信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
9.70%
0.05億株−1.13pt
繊維製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.4%減り、営業利益は504.5%増えました。
証券コード 3591 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
国内子会社のうち㈱ワコールは、上記製品の企画・デザインと原材料調達を行い、国内外の縫製会社及びその他の協力工場から仕入れた半製品…
この1年は、売上が1.4%減り、営業利益は504.5%増えました。
配当は100株で年10,000円です。株主優待もあります。
繊維製品の会社です。
国内子会社のうち㈱ワコールは、上記製品の企画・デザインと原材料調達を行い、国内外の縫製会社及びその他の協力工場から仕入れた半製品の検査を経て製品化し、国内百貨店、量販店及びその他一般小売店、また直営店舗、Eコマース（EC）サイトや国内外の販売会社を通じて、それぞれ最終消費者へ供給しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
創業者故塚本幸一が、個人で和江商事を創業
東京・大阪証券取引所市場第二部及び京都証券取引所に上場
(株)七彩の株式を譲渡
BRAVISSIMOGROUPLTD.の発行済株式の全株式を取得したことにより100%子会社…
(株)ルシアンの株式を譲渡
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.4%減り、営業利益は504.5%増えました。
2026年3月期の株価は3,896〜6,055円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
39万〜61万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年10,000円（税金を引く前）。この5年、減っていません。
カタログ基準月 本文で確認
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち71.7%が、返さなくていいお金です。現金は442億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、9.70%です。
信託銀行
9.70%
0.05億株−1.13pt
金融機関
6.17%
0.03億株+0.27pt
金融機関
4.76%
0.02億株+0.21pt
上位10者で43.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、肌着売場の展開がない商業施設などの市場構造の変化は、既存業態の再編、営業政策の変更等をもたらし、グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。
また、「最適化されたチャネル別ブランド及び商品構成」と「継続・定番品を柱とする需要連動型生産」を組み合わせることで、売上機会の損失を最小化させ、さらなる売上拡大と在庫効率の向上を目指しています。
他方、国内縫製会社においては、高い縫製技術を継承しつつ、顧客ニーズや市場変化の変化に迅速に対応できる需要連動型生産体制を整備することにより、競争優位性強化と事業効率向上の両立を目指します。
ワコールブランドのリブランディングの効果発現の早期化に加え、強みが活かせるシニア・高補正・高価格帯等の市場強化に努めています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、肌着売場の展開がない商業施設などの市場構造の変化は、既存業態の再編、営業政策の変更等をもたらし、グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。
消費者の価値観変化□発生の可能性：中□影響度：大●リスクの内容ブランド戦略、商品、サービスが消費者の価値観変化に合わずに、顧客を獲得できず、もしくは顧客を失って経営が悪化する可能性があります。
また、ブランドマネジメント、マーケティングミックスの失敗により、若年層顧客の囲い込みが適わず、一方で既存顧客の離反が進み、ブランド価値を毀損する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,959億円 | 1,957億円 | 1,942億円 | 1,868億円 | 1,522億円 | 1,721億円 | 1,886億円 | 1,872億円 | 1,739億円 | 1,715億円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | −35億円 | −95億円 | 33億円 | 199億円 |
| 純利益 | — | — | — | — | — | 17億円 | −16億円 | −86億円 | 72億円 | 131億円 |
| 総資産 | 2,950億円 | 2,985億円 | 2,818億円 | 2,777億円 | 3,192億円 | 2,992億円 | 2,857億円 | 2,940億円 | 2,727億円 | 2,923億円 |
| 自己資本比率 | 77.2% | 78.0% | 76.8% | 74.0% | 66.4% | 72.9% | 73.6% | 72.0% | 70.4% | 71.7% |
| ROE | — | — | — | — | — | 0.8% | −0.8% | −4.1% | 3.6% | 6.5% |
| 1株利益（円） | 180.26 | 143.46 | 5.16 | 54.26 | 112.57 | 27.83 | -27.44 | -151.62 | 133.90 | 261.65 |
| 1株純資産（円） | 3,317.05 | 3,454.40 | 3,321.57 | 3,291.06 | 3,396.76 | 3,546.96 | 3,623.29 | 3,846.66 | 3,717.58 | 4,239.69 |
| 1株配当（円） | 72.0 | 72.0 | 72.0 | 60.0 | 40.0 | 50.0 | 80.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
| 期末PER（倍） | 15.2 | 21.5 | 533.3 | 43.2 | 21.8 | 66.2 | — | — | 39.3 | 15.1 |
| 営業CF | — | — | — | — | — | 166億円 | 73億円 | 113億円 | 50億円 | 85億円 |
| 投資CF | −30億円 | −74億円 | −25億円 | 26億円 | −26億円 | −30億円 | 39億円 | 140億円 | 94億円 | 361億円 |
| 財務CF | — | — | — | — | — | −410億円 | −225億円 | −202億円 | −230億円 | −263億円 |
| 現金 | 340億円 | 295億円 | 301億円 | 279億円 | 640億円 | 375億円 | 268億円 | 335億円 | 234億円 | 442億円 |
| 設備投資 | — | — | 58億円 | — | — | 97億円 | — | 34億円 | 39億円 | 41億円 |
| 研究開発費 | — | — | 7億円 | — | — | 4億円 | — | 4億円 | 4億円 | 6億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 14,784 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 592 | — | — | 554 | — | 576 | 598 | 620 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やワコールホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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