信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)
16.67%
0.58億株+1.30pt
金属製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.3%増え、営業利益は96.4%減りました。
証券コード 3436 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループの事業は半導体(注1)メーカー向けシリコンウェーハの製造及び販売を主体とした「高純度シリコン事業」のみの単一セグメン…
この1年は、売上が3.3%増え、営業利益は96.4%減りました。
配当は100株で年2,000円です。
金属製品の会社です。
当社グループの事業は半導体(注1)メーカー向けシリコンウェーハの製造及び販売を主体とした「高純度シリコン事業」のみの単一セグメントであります。
有価証券報告書「事業の内容」より
小松電子金属株式会社が商号をコマツ電子金属株式会社に変更
株式会社東京証券取引所市場第二部上場
住友金属工業株式会社<現日本製鉄株式会社>、三菱マテリアル株式会社及び三菱マテリアルシリコン…
株式会社東京証券取引所市場第一部上場
株式公開買付けにより、株式会社小松製作所から株式会社SUMCOの連結子会社となる
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.3%増え、営業利益は96.4%減りました。
2025年12月期の株価は745〜1,790円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
7万〜18万円
計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年2,000円(税金を引く前)。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
減配した年あり。同じ業種(金属製品)で配当のある83社のうち、利回りは比べられませんでした(株式分割などのため)。
資産のうち51.3%が、返さなくていいお金です。現金は753億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、16.67%です。
信託銀行
16.67%
0.58億株+1.30pt
信託銀行
10.66%
0.37億株+1.44pt
金融機関
3.36%
0.12億株+0.27pt
上位10者で44.7%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
3【事業等のリスク】本有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況(以下、「経営成績等」という。
)に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります。
また、期待された品質・歩留が得られない場合には想定した生産量を確保できない可能性や減損損失を計上する可能性があります。
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
)に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります。
これらの競合他社の多くは、大規模企業であり、当社グループに比して、資金力、技術、生産能力、価格競争力、顧客との関係等において当社グループより優位に立つ可能性があります。
従い、在庫量が適正な水準に回復するまでの間は、原材料コスト低減の機会が制約される可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,114億円 | 2,606億円 | 3,251億円 | 2,995億円 | 2,913億円 | 3,357億円 | 4,411億円 | 4,259億円 | 3,966億円 | 4,097億円 |
| 営業利益 | 140億円 | 421億円 | 852億円 | 506億円 | — | — | 1,097億円 | 731億円 | 369億円 | 13億円 |
| 純利益 | 66億円 | 270億円 | 586億円 | 331億円 | 255億円 | 411億円 | 702億円 | 639億円 | 199億円 | −118億円 |
| 総資産 | 4,932億円 | 5,309億円 | 5,882億円 | 5,785億円 | 5,934億円 | 7,648億円 | 8,926億円 | 1.07兆円 | 1.17兆円 | 1.13兆円 |
| 自己資本比率 | 42.5% | 45.4% | 48.4% | 52.2% | 53.1% | 62.3% | 59.8% | 53.3% | 50.5% | 51.3% |
| ROE | 3.1% | 12.0% | 22.3% | 11.3% | 8.3% | 10.4% | 13.9% | 11.6% | 3.4% | −2.0% |
| 1株利益(円) | 22.46 | 92.12 | 199.74 | 112.90 | 87.48 | 135.86 | 200.49 | 182.59 | 56.84 | -33.60 |
| 1株純資産(円) | 715.46 | 822.53 | 971.76 | 1,030.39 | 1,082.22 | 1,359.77 | 1,523.71 | 1,636.19 | 1,693.17 | 1,653.87 |
| 1株配当(円) | 10.0 | 28.0 | 62.0 | 35.0 | 27.0 | 41.0 | 81.0 | 55.0 | 21.0 | 20.0 |
| 期末PER(倍) | 67.2 | 31.4 | 6.1 | 16.2 | 25.9 | 17.3 | 8.8 | 11.6 | 20.8 | — |
| 営業CF | 273億円 | 518億円 | 936億円 | 777億円 | 842億円 | 1,047億円 | 1,795億円 | 963億円 | 696億円 | 1,000億円 |
| 投資CF | −180億円 | −158億円 | −522億円 | −612億円 | −552億円 | −673億円 | −1,264億円 | −2,477億円 | −2,479億円 | −1,114億円 |
| 財務CF | −91億円 | −76億円 | −354億円 | −248億円 | −162億円 | 991億円 | −232億円 | 435億円 | 1,123億円 | −87億円 |
| 現金 | 456億円 | 746億円 | 789億円 | 700億円 | 819億円 | 2,247億円 | 2,593億円 | 1,564億円 | 957億円 | 753億円 |
| 設備投資 | — | — | — | — | — | — | — | 3,154億円 | 2,149億円 | 800億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | — | — | 82億円 | 85億円 | 112億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 9,714 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | — | 658 | — | — | — | 679 | 667 | 641 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やSUMCOが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。