ゲーム事業
43%売上に占める割合
- 売上
- 642億円
情報・通信業 ・ プライム市場
この1年は、売上が9.9%減り、営業利益は35.5%減りました。
証券コード 2432 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はゲーム事業、ライブストリーミング事業、スポーツ・スマートシティ事業です。売上の約43%をゲーム事業が占めます。
この1年は、売上が9.9%減り、営業利益は35.5%減りました。
配当は100株で年6,600円です。株主優待もあります。
主な事業はゲーム事業、ライブストリーミング事業、スポーツ・スマートシティ事業です。
当社及び当社の関係会社は、当連結会計年度末現在、当社、当社の連結子会社47社、持分法適用関連会社31社の計79社で構成され、主にモバイル・PC向けのインターネットサービスを提供しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
ゲーム事業
43%売上に占める割合
ライブストリーミング事業
27%
スポーツ・スマートシティ事業
22%
ヘルスケア・メディカル事業
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
インターネット上のオークションサイトの企画・運営を行うことを目的として、東京都世田谷区に有限…
東京証券取引所マザーズ市場に上場
株式会社モバオクの全株式を譲渡
株式会社DeNASOMPOMobilityを清算結了(注)当社は、
、当社の保有するGO株式会社の普通株式の一部を、GO株式会社の東京証券取引所への株式上場に伴…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が9.9%減り、営業利益は35.5%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ゲーム事業 | 642億円 | — | — |
| ライブストリーミング事業 | 398億円 | — | — |
| スポーツ・スマートシティ事業 | 327億円 | — | — |
| ヘルスケア・メディカル事業 | 87億円 | — | — |
| 新規事業・その他 | 24億円 | — | — |
2026年3月期の株価は2,201〜3,855円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
22万〜39万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,600円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち69.8%が、返さなくていいお金です。現金は1,030億円あります。
いちばん多いのは南場 智子で、18.47%です。
個人など
18.47%
0.20億株+0.68pt
会社など
14.04%
0.15億株+0.50pt
信託銀行
10.17%
0.11億株−1.70pt
上位10者で64.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
このような問題が生じた場合は、サービス提供の中止、当社グループへの損害賠償請求や当社グループに対する信用の低下等により、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
当該事業においては、ライバーの活動休止や契約終了等により、収益等に影響を及ぼす可能性があります。
また、ライバーが他者の権利等の侵害や法令違反行為、不適切な内容を含む表現行為を行い損害賠償請求並びに当社グループに対する信用及びブランドイメージの低下等が生じ、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
当社グループは、ライバーに対するコンプライアンス意識向上等に取り組むことにより当該リスクが顕在化する可能性を最小限に抑えるよう努めておりますが、上記のようなリスクが顕在化することを完全に防止することは困難です。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、新技術に対応するために多大な支出が必要となった場合には、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
このような問題が生じた場合は、サービス提供の中止、当社グループへの損害賠償請求や当社グループに対する信用の低下等により、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
しかしながら、OS提供事業者との関係上、これらの対応策によっても、上記のリスクが顕在化することを防止することはできず、これにより当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,438億円 | 1,394億円 | 1,241億円 | 1,214億円 | 1,370億円 | 1,309億円 | 1,349億円 | 1,367億円 | 1,640億円 | 1,477億円 |
| 営業利益 | — | 275億円 | 135億円 | −457億円 | 225億円 | 115億円 | 42億円 | −283億円 | 290億円 | 187億円 |
| 純利益 | 308億円 | 230億円 | 127億円 | −492億円 | 256億円 | 305億円 | 89億円 | −287億円 | 242億円 | 190億円 |
| 総資産 | 2,983億円 | 3,446億円 | 2,965億円 | 2,557億円 | 3,271億円 | 3,406億円 | 3,489億円 | 3,357億円 | 3,942億円 | 3,332億円 |
| 自己資本比率 | 77.0% | 76.4% | 84.9% | 70.6% | 68.4% | 70.7% | 63.5% | 62.3% | 61.3% | 69.8% |
| ROE | 14.7% | 9.3% | 4.9% | −22.8% | 12.7% | 13.2% | 3.8% | −13.3% | 10.7% | 8.0% |
| 1株利益（円） | 212.49 | 158.34 | 87.47 | -352.49 | 207.54 | 256.45 | 76.78 | -257.60 | 217.24 | 171.36 |
| 1株純資産（円） | 1,580.34 | 1,810.25 | 1,727.52 | 1,432.14 | 1,826.73 | 2,024.39 | 1,983.78 | 1,871.47 | 2,163.71 | 2,160.86 |
| 1株配当（円） | 32.0 | 32.0 | 40.0 | 20.0 | 32.0 | 39.0 | 20.0 | 20.0 | 65.0 | 66.0 |
| 期末PER（倍） | 10.6 | 12.1 | 19.1 | — | 10.4 | 7.3 | 23.5 | — | 16.2 | 14.2 |
| 営業CF | 227億円 | 377億円 | 230億円 | 129億円 | 300億円 | 184億円 | 108億円 | −108億円 | 390億円 | 334億円 |
| 投資CF | −74億円 | −165億円 | −210億円 | −87億円 | −86億円 | −199億円 | 125億円 | −126億円 | −123億円 | 348億円 |
| 財務CF | −24億円 | −54億円 | −47億円 | −322億円 | 66億円 | −185億円 | −49億円 | −41億円 | −54億円 | −581億円 |
| 現金 | 882億円 | 1,037億円 | 1,014億円 | 735億円 | 973億円 | 783億円 | 977億円 | 714億円 | 928億円 | 1,030億円 |
| 設備投資 | — | — | 208億円 | 146億円 | — | 60億円 | — | 95億円 | 89億円 | 147億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 8億円 | — | 1億円 | — | 8億円 | 7億円 | 6億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,483 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 768 | 790 | — | 850 | — | 854 | 883 | 1,118 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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