産業ガス
37%売上に占める割合
- 売上
- 1.35兆円
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.2%減り、営業利益は78.8%減りました。
証券コード 4188 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は産業ガス、スペシャリティマテリアルズ、ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズです。売上の約37%を産業ガスが占めます。
この1年は、売上が6.2%減り、営業利益は78.8%減りました。
配当は100株で年3,200円です。
主な事業は産業ガス、スペシャリティマテリアルズ、ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズです。
当社グループは、当社、子会社350社及び関連会社等139社から構成されており、スペシャリティマテリアルズ、MMA＆デリバティブズ、ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ、産業ガスの４つのセグメント及びその他の区分において、事業活動を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
産業ガス
37%売上に占める割合
スペシャリティマテリアルズ
29%
ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ
21%
ＭＭＡ＆デリバティブズ
10%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
当社の全額直接出資子会社である(株)地球快適化インスティテュートを設立
当社の全額直接出資子会社である三菱ケミカルAPAC社を、三菱ケミカル(株)の子会社である三菱…
当社の全額直接出資子会社である田辺三菱製薬(株)を(株)BCJ-94に譲渡
当社が営むコーポレートベンチャーキャピタル事業等を、当社の全額直接出資子会社である三菱ケミカ…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.2%減り、営業利益は78.8%減りました。
純利益には、やめた事業（非継続事業）の利益948億円が入っています。続けている事業の当期利益は−164億円です（非支配株主の分を含む）。
2026年3月期の有価証券報告書（連結損益計算書）より
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 産業ガス | 1.35兆円 | — | — |
| スペシャリティマテリアルズ | 1.06兆円 | — | — |
| ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ | 7,907億円 | — | — |
| ＭＭＡ＆デリバティブズ | 3,519億円 | — | — |
| その他 | 1,492億円 | — | — |
2026年3月期の株価は594〜1,171円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
6万〜12万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,200円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち30.0%が、返さなくていいお金です。現金は5,271億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行信託口で、15.61%です。
信託銀行
15.61%
2.12億株−0.87pt
信託銀行
5.59%
0.76億株−0.80pt
金融機関
5.03%
0.68億株−2.26pt
上位10者で43.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
経営に重大な影響を及ぼすリスクの特定、評価、対応を経営視点で統括するERM（Enterprise Risk Management）を整備、運用することで事業戦略を実現し、企業価値の維持、向上に努めていきます。
（２）リスク管理体制当社は、執行役社長をERM統括責任者とし、執行役社長と執行役等から構成されるERM会議を設置しています。
同会議では、ERMの基本方針といった重要事項の審議や、重大リスクの決定、その管理状況のモニタリングを行います。
（３）リスク管理プロセス①リスク特定、リスク評価各リスクの所管部門が、戦略、機能、プロセス別に区分したリスクカテゴリに基づきリスクを特定します。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
セグメントごとのリスク当社グループの製品の多くは、国内外の需要や製品市況、原油・ナフサ・ユーティリティ等の原燃料・材料の価格や調達数量、為替、関連法規制等によって影響を受ける可能性があります。
なお、現時点における想定・予測を超えて事業環境が変化した場合、また当社の講じるリスク対応策が有効に機能しない場合には、当社の業績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。
市場ニーズが当社グループの予想を超えて大きく変化した場合または市場ニーズに合致した製品を適時に提供できない場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | — | — | — | — | — | — | — | 3.95兆円 | 3.70兆円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | — | 1,416億円 | 301億円 |
| 純利益 | 1,563億円 | 2,118億円 | 1,695億円 | 541億円 | −76億円 | 1,772億円 | 965億円 | 1,196億円 | 450億円 | 118億円 |
| 総資産 | 4.46兆円 | 4.70兆円 | 5.57兆円 | 5.13兆円 | 5.29兆円 | 5.57兆円 | 5.77兆円 | 6.10兆円 | 5.89兆円 | 5.88兆円 |
| 自己資本比率 | 24.5% | 27.3% | 24.7% | 22.8% | 23.4% | 26.2% | 27.1% | 28.9% | 29.5% | 30.0% |
| ROE | 15.1% | 17.8% | 12.7% | 4.2% | −0.6% | 13.2% | 6.4% | 7.2% | 2.6% | 0.7% |
| 1株利益（円） | 106.73 | 147.14 | 119.22 | 38.08 | -5.32 | 124.68 | 67.85 | 84.07 | 31.64 | 8.63 |
| 1株純資産（円） | 758.30 | 893.26 | 970.46 | 824.07 | 870.40 | 1,026.03 | 1,100.27 | 1,239.61 | 1,223.01 | 1,296.73 |
| 1株配当（円） | 20.0 | 32.0 | 40.0 | 32.0 | 24.0 | 30.0 | 30.0 | 32.0 | 32.0 | 32.0 |
| 期末PER（倍） | 8.1 | 7.0 | 6.5 | 16.9 | — | 6.6 | 11.6 | 10.9 | 23.3 | 104.2 |
| 営業CF | 3,966億円 | 3,979億円 | 4,156億円 | 4,520億円 | 4,671億円 | 3,469億円 | 3,552億円 | 4,651億円 | 5,528億円 | 4,363億円 |
| 投資CF | −2,891億円 | −3,359億円 | −8,951億円 | −876億円 | −2,170億円 | −1,288億円 | −2,476億円 | −2,461億円 | −2,754億円 | 1,245億円 |
| 財務CF | 14億円 | −1,506億円 | 5,191億円 | −4,505億円 | −1,428億円 | −3,363億円 | −608億円 | −2,417億円 | −2,467億円 | −3,752億円 |
| 現金 | 3,635億円 | 2,776億円 | 3,215億円 | 2,282億円 | 3,496億円 | 2,458億円 | 2,972億円 | 2,949億円 | 3,261億円 | 5,271億円 |
| 設備投資 | — | 2,252億円 | 2,317億円 | 2,404億円 | 2,637億円 | 2,546億円 | 2,822億円 | 2,839億円 | 3,392億円 | 3,088億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,438億円 | 1,334億円 | — | 1,566億円 | — | 1,216億円 | 1,239億円 | 587億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 56,678 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 1,738 | 1,166 | — | 949 | — | 973 | 1,060 | 1,189 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や三菱ケミカルグループが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。