生活産業資材
47%売上に占める割合
- 売上
- 8,741億円
- 営業利益
- 197億円
- 利益率
- 2.1%
パルプ・紙 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.7%増え、営業利益は48.9%減りました。
証券コード 3861 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は生活産業資材、資源環境ビジネス、機能材です。売上の約47%を生活産業資材が占めます。
この1年は、売上が0.7%増え、営業利益は48.9%減りました。
配当は100株で年3,600円です。株主優待もあります。
主な事業は生活産業資材、資源環境ビジネス、機能材です。
生活産業資材段ボール原紙・段ボール加工事業、白板紙・紙器事業、包装用紙・製袋事業、ホームケア事業、ウエルネスケア事業王子マテリア㈱は、段ボール原紙、白板紙・包装用紙等の製造・販売を行っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
生活産業資材
47%売上に占める割合
資源環境ビジネス
19%
機能材
12%
印刷情報メディア
11%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
抄紙会社として創立され、
高機能ラベル印刷加工事業に関して、東南アジア及び中国の6カ国に事業拠点を有するAdampak…
サステナブルパッケージング事業に関して、世界に先駆けて環境規制が進む欧州のサステナブル包装資…
バイオリファイナリー事業に関して、オーストリアの溶解パルプ及びバイオエタノール等の製造販売会…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.7%増え、営業利益は48.9%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 生活産業資材 | 8,741億円 | 197億円 | +7.5% |
| 資源環境ビジネス | 3,463億円 | 67億円 | −78.5% |
| 機能材 | 2,209億円 | 108億円 | −12.6% |
| 印刷情報メディア | 2,132億円 | 75億円 | −43.5% |
| その他 | 2,071億円 | −117億円 | — |
2026年3月期の株価は572〜991円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
6万〜10万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,600円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
自社製品基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち41.0%が、返さなくていいお金です。現金は742億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.20%です。
信託銀行
15.20%
1.33億株+0.70pt
信託銀行
9.20%
0.81億株+0.10pt
金融機関
2.90%
0.26億株+0.20pt
上位10者で38.5%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
なお、中期経営計画の取り組みにおいて、今後、有利子負債が増加する可能性があり、その影響は従来より大きくなる可能性があります。
また、信用格付けの引下げ等が生じた場合には、資金調達コストが上昇する可能性があります。
また、有利子負債の増加については、格付け、金利上昇リスクを勘案し、ネットD/Eレシオ1.0倍以内を維持するように努めます。
今後は、製造条件の最適化やユーザーワーク拡大を通じ、事業化に向けた検討をより一層加速させてまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
このような感染症は、当社グループに対して影響を及ぼす可能性があります。
これらの事業環境の変化は、市場縮小等の構造的な需要の変容を一層に進め、当社グループの財政状態及び経営成績に対し、今まで以上に速い速度で影響を及ぼす可能性があります。
主要なリスクの内容主要なリスクへの主な対応策訴訟等に関するリスク当社グループの事業の過程で訴訟、紛争、その他の法的手続きの対象となった場合、訴訟等のリスクにさらされる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.44兆円 | 1.49兆円 | 1.55兆円 | 1.51兆円 | 1.36兆円 | 1.47兆円 | 1.71兆円 | 1.70兆円 | 1.85兆円 | 1.86兆円 |
| 営業利益 | 702億円 | 708億円 | 1,102億円 | — | 848億円 | 1,201億円 | 848億円 | 726億円 | 677億円 | 346億円 |
| 純利益 | 403億円 | 362億円 | 520億円 | 582億円 | 496億円 | 875億円 | 565億円 | 508億円 | 462億円 | 556億円 |
| 総資産 | 1.90兆円 | 1.96兆円 | 1.95兆円 | 1.89兆円 | 1.98兆円 | 2.05兆円 | 2.30兆円 | 2.44兆円 | 2.64兆円 | 2.69兆円 |
| 自己資本比率 | 33.1% | 34.4% | 34.7% | 36.7% | 37.9% | 41.4% | 40.8% | 43.7% | 41.8% | 41.0% |
| ROE | 6.7% | 5.6% | 7.7% | 8.5% | 6.9% | 10.9% | 6.3% | 5.1% | 4.3% | 5.0% |
| 1株利益（円） | 40.74 | 36.64 | 52.52 | 58.78 | 50.13 | 88.35 | 57.00 | 51.31 | 47.34 | 61.10 |
| 1株純資産（円） | 635.95 | 681.52 | 684.50 | 699.12 | 758.28 | 859.29 | 945.27 | 1,083.13 | 1,177.99 | 1,257.44 |
| 1株配当（円） | 10.0 | 10.0 | 12.0 | 14.0 | 14.0 | 14.0 | 16.0 | 16.0 | 24.0 | 36.0 |
| 期末PER（倍） | 12.8 | 18.7 | 13.1 | 9.8 | 14.3 | 6.9 | 9.2 | 12.4 | 13.2 | 13.9 |
| 営業CF | 1,574億円 | 1,232億円 | 1,406億円 | 1,245億円 | 1,271億円 | 1,436億円 | 183億円 | 2,029億円 | 944億円 | 1,134億円 |
| 投資CF | −402億円 | −740億円 | −666億円 | −648億円 | −916億円 | −926億円 | −1,233億円 | −1,180億円 | −1,549億円 | −125億円 |
| 財務CF | −1,145億円 | −418億円 | −455億円 | −581億円 | 199億円 | −1,360億円 | 1,018億円 | −849億円 | 610億円 | −936億円 |
| 現金 | 514億円 | 583億円 | 828億円 | 824億円 | 1,357億円 | 555億円 | 568億円 | 625億円 | 655億円 | 742億円 |
| 設備投資 | — | — | 621億円 | — | — | 1,140億円 | — | 1,194億円 | 1,534億円 | 1,048億円 |
| 研究開発費 | — | — | 88億円 | — | — | 92億円 | — | 104億円 | 135億円 | 132億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 38,757 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 838 | — | — | 859 | — | 840 | 845 | 850 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や王子ホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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