エンタテインメント
93%売上に占める割合
- 売上
- 822億円
- 営業利益
- 366億円
- 利益率
- 44.4%
情報・通信業 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.3%増え、営業利益は15.7%増えました。
証券コード 3635 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はエンタテインメント、アミューズメント、不動産です。売上の約93%をエンタテインメントが占めます。
この1年は、売上が6.3%増え、営業利益は15.7%増えました。
配当は100株で年6,600円です。株主優待もあります。
主な事業はエンタテインメント、アミューズメント、不動産です。
当社グループは、当社、子会社16社、親会社で構成され、エンタテインメント事業、アミューズメント事業、不動産事業、その他事業の４つの事業を基本事業領域としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
エンタテインメント
93%売上に占める割合
アミューズメント
5%
不動産
1%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
この1年は、売上が6.3%増え、営業利益は15.7%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| エンタテインメント | 822億円 | 366億円 | +16.4% |
| アミューズメント | 48億円 | 8億円 | +60.4% |
| 不動産 | 13億円 | 3億円 | +7.6% |
| その他 | 1億円 | −6億円 | — |
2026年3月期の株価は3,835〜5,030円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
38万〜50万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,600円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 本文で確認
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち86.7%が、返さなくていいお金です。現金は593億円あります。
いちばん多いのは光優ホールディングスで、51.83%です。
会社など
51.83%
1.73億株−4.91pt
金融機関
9.36%
0.31億株新しく入った
会社など
6.48%
0.22億株−0.67pt
上位10者で79.8%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
・グループ全体におけるリスク(1)人材確保・育成についてゲーム開発は知識集約型の事業であり、生成AIの利活用が進む中においても、優秀な人材を確保することは競争力の維持、向上に必要不可欠です。
また近年では、生成AIの利活用に関して社内ガイドラインを定め、侵害リスクや権利帰属に関するリスクに対応するとともに、閉域網を整備することで情報漏洩リスクにも対処しております。
また、新タイトルの投入時期により業績の変動の生じる可能性があるとともに、市場ニーズとの乖離等により当初の想定を下回る販売動向となった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(5)次期の見通し今後の景気見通しにつきましては、緩やかな成長が期待されるものの、米国の政策動向や中東等の地政学リスクなど、先行き不透明な状況が続くものと見込まれます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、採用競争の激化や人材流動化に十分対応できなかった場合、特に当社グループの長期的な業績に影響を与える可能性があります。
しかしながら想定以上の攻撃や自然災害等により情報流出やシステム障害が発生した場合、当社グループの経営成績や社会的評価に影響を及ぼす可能性があります。
このような状況下においては、全ての価値観や文化的背景に配慮した表現を追求することが、作品の独創性に一定の制約をもたらす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 370億円 | 389億円 | 390億円 | 426億円 | 604億円 | 728億円 | 784億円 | 846億円 | 832億円 | 884億円 |
| 営業利益 | 88億円 | 117億円 | 121億円 | 141億円 | 244億円 | 345億円 | 391億円 | 285億円 | 321億円 | 372億円 |
| 純利益 | 116億円 | 130億円 | 137億円 | 153億円 | 296億円 | 354億円 | 309億円 | 338億円 | 376億円 | 428億円 |
| 総資産 | 1,195億円 | 1,286億円 | 1,292億円 | 1,478億円 | 1,907億円 | 2,198億円 | 2,109億円 | 2,458億円 | 2,098億円 | 3,137億円 |
| 自己資本比率 | 89.0% | 90.1% | 92.0% | 82.5% | 86.4% | 62.6% | 67.4% | 71.1% | 89.9% | 86.7% |
| ROE | 11.4% | 11.7% | 11.7% | 12.7% | 20.6% | 23.4% | 22.1% | 21.3% | 20.7% | 18.6% |
| 1株利益（円） | — | — | — | 46.48 | 89.34 | 107.28 | 98.20 | 107.06 | 119.14 | 131.77 |
| 1株純資産（円） | — | — | — | 369.33 | 496.15 | 437.16 | 450.72 | 553.59 | 596.95 | 813.60 |
| 1株配当（円） | — | — | — | 61.0 | 117.0 | 108.0 | 50.0 | 54.0 | 60.0 | 66.0 |
| 期末PER（倍） | 19.1 | 16.9 | 19.8 | 23.1 | 27.8 | 18.7 | 24.3 | 15.1 | 16.5 | 12.2 |
| 営業CF | 99億円 | 104億円 | 96億円 | 97億円 | 297億円 | 248億円 | 297億円 | 366億円 | 344億円 | 330億円 |
| 投資CF | −39億円 | −100億円 | −15億円 | −105億円 | −123億円 | −132億円 | −214億円 | −249億円 | 410億円 | −121億円 |
| 財務CF | −51億円 | −55億円 | −77億円 | 69億円 | −194億円 | −46億円 | −166億円 | −155億円 | −632億円 | 129億円 |
| 現金 | 117億円 | 65億円 | 70億円 | 128億円 | 114億円 | 195億円 | 117億円 | 105億円 | 226億円 | 593億円 |
| 設備投資 | — | — | 2億円 | 146億円 | — | 14億円 | — | 20億円 | 19億円 | 246億円 |
| 研究開発費 | — | — | 8億円 | 10億円 | — | 8億円 | — | — | — | — |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,835 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 700 | 656 | — | 701 | — | 811 | 794 | 904 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やコーエーテクモホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。