調味料・食品
58%売上に占める割合
- 売上
- 9,460億円
食料品 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.5%増え、営業利益は75.0%増えました。
証券コード 2802 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は調味料・食品、ヘルスケア等、冷凍食品です。売上の約58%を調味料・食品が占めます。
この1年は、売上が3.5%増え、営業利益は75.0%増えました。
配当は100株で年4,800円です。株主優待もあります。
主な事業は調味料・食品、ヘルスケア等、冷凍食品です。
当社グループは、当社、連結子会社105社及び持分法適用会社15社より構成され、調味料、栄養・加工食品、ソリューション＆イングリディエンツ、冷凍食品、医薬用・食品用アミノ酸、バイオファーマサービス（CDMO）、ファンクショナルマテリアルズ（電子材料等）、更にその他の事業活動を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
調味料・食品
58%売上に占める割合
ヘルスケア等
21%
冷凍食品
18%
その他
3%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
合資会社鈴木製薬所設立
川崎工場・東海事業所の一部及び味の素パッケージング(株)の生産体制をクノール食品(株)に集約…
味の素アニマル・ニュートリション・グループ(株)を合併
北米味の素社が米国の遺伝子治療薬CDMOであるフォージ・バイオロジクス・ホールディングス社(…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.5%増え、営業利益は75.0%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 調味料・食品 | 9,460億円 | — | — |
| ヘルスケア等 | 3,476億円 | — | — |
| 冷凍食品 | 2,910億円 | — | — |
| その他 | 485億円 | — | — |
2026年3月期の株価は2,636〜5,025円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
26万〜50万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,800円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
自社製品 500円相当〜基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち42.5%が、返さなくていいお金です。現金は1,067億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、16.92%です。
信託銀行
16.92%
1.62億株−0.42pt
信託銀行
6.57%
0.63億株−0.28pt
金融機関
5.36%
0.51億株+0.19pt
上位10者で44.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
この考え方を踏まえ、6つの重要テーマ（マテリアリティ）に対し、16のトピックを特定し、組織横断的な管理が必要なグループ全体のリスク及び機会を下表のとおり整理しました。
トピック、リスク及び機会の特定においては、影響と発生可能性、志（パーパス）及び事業戦略との関連性、経営リスク委員会における影響評価の結果を考慮しています。
その上で、味の素グループの事業特性及び事業環境の不確実性を加味してトピックを定め、リスク及び機会となり得る事象の調査及び分析を行いました。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.09兆円 | 1.11兆円 | 1.11兆円 | 1.10兆円 | 1.07兆円 | 1.15兆円 | 1.36兆円 | 1.44兆円 | 1.53兆円 | 1.58兆円 |
| 営業利益 | — | 787億円 | 536億円 | 488億円 | 1,011億円 | 1,246億円 | 1,489億円 | 1,467億円 | 1,140億円 | 1,994億円 |
| 純利益 | 531億円 | 601億円 | 297億円 | 188億円 | 594億円 | 757億円 | 941億円 | 871億円 | 703億円 | 1,347億円 |
| 総資産 | 1.35兆円 | 1.43兆円 | 1.39兆円 | 1.35兆円 | 1.43兆円 | 1.46兆円 | 1.51兆円 | 1.77兆円 | 1.72兆円 | 1.81兆円 |
| 自己資本比率 | 45.6% | 44.9% | 43.8% | 39.8% | 43.3% | 47.1% | 50.8% | 46.1% | 43.4% | 42.5% |
| ROE | 8.7% | 9.6% | 4.7% | 3.3% | 10.3% | 11.6% | 12.9% | 11.0% | 9.0% | 17.7% |
| 1株利益（円） | 46.41 | 52.88 | 26.81 | 17.18 | 54.18 | 69.71 | 87.99 | 83.72 | 69.77 | 138.36 |
| 1株純資産（円） | 541.45 | 564.22 | 556.97 | 491.60 | 565.41 | 640.25 | 726.12 | 795.09 | 751.01 | 804.24 |
| 1株配当（円） | 15.0 | 16.0 | 16.0 | 16.0 | 21.0 | 26.0 | 34.0 | 37.0 | 40.0 | 48.0 |
| 期末PER（倍） | 23.7 | 18.0 | 33.0 | 58.5 | 20.9 | 24.9 | 26.2 | 33.8 | 42.4 | 31.8 |
| 営業CF | 1,089億円 | 1,267億円 | 1,233億円 | 1,149億円 | 1,656億円 | 1,456億円 | 1,176億円 | 1,681億円 | 2,099億円 | 2,394億円 |
| 投資CF | −1,423億円 | −991億円 | −729億円 | −667億円 | −662億円 | −616億円 | −301億円 | −1,324億円 | −774億円 | −842億円 |
| 財務CF | 147億円 | −240億円 | −789億円 | −523億円 | −604億円 | −1,231億円 | −1,111億円 | −68億円 | −1,377億円 | −2,256億円 |
| 現金 | 1,860億円 | 1,879億円 | 1,537億円 | 1,417億円 | 1,816億円 | 1,515億円 | 1,328億円 | 1,715億円 | 1,648億円 | 1,067億円 |
| 設備投資 | — | — | 796億円 | 837億円 | — | 741億円 | — | 769億円 | 964億円 | 1,032億円 |
| 研究開発費 | — | — | 278億円 | 276億円 | — | 248億円 | — | 288億円 | 309億円 | 321億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 34,787 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 982 | 956 | — | 1,047 | — | 1,073 | 1,037 | 1,061 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や味の素が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。