日本
45%売上に占める割合
- 売上
- 2,204億円
- 営業利益
- 277億円
- 利益率
- 12.1%
食料品 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.7%減り、営業利益は18.4%減りました。
証券コード 2267 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は日本、アジア・オセアニア、米州です。売上の約45%を日本が占めます。
この1年は、売上が2.7%減り、営業利益は18.4%減りました。
配当は100株で年7,000円です。株主優待もあります。
主な事業は日本、アジア・オセアニア、米州です。
〔飲料および食品製造販売事業〕①乳製品：当社が製造し、主に全国に所在するヤクルト販売会社106社(㈱ヤクルト東海の子会社４社を含む。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本
45%売上に占める割合
アジア・オセアニア
28%
米州
19%
その他
5%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、株式会社ヤクルト本社が設立されました
東京証券取引所市場第二部へ株式上場
5つの研究棟(食品研究棟、研究管理棟、基礎研究棟、医薬品・化粧品研究棟、品質・技術開発棟)を…
東京都港区海岸1丁目10番30号に本店移転
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.7%減り、営業利益は18.4%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 2,204億円 | 277億円 | −26.1% |
| アジア・オセアニア | 1,362億円 | 126億円 | +16.8% |
| 米州 | 911億円 | 238億円 | −7.6% |
| その他 | 260億円 | 13億円 | +1553.8% |
| ヨーロッパ | 127億円 | −1億円 | −163.6% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
自社製品基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち66.4%が、返さなくていいお金です。現金は1,650億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、10.94%です。
信託銀行
10.94%
0.32億株−2.19pt
会社など
4.44%
0.13億株+0.09pt
信託銀行
3.39%
0.10億株+0.07pt
上位10者で31.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
推進にあたっては、「研究開発・技術力」と「当社グループ独自の宅配システム」に加え、グローバルな事業展開により培った強みを活かすとともに、他社とも協業することで、事業領域の拡大に向けた取り組みを進めていきます。
なお、昨今の国際情勢の変化に伴い、各種原材料調達への影響が懸念されていますが、当社グループといたしましては、今後も安全・安心な商品を安定的に提供できるよう適切に対応してまいります。
＜飲料および食品製造販売事業部門（日本）＞近年、プロバイオティクス商品の摂取が健康習慣の一つとなりつつありますが、競合商品の台頭や物価上昇等により、市場環境は厳しい状況となっています。
当社においては、お客さまからの支持を獲得するという課題に対し、「ヤクルト」シリーズを中心に、各種施策を推進します。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの場合、当社グループの業績および財政状態に影響を与える可能性があります。
店頭チャネルにおいては、小売店でのプライベート・ブランド商品を含む他社製品との競争や、イー・コマースなどの新たな販売手法との競争が、当社グループの商品の販売に悪影響を及ぼす可能性があります。
さらに、人件費の高騰を受けて、ヤクルトレディに対して支払う手数料が増加した場合には、当社グループが負担する費用が増加し、または当社から販売会社に対する商品の販売価格に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,783億円 | 4,016億円 | 4,070億円 | 4,060億円 | 3,857億円 | 4,151億円 | 4,831億円 | 5,031億円 | 4,997億円 | 4,864億円 |
| 営業利益 | 373億円 | 435億円 | 458億円 | 457億円 | 437億円 | 532億円 | 661億円 | 634億円 | 554億円 | 452億円 |
| 純利益 | 302億円 | 341億円 | 349億円 | 397億円 | 393億円 | 449億円 | 506億円 | 510億円 | 455億円 | 442億円 |
| 総資産 | 5,857億円 | 6,270億円 | 6,185億円 | 6,279億円 | 6,351億円 | 6,729億円 | 7,494億円 | 8,333億円 | 8,643億円 | 9,126億円 |
| 自己資本比率 | 58.6% | 56.2% | 57.8% | 59.5% | 63.8% | 66.3% | 66.5% | 65.9% | 66.4% | 66.4% |
| ROE | 8.9% | 9.8% | 9.8% | 10.9% | 10.1% | 10.6% | 10.7% | 9.7% | 8.1% | 7.5% |
| 1株利益（円） | 91.19 | 103.51 | 108.94 | 124.02 | 122.43 | 140.18 | 162.09 | 164.52 | 150.48 | 150.72 |
| 1株純資産（円） | 1,038.64 | 1,097.16 | 1,114.90 | 1,165.29 | 1,261.91 | 1,406.31 | 1,597.55 | 1,811.97 | 1,925.42 | 2,075.29 |
| 1株配当（円） | 16.0 | 17.0 | 22.0 | 23.0 | 26.0 | 36.0 | 45.0 | 55.5 | 64.0 | 70.0 |
| 期末PER（倍） | 33.9 | 38.0 | 35.5 | 25.8 | 22.9 | 23.3 | 29.7 | 19.0 | 19.0 | 17.6 |
| 営業CF | 600億円 | 620億円 | 621億円 | 628億円 | 558億円 | 734億円 | 865億円 | 707億円 | 847億円 | 521億円 |
| 投資CF | −450億円 | −303億円 | −370億円 | −161億円 | −196億円 | −119億円 | −190億円 | −439億円 | −610億円 | −390億円 |
| 財務CF | −137億円 | −220億円 | −230億円 | −256億円 | −313億円 | −452億円 | −445億円 | −395億円 | −315億円 | −447億円 |
| 現金 | 951億円 | 1,059億円 | 1,032億円 | 1,246億円 | 1,228億円 | 1,507億円 | 1,905億円 | 1,976億円 | 1,931億円 | 1,650億円 |
| 設備投資 | — | — | 295億円 | 206億円 | — | 261億円 | — | 562億円 | 496億円 | 808億円 |
| 研究開発費 | — | — | 106億円 | 90億円 | — | 87億円 | — | 91億円 | 94億円 | 97億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 29,618 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 783 | 780 | — | 791 | — | 907 | 838 | 855 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やヤクルト本社が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。