リーフ・ドリンク関連事業
89%売上に占める割合
- 売上
- 4,434億円
- 営業利益
- 175億円
- 利益率
- 3.9%
食料品 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は5.6%減りました。
証券コード 2593 ・ 2026年4月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はリーフ・ドリンク関連事業、飲食関連事業、その他です。売上の約89%をリーフ・ドリンク関連事業が占めます。
この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は5.6%減りました。
配当は100株で年4,800円です。株主優待もあります。
主な事業はリーフ・ドリンク関連事業、飲食関連事業、その他です。
当社の企業集団は、当社、子会社37社、関連会社７社により構成されており、茶葉（リーフ）、飲料（ドリンク）の製造販売を主たる事業とし、飲食関連事業ならびにその他の関連事業も行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
リーフ・ドリンク関連事業
89%売上に占める割合
飲食関連事業
9%
その他
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
日本ファミリーサービス株式会社と合資会社ビーエー商会との共同出資により、当社の前身であるフロ…
日本証券業協会に店頭登録
伊藤園産業株式会社(存続会社)と株式会社伊藤園関西茶業が合併し、商号を「伊藤園ティーファクト…
「株式会社伊藤園ロジテム」(現・連結子会社)の株式を取得
インドムンバイ市に「ITOENINDIAPRIVATELIMITED」を設立
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は5.6%減りました。
| 2026年4月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| リーフ・ドリンク関連事業 | 4,434億円 | 175億円 | −8.0% |
| 飲食関連事業 | 465億円 | 36億円 | +1.1% |
| その他 | 79億円 | 7億円 | −14.0% |
2026年4月期の株価は2,759〜3,698円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年4月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
28万〜37万円
計算のもと：2026年4月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,800円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
自社製品 1,500円相当〜基準月 4月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち51.4%が、返さなくていいお金です。現金は711億円あります。
いちばん多いのはグリーンコアで、19.68%です。
会社など
19.68%
0.23億株−0.01pt
信託銀行
6.07%
0.07億株−1.63pt
会社など
5.87%
0.07億株変わらず
上位10者で42.9%
2026年4月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
とりわけ、地政学リスクに起因した国際情勢の不安定化に伴い、世界経済の混乱や原材料・燃料・輸送等のコスト上昇が想定以上に長期化・深刻化した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループを取り巻く外部環境変化に起因するリスクに関しては、長期経営計画委員会を中心として、各本部・部署及び各委員会が連携して管理し、影響を最小限に抑えるための体制整備に取り組んでおります。
当社グループでは、今後も緑茶飲料市場の拡大とともに「お～いお茶」ブランドを中心に成長するものと予測し、海外市場の拡大を重要な成長機会と位置づけ、経営資源を集中させてまいります。
ただし、物価高騰を背景に食品業界の価格改定が続く中、お客様はより商品の付加価値やブランド価値を求める傾向にあります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
今後も市場動向を的確に予測し、競争優位性を確保する施策を展開してまいりますが、これらが市場環境の変化に十分対応できなかった場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
また、業界、社会全体に及ぶ品質問題等、当社グループの取り組みを超える事態が発生した場合も、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
気候変動による悪影響、感染症の拡大、及び地震などの自然災害が想定範囲を超えた場合、本社機能や生産、物流体制に支障をきたすことが想定され、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年4月期 | 2018年4月期 | 2019年4月期 | 2020年4月期 | 2021年4月期 | 2022年4月期 | 2023年4月期 | 2024年4月期 | 2025年4月期 | 2026年4月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,759億円 | 4,948億円 | 5,042億円 | 4,834億円 | 4,463億円 | 4,008億円 | 4,317億円 | 4,539億円 | 4,727億円 | 4,979億円 |
| 営業利益 | 218億円 | 220億円 | 228億円 | — | — | — | 196億円 | 250億円 | 230億円 | 217億円 |
| 純利益 | 137億円 | 126億円 | 145億円 | 78億円 | 70億円 | 129億円 | 129億円 | 156億円 | 142億円 | 35億円 |
| 総資産 | 3,024億円 | 3,012億円 | 3,040億円 | 2,907億円 | 3,331億円 | 3,284億円 | 3,388億円 | 3,539億円 | 3,446億円 | 3,427億円 |
| 自己資本比率 | 44.8% | 47.3% | 49.2% | 51.0% | 45.6% | 49.2% | 50.4% | 51.3% | 50.6% | 51.4% |
| ROE | 10.5% | 9.0% | 9.9% | 5.2% | 4.7% | 8.2% | 7.8% | 8.9% | 8.0% | 2.0% |
| 1株利益（円） | 108.77 | 99.79 | 116.02 | 61.53 | 55.10 | 103.92 | 103.82 | 126.42 | 117.50 | 26.87 |
| 1株純資産（円） | 1,105.09 | 1,165.80 | 1,229.28 | 1,221.92 | 1,250.37 | 1,334.88 | 1,408.55 | 1,516.16 | 1,511.77 | 1,527.27 |
| 1株配当（円） | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 42.0 | 44.0 | 48.0 |
| 期末PER（倍） | 37.1 | 43.8 | 47.7 | 97.2 | 109.8 | 51.4 | 40.5 | 30.3 | 29.1 | 107.5 |
| 営業CF | 271億円 | 253億円 | 261億円 | 247億円 | 254億円 | 222億円 | 238億円 | 255億円 | 180億円 | 113億円 |
| 投資CF | −82億円 | −114億円 | −106億円 | −92億円 | −75億円 | −74億円 | −86億円 | −107億円 | −133億円 | −111億円 |
| 財務CF | −80億円 | −166億円 | −150億円 | −129億円 | 258億円 | −299億円 | −91億円 | −122億円 | −232億円 | −166億円 |
| 現金 | 642億円 | 614億円 | 620億円 | 637億円 | 1,078億円 | 945億円 | 1,009億円 | 1,054億円 | 856億円 | 711億円 |
| 設備投資 | — | — | 100億円 | — | — | — | — | 103億円 | 125億円 | 107億円 |
| 研究開発費 | — | — | 18億円 | — | — | — | — | 21億円 | 24億円 | 24億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 7,945 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 566 | — | — | — | — | 655 | 683 | 687 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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