信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
18.31%
1.58億株+0.30pt
医薬品 ・ プライム市場
この1年は、売上が14.0%増え、営業利益は6.5%増えました。
証券コード 4507 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社39社、関連会社６社及び共同支配企業２社(2026年３月31日現在)よ…
この1年は、売上が14.0%増え、営業利益は6.5%増えました。
配当は100株で年7,100円です。
医薬品の会社です。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社39社、関連会社６社及び共同支配企業２社(2026年３月31日現在)より構成されており、医療用医薬品の研究開発、仕入、製造、販売並びにこれらの付随業務を事業内容とする単一セグメントであります。
有価証券報告書「事業の内容」より
初代塩野義三郎薬種問屋を創業和漢薬を販売1886~1897年取扱品を洋薬に転換直接欧米の商社…
東京、大阪両証券取引所に株式上場
ViiVHealthcareLtd.への追加出資による持分法適用関連会社化
田辺ファーマ株式会社からのエダラボン事業の承継およびRadicava事業会社の設立
Shionogi-ApnimedSleepScience,LLCを連結子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が14.0%増え、営業利益は6.5%増えました。
2026年3月期の株価は2,154〜3,705円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
22万〜37万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年7,100円（税金を引く前）。この8年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち65.4%が、返さなくていいお金です。現金は7,114億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、18.31%です。
信託銀行
18.31%
1.58億株+0.30pt
信託銀行
7.81%
0.67億株−0.10pt
金融機関
6.48%
0.56億株−0.01pt
上位10者で47.5%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
全社的リスクマネジメントの運用・管理は、トップダウンおよびボトムアップの両面から実施しております。
「事業戦略上のリスク」は、四半期ごとに経営会議で議論を行い、リスクリストの更新、対応すべきリスクの特定および責任管掌の任命を行うことで対応しております。
責任管掌は他管掌を含む関連組織と連携を図りながらリスク対応計画の立案・推進を行い、経営会議へ進捗状況を報告しております。
また、変化のスピードが速くリスクの全容や当社への影響が明確ではない外部トレンドについては、継続的な情報収集とタイムリーな議論を通じてリスクの兆しを捉え、対応すべきリスクの特定や責任管掌の任命に繋げております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかしながら、これら注力する疾患領域における成長戦略が当初計画通りに進捗しない場合、将来に期待されていた収益成長が実現しない可能性があり、業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。
しかしながら、人的資本マネジメントの取り組みが十分に機能せず、人材の融合や育成、挑戦する文化の定着が進まない場合には、事業戦略の実行力が低下し、将来的な成長力や競争優位性が損なわれる可能性があります。
しかしながら、想定を超える不測の事態が生じた場合には、研究開発、製造、物流、販売等の事業活動に影響を及ぼし、当社の業績に重要な影響を与える可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3,389億円 | 3,447億円 | 3,680億円 | 3,334億円 | 2,972億円 | 3,351億円 | 4,267億円 | 4,101億円 | 4,383億円 | 4,997億円 |
| 営業利益 | 1,082億円 | 1,152億円 | 1,451億円 | 1,306億円 | 1,174億円 | 1,103億円 | 1,490億円 | 1,533億円 | 1,566億円 | 1,667億円 |
| 純利益 | 839億円 | 1,089億円 | 1,372億円 | 1,222億円 | 1,119億円 | 1,142億円 | 1,850億円 | 1,620億円 | 1,704億円 | 2,052億円 |
| 総資産 | 6,615億円 | 8,577億円 | 9,385億円 | 8,737億円 | 9,990億円 | 1.15兆円 | 1.31兆円 | 1.42兆円 | 1.54兆円 | 2.58兆円 |
| 自己資本比率 | 79.0% | 85.2% | 86.2% | 87.6% | 84.7% | 84.8% | 83.9% | 87.2% | 88.7% | 65.4% |
| ROE | 16.3% | 19.4% | 17.8% | 15.5% | 13.9% | 12.5% | 17.8% | 13.9% | 13.1% | 13.5% |
| 1株利益（円） | 86.63 | 342.71 | 146.16 | 131.90 | 121.68 | 126.25 | 207.10 | 186.17 | 200.36 | 241.11 |
| 1株純資産（円） | 546.15 | 774.66 | 866.05 | 839.58 | 935.56 | 1,078.74 | 1,245.92 | 1,452.22 | 1,600.68 | 1,980.14 |
| 1株配当（円） | 24.0 | 27.3 | 31.3 | 34.3 | 36.0 | 38.3 | 45.0 | 53.3 | 61.3 | 71.0 |
| 期末PER（倍） | 22.1 | 16.0 | 15.6 | 13.4 | 16.3 | 19.9 | 9.6 | 13.9 | 11.2 | 14.4 |
| 営業CF | — | — | 1,650億円 | 1,319億円 | 1,090億円 | 1,021億円 | 1,779億円 | 1,543億円 | 1,955億円 | 2,136億円 |
| 投資CF | — | — | −563億円 | −291億円 | −53億円 | −962億円 | −483億円 | 59億円 | −1,161億円 | −5,061億円 |
| 財務CF | −574億円 | −539億円 | −899億円 | −882億円 | −439億円 | −366億円 | −841億円 | −1,269億円 | −649億円 | 5,993億円 |
| 現金 | 1,493億円 | 1,761億円 | 1,958億円 | 2,089億円 | 2,762億円 | 2,544億円 | 3,092億円 | 3,581億円 | 3,748億円 | 7,114億円 |
| 設備投資 | — | — | 79億円 | 100億円 | — | 273億円 | — | 149億円 | 123億円 | 183億円 |
| 研究開発費 | — | — | 683億円 | 479億円 | — | 730億円 | — | 1,026億円 | 1,086億円 | 1,228億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 6,223 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 904 | 943 | — | 857 | — | 964 | 1,003 | 1,030 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や塩野義製薬が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。