食品
96%売上に占める割合
- 売上
- 5,474億円
- 営業利益
- 458億円
- 利益率
- 8.4%
食料品 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.8%増え、営業利益は16.3%増えました。
証券コード 2264 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は食品、その他です。売上の約96%を食品が占めます。
この1年は、売上が1.8%増え、営業利益は16.3%増えました。
配当は100株で年10,000円です。株主優待もあります。
主な事業は食品、その他です。
当社の企業集団は、当社、子会社48社および関連会社４社で構成され、市乳、乳製品、アイスクリーム等の食品の製造販売を中心に、さらに飼料、プラント設備の設計施工、その他の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
食品
96%売上に占める割合
その他
4%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京証券取引所に株式上場
、生産販売一体の実をあげるため森永商事株式会社の乳製品販売部門を譲り受け今日に至っております…
NutriCoMorinaga(Private)Limited(パキスタン)の株式を追加取得…
TurtleIslandFoodsHoldings,Inc.(米国、現TurtleIslan…
MorinagaLeMayVietnamJointStockCompany(ベトナム)を株式…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.8%増え、営業利益は16.3%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 食品 | 5,474億円 | 458億円 | +15.1% |
| その他 | 240億円 | 36億円 | +23.7% |
2026年3月期の株価は2,872〜5,056円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
29万〜51万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
自社製品基準月 9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち50.2%が、返さなくていいお金です。現金は261億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、13.81%です。
信託銀行
13.81%
0.11億株−0.68pt
信託銀行
7.62%
0.06億株+0.49pt
信託銀行
3.28%
0.03億株+0.11pt
上位10者で39.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当社グループでは、「森永乳業グループ人権ポリシー」を定め、事業活動が人権に対して負の影響を及ぼす可能性があることを認識したうえで、人権デュー・デリジェンスの仕組みを構築しています。
また、従業員に対しては適切な教育・研修を実施し、人権リスクの予防および是正に努めています。
加えて、人権への負の影響が明らかになった場合には、国際行動規範に基づき、関係者との対話および適切な手続きを通じた救済に取り組む体制を整えています。
(8)人財確保少子高齢化の進展等により労働人口が減少する一方、転職市場の活性化による人財の流動化が進んでいます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
同法律が大幅に変更もしくは廃止され、補給金の水準が変化する場合は、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループでは、「森永乳業グループ人権ポリシー」を定め、事業活動が人権に対して負の影響を及ぼす可能性があることを認識したうえで、人権デュー・デリジェンスの仕組みを構築しています。
金利変動当社グループは、借入金等の金融負債および預金等の金融資産を保有しており、金利の変動はこれらに影響を与え、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,926億円 | 5,921億円 | 5,836億円 | 5,909億円 | 5,836億円 | 5,034億円 | 5,256億円 | 5,471億円 | 5,612億円 | 5,715億円 |
| 営業利益 | 211億円 | 217億円 | 223億円 | 254億円 | 289億円 | 298億円 | 239億円 | 278億円 | 297億円 | 345億円 |
| 純利益 | 132億円 | 158億円 | 140億円 | 187億円 | 187億円 | 338億円 | 169億円 | 613億円 | 55億円 | 226億円 |
| 総資産 | 3,854億円 | 4,148億円 | 4,323億円 | 4,361億円 | 4,536億円 | 4,588億円 | 4,874億円 | 5,660億円 | 5,204億円 | 5,471億円 |
| 自己資本比率 | 36.9% | 38.0% | 38.7% | 41.6% | 43.9% | 44.9% | 45.7% | 49.0% | 51.2% | 50.2% |
| ROE | 9.8% | 10.5% | 8.6% | 10.7% | 9.8% | 16.7% | 7.9% | 24.5% | 2.0% | 8.4% |
| 1株利益（円） | 133.51 | 159.50 | 141.68 | 188.56 | 189.36 | 343.73 | 186.57 | 696.92 | 64.60 | 276.02 |
| 1株純資産（円） | 1,435.40 | 1,592.04 | 1,692.40 | 1,831.87 | 2,014.18 | 2,277.42 | 2,463.65 | 3,192.33 | 3,187.41 | 3,403.79 |
| 1株配当（円） | 22.5 | 25.0 | 27.5 | 30.0 | 35.0 | 40.0 | 45.0 | 60.0 | 90.0 | 100.0 |
| 期末PER（倍） | 15.5 | 13.6 | 13.3 | 11.1 | 15.4 | 7.6 | 12.8 | 4.5 | 48.2 | 17.3 |
| 営業CF | 374億円 | 251億円 | 185億円 | 292億円 | 385億円 | 403億円 | 194億円 | 566億円 | −125億円 | 357億円 |
| 投資CF | −212億円 | −169億円 | −388億円 | −132億円 | −253億円 | 84億円 | −255億円 | 252億円 | −188億円 | −389億円 |
| 財務CF | −152億円 | −58億円 | 141億円 | −108億円 | −26億円 | −445億円 | 29億円 | −386億円 | −50億円 | −5億円 |
| 現金 | 71億円 | 98億円 | 34億円 | 85億円 | 191億円 | 235億円 | 210億円 | 645億円 | 286億円 | 261億円 |
| 設備投資 | — | — | 394億円 | 337億円 | — | 180億円 | — | 385億円 | 299億円 | 393億円 |
| 研究開発費 | — | — | 46億円 | 48億円 | — | 51億円 | — | 60億円 | 62億円 | 67億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 7,345 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 740 | 744 | — | 769 | — | 782 | 792 | 799 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や森永乳業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。