香辛・調味加工食品事業
40%売上に占める割合
- 売上
- 1,268億円
- 営業利益
- 128億円
- 利益率
- 9.7%
食料品 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は8.8%減りました。
証券コード 2810 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は香辛・調味加工食品事業、外食事業、海外食品事業です。売上の約40%を香辛・調味加工食品事業が占めます。
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は8.8%減りました。
配当は100株で年7,000円です。株主優待もあります。
主な事業は香辛・調味加工食品事業、外食事業、海外食品事業です。
当社グループは、持株会社体制を採っており、当社、連結子会社50社および関連会社４社で構成され、食料品の製造販売を主な事業内容とし、さらに当該事業に関連するその他のサービスおよびレストラン経営等の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
香辛・調味加工食品事業
40%売上に占める割合
外食事業
21%
海外食品事業
20%
その他食品関連事業
14%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
(株)浦上糧食工業所を設立
東京証券取引所・大阪証券取引所市場第2部上場
子会社ハウスフーズインドネシア社設立
(株)GAKUの株式を取得し、子会社化
(株)デリカシェフの株式を譲渡し、連結の範囲から除外
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.5%増え、営業利益は8.8%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 香辛・調味加工食品事業 | 1,268億円 | 128億円 | +0.2% |
| 外食事業 | 654億円 | 34億円 | −6.0% |
| 海外食品事業 | 629億円 | 34億円 | +10.4% |
| その他食品関連事業 | 454億円 | 9億円 | −26.7% |
| 健康食品事業 | 163億円 | 15億円 | −37.3% |
2026年3月期の株価は2,602〜3,133円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
26万〜31万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
自社製品 1,000円相当〜基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち67.0%が、返さなくていいお金です。現金は948億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、9.64%です。
信託銀行
9.64%
0.09億株+0.64pt
会社など
9.28%
0.08億株+0.34pt
会社など
8.67%
0.08億株+0.31pt
上位10者で43.1%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
①国内市場動向に関するリスク《背景》《リスク概要・影響》《主要な対策》中長期的には、景気減速や人口減少により国内需要全体が低下することが見込まれます。
加えて、新型コロナウイルス感染症の影響を経て、働き方や食生活をはじめとしたお客様のライフスタイルが大きく変化し、コロナ前の状況には戻らない状況です。
こうした環境変化に加え、地政学的リスクによる原材料価格の高騰や物価上昇が続いており、消費者の購買行動にも影響が出ています。
＜第八次中期計画２年目（第80期）までの進捗＞スパイス系VCでは、VC体制構築に向けたハウス食品㈱の段階的な機能強化や成長領域への投資が進捗しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
ただし、すべてのリスクを網羅したものではなく、現時点では予見できないまたは問題視されていないリスクの影響を将来受ける可能性があります。
当社グループの外貨建て債権債務については、為替変動の影響により為替差損益が発生する可能性があります。
当社グループの有利子負債については、金利上昇による直接的な影響は当面軽微であると見込んでおりますが、将来的な金利上昇局面においては資金調達による金利負担が増大する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,838億円 | 2,919億円 | 2,967億円 | 2,937億円 | 2,501億円 | 2,534億円 | 2,751億円 | 2,996億円 | 3,154億円 | 3,170億円 |
| 営業利益 | 123億円 | 163億円 | 176億円 | — | 194億円 | 192億円 | 167億円 | 195億円 | 200億円 | 182億円 |
| 純利益 | 87億円 | 94億円 | 138億円 | 115億円 | 88億円 | 140億円 | 137億円 | 176億円 | 125億円 | 74億円 |
| 総資産 | 3,539億円 | 3,789億円 | 3,710億円 | 3,672億円 | 3,693億円 | 3,820億円 | 3,969億円 | 4,318億円 | 4,351億円 | 4,373億円 |
| 自己資本比率 | 66.5% | 66.5% | 66.6% | 67.8% | 69.8% | 70.4% | 68.6% | 67.7% | 67.3% | 67.0% |
| ROE | 3.7% | 3.8% | 5.5% | 4.6% | 3.5% | 5.3% | 5.1% | 6.2% | 4.3% | 2.5% |
| 1株利益（円） | 84.53 | 91.02 | 134.32 | 113.73 | 86.87 | 139.75 | 139.63 | 180.53 | 131.86 | 79.72 |
| 1株純資産（円） | 2,289.43 | 2,450.71 | 2,454.34 | 2,469.20 | 2,559.12 | 2,700.99 | 2,791.56 | 3,016.19 | 3,113.86 | 3,223.48 |
| 1株配当（円） | 32.0 | 38.0 | 44.0 | 46.0 | 46.0 | 46.0 | 46.0 | 47.0 | 48.0 | 70.0 |
| 期末PER（倍） | 28.7 | 38.8 | 33.1 | 31.0 | 41.9 | 20.7 | 20.1 | 17.1 | 20.6 | 38.2 |
| 営業CF | 213億円 | 236億円 | 209億円 | 242億円 | 232億円 | 161億円 | 195億円 | 256億円 | 266億円 | 245億円 |
| 投資CF | −22億円 | −137億円 | −10億円 | −64億円 | −86億円 | −104億円 | −215億円 | −23億円 | −123億円 | 3億円 |
| 財務CF | −74億円 | −53億円 | −173億円 | −76億円 | −62億円 | −101億円 | −127億円 | −74億円 | −91億円 | −194億円 |
| 現金 | 556億円 | 602億円 | 625億円 | 699億円 | 783億円 | 757億円 | 627億円 | 802億円 | 884億円 | 948億円 |
| 設備投資 | — | — | 119億円 | — | — | 130億円 | — | 151億円 | 150億円 | 177億円 |
| 研究開発費 | — | — | 42億円 | — | — | 44億円 | — | 46億円 | 48億円 | 48億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6,564 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 817 | — | — | 806 | — | 805 | 828 | 840 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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