物品販売事業
99%売上に占める割合
- 売上
- 9,620億円
小売業 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.6%増え、営業利益は24.1%増えました。
証券コード 3048 ・ 2025年8月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は物品販売事業、ＢＳデジタル放送事業、その他です。売上の約99%を物品販売事業が占めます。
この1年は、売上が5.6%増え、営業利益は24.1%増えました。
配当は100株で年4,100円です。株主優待もあります。
主な事業は物品販売事業、ＢＳデジタル放送事業、その他です。
また、パソコンを中心に広くデジタル機器の販売・サービスと中古パソコン等の販売・買取を行っている株式会社ソフマップは、主として秋葉原地域等の都市部及びビックカメラ店舗内に「ソフマップ」等のブランドで22店舗展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
物品販売事業
99%売上に占める割合
ＢＳデジタル放送事業
1%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、群馬県高崎市中大類町に株式会社高崎DPセンターを設立したことが原点であります
、株式会社TDモバイルが営む事業を吸収分割の方法により承継し、商号を株式会社TDモバイルに変…
、株式会社ラネットを存続会社とする吸収合併により消滅
期までの5年間を計画期間とする「ビックカメラグループ中期経営計画~Vision2029~」を…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.6%増え、営業利益は24.1%増えました。
| 2025年8月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 物品販売事業 | 9,620億円 | — | — |
| ＢＳデジタル放送事業 | 110億円 | — | — |
| その他 | 15億円 | — | — |
2025年8月期の株価は1,399〜1,798円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年8月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
14万〜18万円
計算のもと：2025年8月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,100円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 2月・8月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち34.2%が、返さなくていいお金です。現金は580億円あります。
いちばん多いのは管理信託 (A001) 受託者 ＳＭＢＣ信託銀行で、9.17%です。
信託銀行
9.17%
0.16億株変わらず
信託銀行
8.45%
0.14億株+0.11pt
信託銀行
7.39%
0.13億株変わらず
上位10者で53.8%
2025年8月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、不測の事態が発生したときは、「危機管理規程」に基づき、代表取締役社長を長とする緊急対策本部を設置し迅速な対応を行うことにより、損害の拡大を防止し、これを最小限に止める体制を整えております。
当社は、本勧告を厳粛に受け止めており、役員及び従業員への定期的な研修、取引関係者様へのアンケートを通じた法令遵守状況のチェックなど再発防止及び全社的なコンプライアンス体制を強化する改善措置を実施しております。
(6）システムの運用・管理について顧客情報等の保護及び情報システム、情報通信ネットワークの安全性及び信頼性を確保するため、セキュリティ委員会を設置し、情報セキュリティ及びサイバーセキュリティの強化に万全を期しております。
特に、近年深刻な事件が多数発生している、ランサムウェア攻撃による大規模なシステム障害が生じた場合には、下記のリスクがあります。
2024年と2025年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
そのため、当該地域において地震等の大災害やその他の不測の事態が発生し、店舗運営に支障が生じた場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を与える可能性があります。
また、法令遵守に努めておりますが、これらに違反する事由が生じ、事業活動が制限された場合、当社グループの社会的信用の低下を招き財政状態及び経営成績等に影響が及ぶ可能性があります。
業務停止リスクとして、物流・受発注・請求業務の停止により、顧客対応・売上・在庫管理への支障が生じる可能性があります。
| 項目 | 2016年8月期 | 2017年8月期 | 2018年8月期 | 2019年8月期 | 2020年8月期 | 2021年8月期 | 2022年8月期 | 2023年8月期 | 2024年8月期 | 2025年8月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 7,791億円 | 7,906億円 | 8,440億円 | 8,940億円 | 8,479億円 | 8,341億円 | 7,924億円 | 8,156億円 | 9,226億円 | 9,745億円 |
| 営業利益 | 220億円 | 219億円 | 271億円 | 229億円 | — | — | 179億円 | 142億円 | 244億円 | 303億円 |
| 純利益 | 120億円 | 135億円 | 171億円 | 140億円 | 54億円 | 88億円 | 58億円 | 29億円 | 139億円 | 175億円 |
| 総資産 | 3,368億円 | 3,502億円 | 3,656億円 | 4,005億円 | 4,721億円 | 4,545億円 | 4,565億円 | 4,498億円 | 4,782億円 | 4,925億円 |
| 自己資本比率 | 32.0% | 34.9% | 35.5% | 33.4% | 29.0% | 31.6% | 28.8% | 30.5% | 31.8% | 34.2% |
| ROE | 11.5% | 11.7% | 13.6% | 10.6% | 4.0% | 6.2% | 4.2% | 2.2% | 9.6% | 10.9% |
| 1株利益（円） | 65.91 | 74.28 | 93.65 | 79.09 | 30.98 | 49.80 | 33.22 | 17.16 | 81.25 | 102.08 |
| 1株純資産（円） | 593.43 | 672.18 | 728.24 | 761.10 | 779.15 | 816.94 | 767.54 | 801.38 | 889.58 | 983.01 |
| 1株配当（円） | 12.0 | 12.0 | 20.0 | 20.0 | 13.0 | 15.0 | 15.0 | 15.0 | 33.0 | 41.0 |
| 期末PER（倍） | 12.4 | 17.6 | 15.9 | 13.3 | 37.9 | 21.5 | 34.3 | 63.0 | 20.5 | 15.5 |
| 営業CF | 78億円 | 196億円 | 261億円 | 132億円 | 520億円 | 78億円 | 253億円 | 101億円 | 420億円 | 254億円 |
| 投資CF | −46億円 | −115億円 | −126億円 | −114億円 | −157億円 | −124億円 | −181億円 | −111億円 | −301億円 | −148億円 |
| 財務CF | −4億円 | −132億円 | −115億円 | 21億円 | 551億円 | −44億円 | −266億円 | −136億円 | −237億円 | −160億円 |
| 現金 | 251億円 | 200億円 | 220億円 | 258億円 | 1,172億円 | 1,089億円 | 895億円 | 751億円 | 634億円 | 580億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 162億円 | — | — | — | — | — | — |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 12,039 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | 466 | — | — | — | 483 | 516 | 560 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2023年 2024年 2025年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やビックカメラが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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