市販用
37%売上に占める割合
- 売上
- 1,898億円
- 営業利益
- 126億円
- 利益率
- 6.6%
食料品 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.1%増え、営業利益は0.9%増えました。
証券コード 2809 ・ 2025年11月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は市販用、業務用、海外です。売上の約37%を市販用が占めます。
この1年は、売上が6.1%増え、営業利益は0.9%増えました。
配当は100株で年6,400円です。株主優待もあります。
主な事業は市販用、業務用、海外です。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社、子会社54社、関連会社26社およびその他の関係会社１社により構成されており、食品の製造販売を主たる業務としています。
有価証券報告書「事業の内容」より
市販用
37%売上に占める割合
業務用
36%
海外
20%
フルーツ ソリューション
3%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
各種ソースならびに加工食料品の製造を目的として、東京都中野区小滝町に食品工業株式会社として設…
株式を東京証券取引所市場第二部に上場する
野菜の魅力を体験できる複合型施設「深谷テラスヤサイな仲間たちファーム」の運営を目的として、深…
オーストラリアにおける調味料等の輸入販売を目的として、KEWPIEAUSTRALIAPTY.…
連結子会社であるアヲハタ株式会社と株式交換を行い、同社を完全子会社へ変更する
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.1%増え、営業利益は0.9%増えました。
| 2025年11月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 市販用 | 1,898億円 | 126億円 | −11.9% |
| 業務用 | 1,856億円 | 119億円 | −0.8% |
| 海外 | 1,003億円 | 136億円 | +9.0% |
| フルーツ ソリューション | 176億円 | 7億円 | +245.2% |
| ファインケミカル | 118億円 | 7億円 | +24.5% |
| 共通 | 83億円 | 14億円 | +0.4% |
2025年11月期の株価は2,778〜4,455円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年11月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
28万〜45万円
計算のもと：2025年11月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,400円（税金を引く前）。
自社製品 1,000円相当〜基準月 11月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち67.4%が、返さなくていいお金です。現金は658億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.14%です。
信託銀行
12.14%
0.17億株+0.63pt
会社など
8.23%
0.11億株+0.11pt
会社など
7.99%
0.11億株−0.01pt
上位10者で46.5%
2025年11月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、グループ独自素材を活かしウェルネス領域の拡大もめざします。
また、顧客の食生活における課題解決や新たな食シーンの創出につながる商品・サービスを迅速に提供するため、営業の組織体制をマーケティング本部と販売戦略本部の2本部体制に刷新し、マーケティング力と提案力を強化しています。
また、サステナビリティにむけての重点課題として「持続可能な調達」を特定し、グループ全体で取り組んでいます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、当社グループの取り組みの範囲を超えた事象が発生した場合には、当社グループの信用、業績および財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。
事象リスクリスクへの対応策市場の動向長期にわたり漸次的にその影響が大きくなる可能性がある主なリスクは次のとおりです。
また、社会的な配慮のもとでの持続可能な調達への取り組みが不十分と評価された場合、漸次的にレピュテーションが低下する可能性があります。
| 項目 | 2016年11月期 | 2017年11月期 | 2018年11月期 | 2019年11月期 | 2020年11月期 | 2021年11月期 | 2022年11月期 | 2023年11月期 | 2024年11月期 | 2025年11月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,523億円 | 5,617億円 | 5,735億円 | 5,457億円 | 5,311億円 | 4,070億円 | 4,303億円 | 4,551億円 | 4,840億円 | 5,134億円 |
| 営業利益 | 298億円 | 313億円 | 331億円 | 320億円 | 283億円 | 280億円 | 254億円 | 197億円 | 343億円 | 346億円 |
| 純利益 | 171億円 | 181億円 | 183億円 | 187億円 | 116億円 | 180億円 | 160億円 | 132億円 | 214億円 | 305億円 |
| 総資産 | 3,843億円 | 4,177億円 | 4,197億円 | 4,443億円 | 4,543億円 | 3,810億円 | 4,034億円 | 4,260億円 | 4,624億円 | 4,805億円 |
| 自己資本比率 | 55.3% | 54.2% | 53.9% | 53.0% | 52.8% | 64.5% | 66.4% | 66.2% | 65.4% | 67.4% |
| ROE | 8.0% | 8.2% | 8.1% | 8.1% | 4.9% | 7.4% | 6.2% | 4.8% | 7.3% | 9.7% |
| 1株利益（円） | 113.47 | 121.05 | 124.85 | 130.72 | 81.04 | 128.17 | 115.34 | 94.78 | 154.10 | 220.63 |
| 1株純資産（円） | 1,420.63 | 1,539.94 | 1,582.27 | 1,646.73 | 1,676.05 | 1,767.14 | 1,925.54 | 2,027.90 | 2,174.74 | 2,328.49 |
| 1株配当（円） | 34.5 | 36.5 | 38.0 | 45.0 | 40.0 | 47.0 | 47.0 | 50.0 | 54.0 | 64.0 |
| 期末PER（倍） | 23.8 | 23.8 | 22.1 | 18.6 | 26.8 | 18.0 | 21.2 | 27.2 | 22.3 | 20.0 |
| 営業CF | 453億円 | 272億円 | 418億円 | 439億円 | 350億円 | 385億円 | 272億円 | 237億円 | 631億円 | 318億円 |
| 投資CF | −320億円 | −314億円 | −202億円 | −297億円 | −260億円 | −203億円 | −159億円 | −177億円 | −239億円 | −169億円 |
| 財務CF | −58億円 | 40億円 | −153億円 | −46億円 | 0億円 | −187億円 | −168億円 | −95億円 | −211億円 | −301億円 |
| 現金 | 408億円 | 414億円 | 480億円 | 568億円 | 658億円 | 667億円 | 653億円 | 624億円 | 805億円 | 658億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 286億円 | — | 121億円 | — | 178億円 | 206億円 | 169億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 42億円 | — | 40億円 | — | 40億円 | 39億円 | 38億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 10,773 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | 601 | — | 613 | — | 639 | 688 | 689 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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