627万円平均年収(単体)
39.6歳平均年齢(単体)
15.3年平均勤続(単体)
設備投資599億円▲ 15.2%
16年20年25年
研究開発費94億円▲ 1.4%
16年20年25年
フリーキャッシュフロー230億円▼ 24.5%
16年20年25年営業CF+投資CFの計算値
従業員33,545人
16年20年25年
平均年収(単体)627万円▲ 4.2%
16年20年25年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは飯島興産で、9.50%です。

1

会社など

飯島興産

9.50%

0.19億株+0.06pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

8.80%

0.17億株−0.03pt

3

会社など

公益財団法人飯島藤十郎記念食品科学振興財団

6.32%

0.12億株+0.04pt

上位10者で49.6%

  • 30.5%会社など
  • 11.8%信託銀行
  • 7.3%金融機関
  1. 4
    日清製粉グループ本社会社など
    5.59%+0.03pt
  2. 5
    三菱商事会社など
    4.98%+0.03pt
  3. 6
    丸紅会社など
    4.13%+0.03pt
  4. 7
    明治安田生命保険相互会社金融機関
    3.29%+0.03pt
  5. 8
    日本カストディ銀行信託銀行
    2.95%−0.24pt
  6. 9
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行 決済営業部)金融機関
    2.01%−0.10pt
  7. 10
    三井住友銀行金融機関
    1.99%+0.01pt

2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また、2本立ての労働安全衛生管理体制の整備・充実強化をして働く職場の安全安心の実現にも取り組み、着実な業績向上をはかってまいります。
  • 今年の文また、「ダブルソフト」については3枚入り、2枚入りに加え、健康志向製品の「ダブルソフト全粒粉入り」と併せた売り場づくりを推進し、売上拡大をはかってまいります。
  • 今年の文和菓子は、新規製法の餡を活用し、品質訴求により串団子や大福、饅頭の取扱店数の拡大をはかってまいります。
  • 今年の文また、蒸しパンの主力製品「北海道チーズ蒸しケーキ」に新しい技術を活用して品質向上をはかるとともに、チルド和菓子や2極化・3極化に対応した製品開発を推進し、売上拡大をはかってまいります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • さらに、中央検査室において、食品衛生事故の防止のための研究をいたしておりますが、社会全般にわたる品質問題等、上記の取組みの範囲を超えた事象が発生した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。

  • 特に、輸入原料の場合は紛争発生や感染性疾病の流行により特定地域からの輸入が停止される可能性があります。

  • また、原油価格の上昇等により、軽油、重油等の燃料や石油製品である包装材料、容器類の価格上昇が生じる可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2016年12月期2017年12月期2018年12月期2019年12月期2020年12月期2021年12月期2022年12月期2023年12月期2024年12月期2025年12月期
売上1.04兆円1.05兆円1.06兆円1.06兆円1.01兆円1.05兆円1.08兆円1.18兆円1.24兆円1.31兆円
営業利益352億円301億円243億円248億円——220億円420億円519億円611億円
純利益182億円251億円135億円139億円70億円104億円124億円302億円360億円409億円
総資産7,039億円7,473億円7,289億円7,281億円7,144億円7,574億円7,580億円8,020億円8,651億円9,319億円
自己資本比率39.6%42.3%42.9%44.9%46.3%45.2%48.0%49.9%47.6%49.3%
ROE6.6%8.4%4.3%4.3%2.1%3.1%3.5%7.9%8.9%9.4%
1株利益(円)82.82114.4162.1763.7532.0048.6059.10146.19178.58206.78
1株純資産(円)1,270.401,440.771,439.721,505.371,520.241,609.571,743.421,942.852,072.342,327.87
1株配当(円)18.023.020.020.022.022.022.025.045.060.0
期末PER(倍)27.319.237.130.653.931.426.622.016.515.9
営業CF628億円567億円499億円579億円472億円571億円528億円737億円740億円789億円
投資CF−428億円−340億円−490億円−422億円−386億円−378億円−420億円−457億円−435億円−559億円
財務CF−242億円21億円−237億円−185億円−116億円21億円−267億円−188億円−150億円−141億円
現金1,043億円1,293億円1,064億円1,059億円1,028億円1,335億円1,196億円1,296億円1,459億円1,554億円
設備投資———410億円———446億円520億円599億円
研究開発費———82億円———88億円93億円94億円
従業員—————————33,545
平均年収(単体・万円)———559———578601627

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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