マツモトキヨシグループ
64%売上に占める割合
- 売上
- 7,110億円
- 営業利益
- 608億円
- 利益率
- 8.5%
小売業 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は3.5%増えました。
証券コード 3088 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はマツモトキヨシグループ、ココカラファイングループ、アンドカンパニーです。売上の約64%をマツモトキヨシグループが占めます。
この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は3.5%増えました。
配当は100株で年5,000円です。株主優待もあります。
主な事業はマツモトキヨシグループ、ココカラファイングループ、アンドカンパニーです。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、連結子会社23社、非連結子会社９社及び非持分法適用関連会社１社の計34社により構成されており、主に、ドラッグストア・保険調剤薬局のチェーン店経営を行う小売事業と管理サポート事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
マツモトキヨシグループ
64%売上に占める割合
ココカラファイングループ
35%
アンドカンパニー
1%
管理サポート事業
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
千葉県東葛飾郡小金町(現在の千葉県松戸市小金)において「マツモト薬舗」(個人経営)を開業し、…
当社設立東京証券取引所市場第一部に上場
連合体構想の実現に向け、参画企業の独立性を尊重しつつ当社グループへ迎え入れる組織として、株式…
株式会社ココカラファインヘルスケアがグループ競争力の強化及びドミナント戦略の一環としてシグマ…
株式会社マツモトキヨシ(吸収合併存続会社)と株式会社ティー・エム・シー(吸収合併消滅会社)を…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.3%増え、営業利益は3.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| マツモトキヨシグループ | 7,110億円 | 608億円 | +4.9% |
| ココカラファイングループ | 3,899億円 | 235億円 | −1.5% |
| アンドカンパニー | 129億円 | 2億円 | — |
| 管理サポート事業 | 35億円 | 171億円 | −15.1% |
2026年3月期の株価は2,308〜3,386円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
23万〜34万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
ポイント・優待サイト 2,000円相当〜基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち71.9%が、返さなくていいお金です。現金は1,197億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.24%です。
信託銀行
14.24%
0.57億株−0.74pt
信託銀行
5.32%
0.21億株+0.16pt
金融機関
3.40%
0.14億株+0.05pt
上位10者で38.5%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
⑦中東情勢等に起因する地政学的リスク中東情勢不安に伴う原油・エネルギー価格の高騰や、それに起因する原材料・物流コストの上昇による仕入価格等の変動により、当社グループの事業計画や業績に影響を及ぼす可能性があります。
これらに対し在庫確保等の対策を講じておりますが、事態の深刻化によっては影響を完全に回避できない可能性があります。
（３）経営環境①市場環境わが国経済は、雇用・所得環境の改善により、景気は緩やかに回復しておりますが、地政学リスクの高まり、金融資本市場の変動等、先行きは依然として不透明な状況が続いております。
（４）中長期的な会社の経営戦略及び対処すべき課題当社を取り巻く経営環境は、物価上昇による消費動向の変化や競合企業の新規出店・Ｍ＆Ａによる規模拡大など、厳しい状況が継続するものと想定されます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの企業との競争が激化することにより当社グループの事業計画や業績に影響を及ぼす可能性があります。
このため、新規出店及び既存店の増床等において、出店地域によっては出店政策に影響を及ぼす可能性があります。
従業員については、事業拡大に応じた、人材の確保、育成、教育を行っていますが、他社からの引き抜き等により人材確保が十分にできなかった場合には、当社グループの事業計画や業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,351億円 | 5,589億円 | 5,760億円 | 5,906億円 | 5,447億円 | 7,300億円 | 9,512億円 | 1.02兆円 | 1.06兆円 | 1.12兆円 |
| 営業利益 | 284億円 | 336億円 | 360億円 | — | 316億円 | 414億円 | 623億円 | 757億円 | 821億円 | 849億円 |
| 純利益 | 201億円 | 228億円 | 250億円 | 262億円 | 216億円 | 344億円 | 405億円 | 523億円 | 547億円 | 558億円 |
| 総資産 | 2,857億円 | 3,142億円 | 3,183億円 | 3,518億円 | 3,689億円 | 6,525億円 | 6,881億円 | 7,247億円 | 7,128億円 | 7,558億円 |
| 自己資本比率 | 64.4% | 65.2% | 65.7% | 65.2% | 66.7% | 70.5% | 70.1% | 71.0% | 73.1% | 71.9% |
| ROE | 11.3% | 11.7% | 12.1% | 11.9% | 9.1% | 9.7% | 8.6% | 10.5% | 10.6% | 10.5% |
| 1株利益（円） | 63.03 | 71.68 | 79.81 | 85.01 | 70.15 | 93.81 | 96.02 | 125.31 | 133.85 | 139.94 |
| 1株純資産（円） | 579.62 | 645.13 | 679.59 | 744.51 | 799.37 | 1,085.07 | 1,153.58 | 1,233.84 | 1,290.38 | 1,365.78 |
| 1株配当（円） | 15.8 | 18.3 | 21.7 | 23.3 | 23.3 | 23.3 | 28.3 | 36.7 | 44.0 | 50.0 |
| 期末PER（倍） | 14.0 | 20.9 | 15.4 | 15.4 | 23.5 | 15.4 | 24.3 | 19.5 | 17.5 | 18.1 |
| 営業CF | 237億円 | 279億円 | 219億円 | 248億円 | 259億円 | 398億円 | 641億円 | 635億円 | 815億円 | 732億円 |
| 投資CF | −75億円 | −77億円 | −79億円 | −488億円 | −63億円 | −155億円 | −197億円 | −228億円 | −208億円 | −342億円 |
| 財務CF | −98億円 | −71億円 | −223億円 | 91億円 | −94億円 | −203億円 | −237億円 | −183億円 | −667億円 | −341億円 |
| 現金 | 385億円 | 516億円 | 433億円 | 284億円 | 385億円 | 745億円 | 952億円 | 1,177億円 | 1,118億円 | 1,197億円 |
| 設備投資 | — | — | 127億円 | — | — | 176億円 | — | 287億円 | 190億円 | 245億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 14,293 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 719 | — | — | 834 | — | 759 | 727 | 746 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やマツキヨココカラ＆カンパニーが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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