医療関連事業
71%売上に占める割合
- 売上
- 1.74兆円
- 営業利益
- 4,453億円
- 利益率
- 25.5%
医薬品 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.0%増え、営業利益は48.2%増えました。
証券コード 4578 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は医療関連事業、ニュートラシューティカルズ関連事業、その他の事業です。売上の約71%を医療関連事業が占めます。
この1年は、売上が6.0%増え、営業利益は48.2%増えました。
配当は100株で年14,000円です。
主な事業は医療関連事業、ニュートラシューティカルズ関連事業、その他の事業です。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社181社、関連会社26社で構成され、事業の核をヘルスケアにおいて、国内・海外で医療関連、ニュートラシューティカルズ関連(注）、消費者関連及びその他（倉庫・運送事業、液晶・分光事業及び化学薬品等）の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
医療関連事業
71%売上に占める割合
ニュートラシューティカルズ関連事業
23%
その他の事業
5%
消費者関連事業
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
大塚製薬(株)の取締役会において、株式移転による当社設立を決議し、株式移転計画を作成
東京証券取引所市場第一部上場
当社完全子会社の大塚製薬(株)が大塚アメリカInc.を通じて、ジュナナセラピューティクスIn…
当社完全子会社である大鵬薬品工業(株)がArarisBiotechAGを買収
当社完全子会社である(株)大塚製薬工場の米国子会社OtsukaPharmaceuticalF…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.0%増え、営業利益は48.2%増えました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 医療関連事業 | 1.74兆円 | 4,453億円 | +56.2% |
| ニュートラシューティカルズ関連事業 | 5,776億円 | 577億円 | −3.4% |
| その他の事業 | 1,124億円 | 80億円 | +6.1% |
| 消費者関連事業 | 346億円 | 252億円 | +9.4% |
2025年12月期の株価は6,465〜9,575円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
65万〜96万円
計算のもと：2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年14,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち72.3%が、返さなくていいお金です。現金は5,346億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、14.69%です。
信託銀行
14.69%
0.78億株−1.58pt
信託銀行
9.91%
0.52億株+0.06pt
信託銀行
5.64%
0.30億株+0.35pt
上位10者で42.1%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、安全性情報は、シグナル検出・医学的評価（ICH E2E）を経て、必要に応じ添付文書やリスクマネジメントプラン（RMP）の見直し、リスク最小化策への反映をしています。
また、主要事業会社においても人権課題に対応するためのチーム体制を整備し、それぞれの事業特性に応じた取り組みを進めています。
気候変動に関するリスク＜リスクの概要＞地球温暖化に伴う気候変動については、酷暑や渇水、洪水等の異常気象の頻発や激甚化により、原材料となる農作物の収量減少や、品質低下を招き、調達コストの上昇につながる可能性があります。
また、シナリオ分析を通じて、財務影響や事業戦略のレジリエンスを検証し、省エネルギーや再生可能エネルギーの活用、温室効果ガス排出削減に取り組むことで、リスク低減と中長期的な企業価値の向上に努めております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、投資した設備等の稼働率が想定を下回ることによる利益率の低下や資産の減損損失の計上等により、当社グループ業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。
そのような場合、開発中止、販売中止、添付文書の改訂、回収等の対応が必要になり、事業全体の売上収益や開発計画への影響が発生する可能性があります。
また、世界的な経済状況の変化により、資金調達が計画通りに実施できない、もしくは資金調達コストが上昇する場合は、当社グループの業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1.20兆円 | 1.24兆円 | 1.29兆円 | 1.40兆円 | 1.42兆円 | 1.50兆円 | 1.74兆円 | 2.02兆円 | 2.33兆円 | 2.47兆円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | 1,503億円 | 1,396億円 | 3,236億円 | 4,794億円 |
| 純利益 | 926億円 | 1,125億円 | 825億円 | 1,272億円 | 1,481億円 | 1,255億円 | 1,339億円 | 1,216億円 | 3,431億円 | 3,632億円 |
| 総資産 | 2.48兆円 | 2.48兆円 | 2.48兆円 | 2.58兆円 | 2.63兆円 | 2.82兆円 | 3.10兆円 | 3.36兆円 | 3.74兆円 | 4.20兆円 |
| 自己資本比率 | 69.0% | 72.3% | 68.8% | 68.4% | 70.5% | 71.3% | 71.7% | 71.2% | 73.1% | 72.3% |
| ROE | 5.4% | 6.4% | 4.7% | 7.3% | 8.2% | 6.5% | 6.3% | 5.3% | 13.4% | 12.6% |
| 1株利益（円） | 170.82 | 207.60 | 152.24 | 234.55 | 273.15 | 231.32 | 246.80 | 224.10 | 633.76 | 685.06 |
| 1株純資産（円） | 3,156.83 | 3,309.55 | 3,145.71 | 3,257.17 | 3,415.54 | 3,707.64 | 4,100.84 | 4,410.80 | 5,089.58 | 5,743.73 |
| 1株配当（円） | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 110.0 | 120.0 | 140.0 |
| 期末PER（倍） | 29.8 | 23.8 | 29.5 | 20.8 | 16.2 | 18.0 | 17.4 | 23.6 | 13.6 | 13.0 |
| 営業CF | 1,420億円 | 1,028億円 | 1,358億円 | 1,926億円 | 2,328億円 | 2,289億円 | 2,118億円 | 2,832億円 | 3,546億円 | 4,036億円 |
| 投資CF | −1,351億円 | −401億円 | −933億円 | −523億円 | −999億円 | −953億円 | −816億円 | −1,905億円 | −2,658億円 | −1,616億円 |
| 財務CF | −931億円 | −945億円 | −892億円 | −893億円 | −1,049億円 | −958億円 | −955億円 | −603億円 | −1,894億円 | −1,373億円 |
| 現金 | 3,699億円 | 3,366億円 | 2,850億円 | 3,340億円 | 3,569億円 | 4,107億円 | 4,716億円 | 5,133億円 | 4,262億円 | 5,346億円 |
| 設備投資 | — | — | — | — | — | — | — | 2,110億円 | 3,273億円 | 2,923億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | — | — | 3,078億円 | 3,142億円 | 3,528億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 37,758 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | — | — | — | — | 1,046 | 1,063 | 1,000 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2018年 2019年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や大塚ホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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