日本
49%売上に占める割合
- 売上
- 1,693億円
- 営業利益
- 221億円
- 利益率
- 12.7%
医薬品 ・ プライム市場
この1年は、売上が11.4%増え、営業利益は7.5%増えました。
証券コード 4527 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は日本、アジア、ヨーロッパです。売上の約49%を日本が占めます。
この1年は、売上が11.4%増え、営業利益は7.5%増えました。
配当は100株で年4,600円です。株主優待もあります。
主な事業は日本、アジア、ヨーロッパです。
また、ロートニッテン㈱及びクオリテックファーマ㈱においては、主にメディカル関連の製品（サービス）の製造・販売を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本
49%売上に占める割合
アジア
36%
ヨーロッパ
7%
アメリカ
6%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
大阪市南区(現中央区)で信天堂山田安民薬房を創業、医薬品の製造販売を開始
大阪証券取引所市場第二部に上場
天藤製薬株式会社(現・連結子会社)を買収し、経営権を取得
東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
ユーヤンサン・インターナショナル社を買収し、経営権を取得
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が11.4%増え、営業利益は7.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 1,693億円 | 221億円 | −1.5% |
| アジア | 1,253億円 | 150億円 | +29.8% |
| ヨーロッパ | 239億円 | 10億円 | −28.8% |
| アメリカ | 216億円 | 17億円 | +10.6% |
| その他 | 36億円 | 4億円 | +8.2% |
2026年3月期の株価は1,965〜2,703円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
20万〜27万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,600円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
ポイント・優待サイト 5,000円相当〜基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち62.1%が、返さなくていいお金です。現金は829億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.46%です。
信託銀行
13.46%
0.30億株−0.80pt
金融機関
5.44%
0.12億株−0.02pt
信託銀行
4.92%
0.11億株−1.81pt
上位10者で39.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
リスク・マネジメント体制につきましては、取締役会直属の機関である、代表取締役社長を委員長とするリスク・コンプライアンス委員会が当社グループ全体のリスクを網羅的・総括的に管理しています。
リスク・コンプライアンス委員会はリスク情報を取りまとめ、取締役会へ定期的または適宜報告し、必要に応じて付議を行います。
潜在的リスクの発現に対する予防策については、全社的なリスクに対して各委員会が管掌する領域において計画を立案・推進しています。
同時に、各部門が自走力を発揮し、日常業務の遂行に際して、またはこれに関連して発生し得るリスクを想定し、適切な予防策を講じており、万一リスクが発現した場合には、関連部門の支援を得ながら適切に対処しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
自然災害、事故、パンデミック、地政学的リスク、原材料・エネルギー価格の高騰、主要なサプライチェーンにおける操業停止等が発生した場合、製品の安定供給に支障が生じる可能性があります。
また、製造・流通拠点に障害が生じた場合、販売機会の逸失、代替調達・復旧費用の発生等により、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
市場環境・競争環境当社グループが展開する市場は、消費者ニーズの変化、価格競争、新規参入、技術革新、流通構造の変化等により、競争環境が大きく変化する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,546億円 | 1,717億円 | 1,836億円 | 1,883億円 | 1,813億円 | 1,996億円 | 2,387億円 | 2,708億円 | 3,086億円 | 3,437億円 |
| 営業利益 | 155億円 | 191億円 | 208億円 | 231億円 | 230億円 | 293億円 | 340億円 | 400億円 | 382億円 | 411億円 |
| 純利益 | 100億円 | 93億円 | 98億円 | 154億円 | 167億円 | 211億円 | 264億円 | 309億円 | 308億円 | 342億円 |
| 総資産 | 1,815億円 | 1,982億円 | 2,010億円 | 2,156億円 | 2,261億円 | 2,749億円 | 3,097億円 | 3,462億円 | 4,370億円 | 4,858億円 |
| 自己資本比率 | 64.7% | 64.2% | 65.1% | 64.4% | 68.8% | 64.8% | 67.6% | 71.0% | 60.2% | 62.1% |
| ROE | 8.8% | 7.6% | 7.6% | 11.4% | 11.7% | 12.7% | 13.6% | 13.6% | 12.1% | 12.1% |
| 1株利益（円） | 43.98 | 40.77 | 43.00 | 67.57 | 73.39 | 92.61 | 115.62 | 135.61 | 135.38 | 151.56 |
| 1株純資産（円） | 515.48 | 557.97 | 573.71 | 608.83 | 681.71 | 780.30 | 916.93 | 1,078.04 | 1,163.86 | 1,334.04 |
| 1株配当（円） | 10.5 | 11.0 | 12.5 | 13.0 | 14.0 | 18.0 | 22.0 | 27.0 | 36.0 | 46.0 |
| 期末PER（倍） | 23.7 | 36.5 | 33.0 | 21.9 | 20.1 | 19.9 | 24.0 | 21.9 | 16.5 | 15.9 |
| 営業CF | 134億円 | 192億円 | 217億円 | 190億円 | 200億円 | 272億円 | 309億円 | 342億円 | 369億円 | 478億円 |
| 投資CF | −95億円 | −110億円 | −102億円 | −94億円 | −102億円 | −164億円 | −132億円 | −163億円 | −892億円 | −298億円 |
| 財務CF | −23億円 | −18億円 | −34億円 | −16億円 | −23億円 | 35億円 | −162億円 | −138億円 | 353億円 | −118億円 |
| 現金 | 235億円 | 301億円 | 373億円 | 447億円 | 523億円 | 709億円 | 777億円 | 866億円 | 732億円 | 829億円 |
| 設備投資 | — | — | 61億円 | 62億円 | — | 108億円 | — | 92億円 | 135億円 | 150億円 |
| 研究開発費 | — | — | 69億円 | 71億円 | — | 88億円 | — | 135億円 | 150億円 | 139億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 9,292 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 738 | 716 | — | 757 | — | 818 | 826 | 850 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やロート製薬が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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