海外即席麺事業
46%売上に占める割合
- 売上
- 2,482億円
- 営業利益
- 636億円
- 利益率
- 25.6%
食料品 ・ プライム市場
この1年は、売上が4.8%増え、営業利益は12.1%増えました。
証券コード 2875 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は海外即席麺事業、国内即席麺事業、低温食品事業です。売上の約46%を海外即席麺事業が占めます。
この1年は、売上が4.8%増え、営業利益は12.1%増えました。
配当は100株で年22,000円です。株主優待もあります。
主な事業は海外即席麺事業、国内即席麺事業、低温食品事業です。
国内においては、当社、連結子会社６社（新東物産㈱他）、非連結子会社１社（ヤイズ新東㈱）及び関連会社１社（ヒガシマルインターナショナル㈱）が仕入・加工・販売を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
海外即席麺事業
46%売上に占める割合
国内即席麺事業
19%
低温食品事業
11%
その他
7%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
築地魚市場(東京都中央区)内に横須賀水産株式会社を設立し、冷凍鮪の輸出及び国内水産物の取扱を…
東京証券取引所市場第二部に株式上場
上場子会社フクシマフーズ株式会社を株式交換により完全子会社化
関東工場を新設
山口県周南市の株式会社シマヤを子会社化(現連結子会社)
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が4.8%増え、営業利益は12.1%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 海外即席麺事業 | 2,482億円 | 636億円 | +14.6% |
| 国内即席麺事業 | 1,044億円 | 105億円 | +6.6% |
| 低温食品事業 | 615億円 | 81億円 | +0.6% |
| その他 | 401億円 | 9億円 | +15.7% |
| 水産食品事業 | 327億円 | 15億円 | +71.8% |
| 冷蔵事業 | 263億円 | 28億円 | +24.1% |
| 加工食品事業 | 234億円 | −4億円 | −1733.3% |
2026年3月期の株価は7,748〜12,405円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
77万〜124万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年22,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
自社製品 2,000円相当〜基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち82.6%が、返さなくていいお金です。現金は357億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.44%です。
信託銀行
13.44%
0.13億株−0.30pt
信託銀行
7.67%
0.07億株+0.13pt
金融機関
5.57%
0.05億株−0.05pt
上位10者で42.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、当社グループは連結財務諸表作成のため在外子会社の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算しております。
⑥地政学的リスク当社グループの各事業活動の継続には原材料等の安定的な調達を含む供給網の確保が必要不可欠であります。
中東地域をはじめとする国際情勢の不安定化や地政学的リスクの高まり等により、世界経済の先行きは依然として不透明な状況が続いております。
今後、これらの情勢が長期化した場合、原材料価格の高騰、サプライチェーンの混乱等が生じる可能性があり、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
）に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります。
そのため、家畜伝染病、残留農薬問題等の食品に係る諸問題の発生が、輸入量の減少、仕入価格の高騰、消費の低迷等を引き起こし売上高等に影響を与える可能性があります。
しかしながら、予測を超えて急激に為替レートが変動した場合には当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,827億円 | 3,888億円 | 4,011億円 | 4,160億円 | 3,408億円 | 3,615億円 | 4,358億円 | 4,890億円 | 5,123億円 | 5,366億円 |
| 営業利益 | 295億円 | 267億円 | 237億円 | 283億円 | 365億円 | 297億円 | 403億円 | 667億円 | 765億円 | 858億円 |
| 純利益 | 208億円 | 184億円 | 184億円 | 234億円 | 291億円 | 224億円 | 331億円 | 557億円 | 638億円 | 702億円 |
| 総資産 | 3,611億円 | 3,718億円 | 3,902億円 | 4,026億円 | 4,287億円 | 4,547億円 | 4,971億円 | 5,710億円 | 5,950億円 | 6,429億円 |
| 自己資本比率 | 75.1% | 75.3% | 76.0% | 76.2% | 77.3% | 78.0% | 78.9% | 81.0% | 80.9% | 82.6% |
| ROE | 7.9% | 6.7% | 6.4% | 7.8% | 9.1% | 6.5% | 8.9% | 13.0% | 13.5% | 13.9% |
| 1株利益（円） | 204.03 | 180.47 | 180.54 | 228.92 | 284.64 | 219.48 | 324.36 | 544.95 | 636.18 | 713.27 |
| 1株純資産（円） | 2,655.44 | 2,740.72 | 2,904.55 | 3,002.58 | 3,245.53 | 3,474.89 | 3,840.08 | 4,526.89 | 4,829.96 | 5,453.98 |
| 1株配当（円） | 60.0 | 60.0 | 70.0 | 80.0 | 90.0 | 90.0 | 100.0 | 170.0 | 200.0 | 220.0 |
| 期末PER（倍） | 20.3 | 22.9 | 23.4 | 22.8 | 16.3 | 19.9 | 17.1 | 17.4 | 13.8 | 15.4 |
| 営業CF | 336億円 | 294億円 | 310億円 | 477億円 | 478億円 | 333億円 | 420億円 | 705億円 | 799億円 | 852億円 |
| 投資CF | −308億円 | −204億円 | −274億円 | −185億円 | −500億円 | −273億円 | −252億円 | −537億円 | −404億円 | −450億円 |
| 財務CF | −68億円 | −65億円 | −62億円 | −89億円 | −86億円 | −96億円 | −96億円 | −127億円 | −435億円 | −438億円 |
| 現金 | 232億円 | 254億円 | 233億円 | 434億円 | 328億円 | 294億円 | 376億円 | 421億円 | 394億円 | 357億円 |
| 設備投資 | — | — | 304億円 | 197億円 | — | 131億円 | — | 197億円 | 346億円 | 467億円 |
| 研究開発費 | — | — | 19億円 | 19億円 | — | 18億円 | — | 18億円 | 18億円 | 18億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 4,717 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 558 | 582 | — | 607 | — | 637 | 698 | 699 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や東洋水産が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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