百貨店業
82%売上に占める割合
- 売上
- 4,468億円
- 営業利益
- 655億円
- 利益率
- 14.6%
小売業 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.8%減り、営業利益は4.9%増えました。
証券コード 3099 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は百貨店業、その他、不動産業です。売上の約82%を百貨店業が占めます。
この1年は、売上が1.8%減り、営業利益は4.9%増えました。
配当は100株で年7,000円です。株主優待もあります。
主な事業は百貨店業、その他、不動産業です。
百貨店業
82%売上に占める割合
その他
10%
不動産業
4%
クレジット・金融・友の会業
4%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
両社の臨時株主総会において、両社が共同で株式移転の方法により株式会社三越伊勢丹ホールディング…
証券会員制法人福岡証券取引所に上場申請をいたしました
当社は、監査役会設置会社から指名委員会等設置会社に移行いたしました
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行いたしました
証券会員制法人福岡証券取引所における上場を廃止いたしました
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.8%減り、営業利益は4.9%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 百貨店業 | 4,468億円 | 655億円 | +1.5% |
| その他 | 557億円 | 30億円 | +45.4% |
| 不動産業 | 222億円 | 47億円 | +29.5% |
| クレジット・金融・友の会業 | 210億円 | 63億円 | +10.3% |
2026年3月期の株価は1,602〜3,255円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
16万〜33万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,000円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち50.8%が、返さなくていいお金です。現金は773億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行 ※１で、16.82%です。
信託銀行
16.82%
0.59億株+0.10pt
信託銀行
6.14%
0.22億株−2.19pt
金融機関
3.88%
0.14億株新しく入った
上位10者で40.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、気候変動をはじめとするサステナビリティ課題については、事業活動および財務への影響を把握する観点から、関連するリスクおよび機会を識別し、その影響度や発現時期を踏まえて分析することの重要性が高まっております。
特に、脱炭素に向けた取り組みが十分に進展しない場合、エネルギー消費に伴う環境負荷増加につながるだけでなく、将来的な環境関連規制の強化やエネルギーコストの上昇により、当社グループの財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
具体的には、CEOを議長とするサステナビリティ推進会議において、社会環境の変化やステークホルダーからの要請を踏まえ、サステナビリティ活動の方向性および重点課題を審議し、その内容を経営判断および事業戦略に反映しております。
また、CAO兼CROを議長とするサステナビリティ推進部会において、重点課題に関する具体的施策の検討、進捗管理および課題対応を行い、グループ全体への浸透と実効性の確保を図っております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、DXを実行するデジタル人財不足により、経営効率化、業務効率化が進まずに中期経営計画実行、業績、財務状況に悪影響を与える可能性があります。
このような社会の変化の中で、当社グループのビジネスモデル変革が遅れた場合、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
なかでも国際紛争によるエネルギーコストや商品価格の高騰および商品供給のリードタイムの長期化等、当社グループのビジネスに影響を与える可能性があり、引き続き注視が必要であると捉えております。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.25兆円 | 1.26兆円 | 1.20兆円 | 1.12兆円 | 8,160億円 | 4,183億円 | 4,874億円 | 5,364億円 | 5,555億円 | 5,456億円 |
| 営業利益 | 239億円 | 244億円 | 292億円 | 157億円 | −210億円 | 59億円 | 296億円 | 544億円 | 763億円 | 800億円 |
| 純利益 | 150億円 | −10億円 | 135億円 | −112億円 | −411億円 | 123億円 | 324億円 | 556億円 | 528億円 | 761億円 |
| 総資産 | 1.31兆円 | 1.28兆円 | 1.25兆円 | 1.22兆円 | 1.20兆円 | 1.17兆円 | 1.22兆円 | 1.23兆円 | 1.21兆円 | 1.22兆円 |
| 自己資本比率 | 43.4% | 45.2% | 46.1% | 44.3% | 41.9% | 43.8% | 44.9% | 48.5% | 49.9% | 50.8% |
| ROE | 2.6% | −0.2% | 2.3% | −2.0% | −7.9% | 2.5% | 6.1% | 9.8% | 8.8% | 12.5% |
| 1株利益（円） | 38.27 | -2.47 | 34.58 | -28.90 | -107.96 | 32.36 | 84.82 | 145.79 | 142.42 | 213.96 |
| 1株純資産（円） | 1,460.32 | 1,478.74 | 1,475.74 | 1,426.61 | 1,317.23 | 1,341.41 | 1,430.07 | 1,582.36 | 1,646.23 | 1,764.68 |
| 1株配当（円） | 12.0 | 12.0 | 12.0 | 12.0 | 9.0 | 10.0 | 14.0 | 34.0 | 54.0 | 70.0 |
| 期末PER（倍） | 31.9 | — | 32.4 | — | — | 29.9 | 17.5 | 17.1 | 15.0 | 13.3 |
| 営業CF | 354億円 | 730億円 | 283億円 | 163億円 | 12億円 | 379億円 | 663億円 | 569億円 | 896億円 | 907億円 |
| 投資CF | −409億円 | −270億円 | −224億円 | −100億円 | −47億円 | −174億円 | −270億円 | −270億円 | −260億円 | 216億円 |
| 財務CF | 24億円 | −528億円 | −91億円 | 203億円 | 297億円 | −399億円 | −162億円 | −685億円 | −949億円 | −769億円 |
| 現金 | 600億円 | 540億円 | 501億円 | 767億円 | 1,028億円 | 845億円 | 1,090億円 | 724億円 | 418億円 | 773億円 |
| 設備投資 | — | — | 565億円 | 381億円 | — | 278億円 | — | 283億円 | 321億円 | 341億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 8,670 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 831 | 869 | — | 711 | — | 883 | 923 | 896 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や三越伊勢丹ホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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