日清食品
31%売上に占める割合
- 売上
- 2,419億円
- 営業利益
- 321億円
- 利益率
- 13.2%
食料品 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.5%増え、営業利益は16.2%減りました。
証券コード 2897 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は日清食品、米州地域、低温・飲料事業です。売上の約31%を日清食品が占めます。
この1年は、売上が1.5%増え、営業利益は16.2%減りました。
配当は100株で年7,000円です。株主優待もあります。
主な事業は日清食品、米州地域、低温・飲料事業です。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、持株会社制を採っており、即席めんを主とするインスタント食品の製造及び販売を中核として、その他食品事業、物流業等の周辺事業への展開を図っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
日清食品
31%売上に占める割合
米州地域
21%
低温・飲料事業
13%
菓子事業
12%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
魚介類の加工及び販売、紡績その他繊維工業、洋品雑貨の販売、図書の出版及び販売を目的として株式…
東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第二部に株式上場
年間連結売上高5,000億円達成
)国内出荷実績をもとにインテージSRI平均販売単価データから算出しております
「カップヌードルミュージアム大阪池田」来館者1,000万人達成
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.5%増え、営業利益は16.2%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日清食品 | 2,419億円 | 321億円 | −5.9% |
| 米州地域 | 1,637億円 | 106億円 | −33.8% |
| 低温・飲料事業 | 1,042億円 | 77億円 | −10.2% |
| 菓子事業 | 959億円 | 53億円 | −2.1% |
| 中国地域 | 749億円 | 90億円 | +51.7% |
| その他 | 591億円 | 76億円 | −37.3% |
| 明星食品 | 483億円 | 34億円 | +9.9% |
2026年3月期の株価は2,628〜15,675円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
26万〜157万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
自社製品 1,000円相当〜基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち52.7%が、返さなくていいお金です。現金は983億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、9.52%です。
信託銀行
9.52%
0.27億株−2.38pt
会社など
8.24%
0.24億株+0.18pt
会社など
5.74%
0.17億株+0.13pt
上位10者で42.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
環境や人権などに関する重要なリスクについては、代表取締役社長・CEOが委員長を務める「サステナビリティ委員会」でも継続的にモニタリングしております。
（３）2025年度日清食品グループリスクにおける経営影響度評価※経営影響度評価定義：リスク判断・対応の優先順位として想定的な評価StageⅣ：最大の警戒感を持って対策強化が必要なレベルStageⅢ：影響度大の予兆。
災害の多様化・複雑化を鑑み、当社ではオールハザード型BCPに基づき、サプライチェーン上の想定外のリスクを軽減するための訓練・演習を継続実施し、体制運用を定期的に確認し、改善を実施しております。
このようなリスクに対し、当社グループは、創業者の「企業在人・成業在天」の考え方のもと、人財を企業価値の源泉と位置付け、企業戦略との連動性を一層高めるため、中期人財戦略を策定しております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
こうした事象が発生した場合、当社に対する信頼やブランド価値を低下させる可能性があります。
環境当社は、気候変動やそれに起因する自然災害により、原材料価格の高騰、製造工場の被災、カーボンプライシング制度の導入や人々の行動様式の変容など、さまざまな影響を受ける可能性があります。
それらの固定資産から生み出される将来の収益性によっては減損処理が必要となる可能性があり、当社の財政状態及び業績に影響を及ぼすおそれがあります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | 4,409億円 | 4,510億円 | 4,689億円 | 5,061億円 | 5,697億円 | 6,692億円 | 7,329億円 | 7,766億円 | 7,881億円 |
| 営業利益 | 286億円 | 352億円 | 290億円 | 413億円 | 555億円 | 466億円 | 556億円 | 734億円 | 744億円 | 623億円 |
| 純利益 | 236億円 | 291億円 | 194億円 | 293億円 | 408億円 | 354億円 | 448億円 | 542億円 | 550億円 | 454億円 |
| 総資産 | 4,911億円 | 5,287億円 | 5,576億円 | 5,766億円 | 6,635億円 | 6,834億円 | 7,084億円 | 8,124億円 | 8,485億円 | 9,812億円 |
| 自己資本比率 | 61.2% | 62.4% | 58.6% | 56.9% | 57.9% | 59.6% | 60.8% | 60.7% | 56.0% | 52.7% |
| ROE | 6.7% | 9.2% | 5.9% | 9.0% | 11.5% | 8.9% | 10.7% | 11.7% | 11.4% | 9.1% |
| 1株利益（円） | 221.33 | 93.27 | 61.95 | 93.82 | 130.65 | 114.50 | 146.94 | 178.16 | 184.41 | 157.33 |
| 1株純資産（円） | 961.93 | 1,055.61 | 1,045.80 | 1,049.54 | 1,228.79 | 1,326.55 | 1,415.70 | 1,621.91 | 1,618.35 | 1,801.61 |
| 1株配当（円） | 28.3 | 30.0 | 36.7 | 36.7 | 40.0 | 43.3 | 46.7 | 66.7 | 70.0 | 70.0 |
| 期末PER（倍） | 27.9 | 26.4 | 40.9 | 32.0 | 20.9 | 24.9 | 27.5 | 23.6 | 16.6 | 19.1 |
| 営業CF | 332億円 | 449億円 | 407億円 | 575億円 | 727億円 | 529億円 | 648億円 | 941億円 | 571億円 | 804億円 |
| 投資CF | −298億円 | −478億円 | −445億円 | −404億円 | −265億円 | −35億円 | −321億円 | −619億円 | −767億円 | −727億円 |
| 財務CF | −261億円 | −111億円 | 131億円 | −101億円 | −190億円 | −444億円 | −477億円 | −263億円 | −6億円 | 110億円 |
| 現金 | 667億円 | 496億円 | 571億円 | 602億円 | 903億円 | 1,020億円 | 874億円 | 967億円 | 730億円 | 983億円 |
| 設備投資 | — | — | 576億円 | 397億円 | — | 283億円 | — | 750億円 | 781億円 | 968億円 |
| 研究開発費 | — | — | 93億円 | 75億円 | — | 101億円 | — | 108億円 | 120億円 | 123億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 17,988 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 790 | 787 | — | 782 | — | 772 | 881 | 843 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や日清食品ホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。