マテリアル
42%売上に占める割合
- 売上
- 1.31兆円
- 営業利益
- 683億円
- 利益率
- 5.2%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.2%増え、営業利益は9.1%増えました。
証券コード 3407 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はマテリアル、住宅、ヘルスケアです。売上の約42%をマテリアルが占めます。
この1年は、売上が1.2%増え、営業利益は9.1%増えました。
配当は100株で年4,200円です。
主な事業はマテリアル、住宅、ヘルスケアです。
２一部の関係会社の事業内容は、複数のセグメントに跨っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
マテリアル
42%売上に占める割合
住宅
35%
ヘルスケア
22%
その他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
この1年は、売上が1.2%増え、営業利益は9.1%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| マテリアル | 1.31兆円 | 683億円 | −14.5% |
| 住宅 | 1.08兆円 | 998億円 | +4.0% |
| ヘルスケア | 6,641億円 | 835億円 | +30.3% |
| その他 | 267億円 | 39億円 | +34.2% |
2026年3月期の株価は880〜1,889円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
9万〜19万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,200円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち50.5%が、返さなくていいお金です。現金は3,721億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口) (注) １で、14.72%です。
信託銀行
14.72%
2.00億株−1.82pt
信託銀行
5.96%
0.81億株−0.62pt
金融機関
3.01%
0.41億株変わらず
上位10者で35.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(１)リスクマネジメント体制当社グループでは、リスクマネジメントの国際標準であるISO31000の考え方やプロセスに基づき、全社的リスクマネジメント体制を整備しています。
取締役会の監督のもと、リスクマネジメント全体の責任者を社長が担い、リスク・コンプライアンス担当役員がこれを補佐しています。
リスク・コンプライアンス担当役員は、社長の指示のもとリスクマネジメント活動を推進するとともに、個別のリスク対策について各部門長(スタッフ部門担当役員・事業部門長等)に対して指示・支援を行っています。
社長が委員長を務めるリスク・コンプライアンス委員会を設置し、グループ横断的なリスクマネジメント活動の協議及び情報共有等を行っています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
これらの取り組みを通じて、各事業の特性から生じ、事業経営や事業計画の達成に重要な影響を及ぼす可能性があるリスクを「事業重要リスク」として特定しています。
スタッフ部門は、事業部門における活動を踏まえつつ、グループ経営に重大な影響を及ぼす可能性があり、グループ全体または複数事業に関わるリスクを「グループ重大リスク」として整理しています。
・原料・資材の調達リスクサプライチェーンが各国・地域の法規制の動向や突発事象などにより影響を受ける場合に、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.88兆円 | 2.04兆円 | 2.17兆円 | 2.15兆円 | 2.11兆円 | 2.46兆円 | 2.73兆円 | 2.78兆円 | 3.04兆円 | 3.07兆円 |
| 営業利益 | 1,592億円 | 1,985億円 | 2,096億円 | 1,773億円 | 1,718億円 | 2,026億円 | 1,277億円 | 1,407億円 | 2,119億円 | 2,312億円 |
| 純利益 | 1,150億円 | 1,702億円 | 1,475億円 | 1,039億円 | 798億円 | 1,619億円 | −919億円 | 438億円 | 1,350億円 | 1,588億円 |
| 総資産 | 2.25兆円 | 2.31兆円 | 2.58兆円 | 2.82兆円 | 2.92兆円 | 3.35兆円 | 3.45兆円 | 3.66兆円 | 4.02兆円 | 4.14兆円 |
| 自己資本比率 | 51.1% | 55.8% | 53.6% | 48.2% | 50.3% | 50.4% | 48.1% | 49.5% | 46.3% | 50.5% |
| ROE | 10.5% | 14.0% | 11.1% | 7.6% | 5.6% | 10.3% | −5.5% | 2.5% | 7.4% | 8.0% |
| 1株利益（円） | 82.34 | 121.93 | 105.66 | 74.85 | 57.49 | 116.68 | -66.30 | 31.60 | 97.94 | 116.97 |
| 1株純資産（円） | 824.36 | 922.11 | 989.51 | 979.69 | 1,057.61 | 1,216.33 | 1,197.85 | 1,308.20 | 1,369.16 | 1,539.66 |
| 1株配当（円） | 24.0 | 34.0 | 34.0 | 34.0 | 34.0 | 34.0 | 36.0 | 36.0 | 38.0 | 42.0 |
| 期末PER（倍） | 13.1 | 11.5 | 10.8 | 10.2 | 22.2 | 9.1 | — | 35.2 | 10.7 | 12.9 |
| 営業CF | 1,690億円 | 2,499億円 | 2,121億円 | 1,245億円 | 2,537億円 | 1,833億円 | 908億円 | 2,953億円 | 3,015億円 | 3,031億円 |
| 投資CF | −899億円 | −1,103億円 | −1,989億円 | −3,182億円 | −1,578億円 | −2,210億円 | −2,136億円 | −1,426億円 | −3,812億円 | −1,069億円 |
| 財務CF | −740億円 | −1,344億円 | 174億円 | 2,219億円 | −959億円 | 423億円 | 1,118億円 | −943億円 | 1,446億円 | −2,454億円 |
| 現金 | 1,441億円 | 1,486億円 | 1,805億円 | 2,048億円 | 2,162億円 | 2,429億円 | 2,479億円 | 3,335億円 | 3,900億円 | 3,721億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,362億円 | 1,541億円 | — | 1,866億円 | — | 1,837億円 | 2,110億円 | 2,223億円 |
| 研究開発費 | — | — | 901億円 | 910億円 | — | 987億円 | — | 1,066億円 | 1,106億円 | 1,105億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 47,895 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 787 | 769 | — | 751 | — | 753 | 800 | 848 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や旭化成が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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