基幹化学品事業
44%売上に占める割合
- 売上
- 718億円
- 営業利益
- 88億円
- 利益率
- 11.7%
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.2%減り、営業利益は0.4%減りました。
証券コード 4045 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は基幹化学品事業、ポリマー・オリゴマー事業、樹脂加工製品事業です。売上の約44%を基幹化学品事業が占めます。
この1年は、売上が3.2%減り、営業利益は0.4%減りました。
配当は100株で年6,500円です。株主優待もあります。
主な事業は基幹化学品事業、ポリマー・オリゴマー事業、樹脂加工製品事業です。
基幹化学品事業
44%売上に占める割合
ポリマー・オリゴマー事業
22%
樹脂加工製品事業
17%
接着材料事業
8%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
矢作工業株式会社として名古屋に設立
株式を東京証券取引所に上場
インドにTOAGOSEICHEMICALINDIAPRIVATELIMITEDを設立
NewellBrandsInc.との合弁契約を解消し、持分法適用会社からElmer's&To…
中国広東省深圳市に華南地区における当社グループ製品全般の顧客開発拠点として、Toagosei…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.2%減り、営業利益は0.4%減りました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 基幹化学品事業 | 718億円 | 88億円 | +3.0% |
| ポリマー・オリゴマー事業 | 362億円 | 30億円 | −20.1% |
| 樹脂加工製品事業 | 282億円 | 28億円 | +56.4% |
| 接着材料事業 | 136億円 | 3億円 | −21.0% |
| 高機能材料事業 | 102億円 | 12億円 | −7.7% |
| その他 | 24億円 | 4億円 | +8.7% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年6,500円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
QUOカード 3,000円相当〜基準月 12月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち74.3%が、返さなくていいお金です。現金は288億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.54%です。
信託銀行
12.54%
0.14億株−1.34pt
信託銀行
5.43%
0.06億株−2.01pt
持株会
4.77%
0.05億株+0.37pt
上位10者で39.5%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
なお、中期経営計画「Connect and Create 2028（共創で未来を拓く）」では、2026年から2028年の３年間累計で59,000百万円の設備投資を行うことを目標にしています。
また、今後の当社グループの海外事業展開によっては、リスクの内容は変化する可能性があります。
(2)経営環境当社グループを取りまく経営環境につきましては、米国の関税政策や地政学的リスクの高まりなどの不確実性が続いたものの、AI関連投資の拡大などを背景に、総じて底堅い成長を維持しました。
また、わが国経済は、賃上げが続く一方で物価上昇が上回り、雇用環境の改善やインバウンド需要の回復、株価上昇などの下支えはあるものの、景気の持ち直しには力強さを欠く状況でした。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、首都直下地震が発生した場合、当社の本社をはじめ、関東地方の周辺に存在する当社グループの生産・営業拠点で大きな損害が発生する可能性があります。
また、こうした法令等は、制度改革、規制緩和・強化、貿易制限によって変更され、対応費用の発生や違反リスクの増加を招く可能性があります。
こうした設備投資等は、資本コストを十分に精査したうえで意思決定しますが、経営環境の著しい悪化等による収益性の低下、市場価格の下落、シナジー効果の減少等によって、減損損失が発生する可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,354億円 | 1,447億円 | 1,501億円 | 1,450億円 | 1,334億円 | 1,563億円 | 1,608億円 | 1,594億円 | 1,676億円 | 1,623億円 |
| 営業利益 | 161億円 | 175億円 | 164億円 | 138億円 | — | — | 144億円 | 125億円 | 142億円 | 142億円 |
| 純利益 | 138億円 | 129億円 | 127億円 | 104億円 | 81億円 | 138億円 | 125億円 | 122億円 | 119億円 | 128億円 |
| 総資産 | 2,186億円 | 2,386億円 | 2,412億円 | 2,472億円 | 2,418億円 | 2,590億円 | 2,651億円 | 2,723億円 | 2,780億円 | 2,891億円 |
| 自己資本比率 | 76.8% | 76.5% | 77.3% | 78.4% | 79.8% | 77.9% | 77.7% | 77.7% | 76.5% | 74.3% |
| ROE | 8.5% | 7.4% | 6.9% | 5.5% | 4.2% | 7.0% | 6.1% | 5.8% | 5.6% | 6.0% |
| 1株利益（円） | 104.83 | 98.08 | 96.85 | 78.91 | 62.43 | 108.14 | 101.31 | 102.78 | 104.56 | 117.02 |
| 1株純資産（円） | 1,276.10 | 1,387.36 | 1,416.24 | 1,472.09 | 1,505.69 | 1,613.90 | 1,700.75 | 1,816.10 | 1,897.60 | 2,002.20 |
| 1株配当（円） | 26.0 | 26.0 | 28.0 | 30.0 | 30.0 | 36.0 | 36.0 | 53.0 | 60.0 | 65.0 |
| 期末PER（倍） | 11.0 | 14.6 | 12.5 | 16.1 | 19.4 | 10.7 | 11.0 | 13.3 | 14.5 | 14.0 |
| 営業CF | 220億円 | 152億円 | 198億円 | 186億円 | 207億円 | 212億円 | 110億円 | 216億円 | 202億円 | 223億円 |
| 投資CF | −177億円 | −232億円 | −119億円 | −159億円 | −114億円 | −102億円 | −36億円 | −35億円 | −136億円 | −296億円 |
| 財務CF | −39億円 | −40億円 | −49億円 | −46億円 | −85億円 | −86億円 | −95億円 | −155億円 | −145億円 | −45億円 |
| 現金 | 542億円 | 421億円 | 450億円 | 431億円 | 438億円 | 465億円 | 448億円 | 476億円 | 404億円 | 288億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 159億円 | — | — | — | 155億円 | 269億円 | 282億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 37億円 | — | — | — | 50億円 | 58億円 | 67億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,680 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | 689 | — | — | — | 678 | 726 | 740 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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