投資総研

東京ディズニーリゾートを運営する会社

オリエンタルランド

1年に2,753万人が入園し、売上は7,045億円。

証券コード 4661 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より ・ 写真はイメージですこの会社の株主優待を見る →
  • 売上7,045億円前の年から +3.7%
  • 最終的なもうけ1,219億円前の年から −1.8%
  • 100株の年間配当1,500円税金を引く前
  • 入園者数2,753万人東京ディズニーランドとシーの合計

まず、これだけ。

  1. 1

    東京ディズニーランドと東京ディズニーシーを運営する会社です。売上の約8割がテーマパークです。

  2. 2

    この1年は入園者がほぼ同じで、1人あたりの売上が増えました。費用も増え、利益は少し減りました。

  3. 3

    2028年度には、クルーズ事業を始める予定です。

ひと目でわかる

入園者数2,753万人▼ 0.1%

この3年は2,750万人台です。

 売上7,045億円▲ 3.7%
 営業利益1,684億円▼ 2.1%
 1株配当15円▲ 7.1%
 自己資本比率67.5%▼ 0.4pt
 2026年3月期の株価の幅2,601〜3,715円

過去10年の最高値は5,765円です。

 5年持っていたら（配当込み）
0.83倍この会社
2.02倍配当込みTOPIX
 株主優待東京ディズニーの1デーパスポート

500株以上でもらえます

優待を詳しく見る →
01

どんな会社？

東京ディズニーリゾートのテーマパークとホテルを運営している会社です。

テーマパーク

81%売上に占める割合

東京ディズニーランドと東京ディズニーシー。1年に2,753万人が入園します。

売上
5,683億円
営業利益
1,305億円
利益率
22.4%

ホテル

17%

ディズニーホテルなど。

売上
1,190億円
利益率
30.8%

その他

2%

イクスピアリやモノレールなど。

売上
171億円

クルーズこれから

2028年度

就航する予定です。新たな事業として確立することを目指しています。

売上7,045億円の内訳

売上を100マスに分けると、こうなります。パークの中でお金が動くのは、チケットだけではありません。

  • アトラクション・ショー41%2,895億円
  • 商品販売24%1,673億円
  • 飲食販売14%984億円
  • ホテル17%1,190億円
  • その他4%303億円

これまでの歩み

  1. 1960創業

    浦安沖を埋め立て、レジャー施設をつくる会社として設立

  2. 1979提携

    東京ディズニーランドの業務提携の契約を結ぶ

  3. 1983開業

    東京ディズニーランドを開業

  4. 1996上場

    東京証券取引所に株式を上場

  5. 2001第2のパーク

    東京ディズニーシーを開業

  6. 2024新エリア

    ファンタジースプリングスを新設

  7. 2028これから

    クルーズ事業が就航する予定

会社の概要

本社
千葉県浦安市舞浜1番地1
設立
1960年7月
社長
高橋 渉
上場
東京証券取引所プライム市場
決算
3月
グループ
連結子会社13社・関連会社3社
売買の単位
100株
配当の基準日
9月30日と3月31日
働く人
11,207人（ほかに臨時雇用が平均17,651人）
02

どれくらいの人が来ている？

2021年3月期は756万人まで減りました。この3年は2,750万人台です。

入園者数▼ 0.1%
17年18年19年3,256万人20年21年22年23年24年25年26年2,753万人
ゲスト1人当たり売上高は、「すべてのカテゴリーで増加し、過去最高の水準」2026年3月期の有価証券報告書より。人数は横ばいで、1人あたりが増えています。
03

もうかっている？

売上は10年で最高です。ただ、人件費などの費用が増え、営業利益は2.1%減りました。

売上（お客さんから受け取ったお金）▲ 3.7%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年7,045億円
営業利益（本業のもうけ）▼ 2.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年1,684億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益利益率前の期から
テーマパーク5,683億円1,305億円22.4%−7.1%
ホテル1,190億円369億円30.8%+20.9%
その他171億円5億円2.2%−23.0%
テーマパークの営業利益1,305億円▼ 7.1%
17年20年26年
ホテルの営業利益369億円▲ 20.9%
17年20年26年

もうける力

純利益（最終的なもうけ）1,219億円▼ 1.8%
17年20年26年
1株利益（EPS）74.34円▼ 1.7%
17年20年26年2023年の分割でそろえた値
営業利益率（売上のうち本業のもうけ）23.9%▼ 1.4pt
17年20年26年
ROE（株主のお金で稼ぐ力）11.7%▼ 1.2pt
17年20年26年
04

株価はどう動いてきた？

年間の最高値は2024年3月期の5,765円。2026年3月期は2,601〜3,715円でした。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円17年1,610円18年19年20年21年22年23年24年5,765円25年26年
株主総利回り（2021年3月末＝100）
  • オリエンタルランド
  • TOPIX（配当込み）
10020021年22年23年24年25年26年この会社 82.9TOPIX 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値です。2023年4月に1株を5株に分けたので、それより前の株価は5で割ってそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える？

株はふつう100株単位です。スライダーを動かすか、株価を入れてみてください。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

26万〜37万円

株主優待がもらえる500株なら130万〜186万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段（概算）
PERを過去3年の期末（36.3〜66.1倍）と比べる

計算のもと：1株利益 74.34円、1株純資産 670.86円、年間配当 15円（2026年3月期）。手数料は含みません。時価総額は2026年3月末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

05

配当と優待は？

100株で年1,500円（税金を引く前）。2021年3月期に減らしたあと、増えています。

7円 + 8円1株あたりの中間配当と期末配当
20.2%配当性向（もうけのうち配当に回す割合）
30%2035年までに目指す配当性向
18.8%総還元性向（自社株買いも含めた割合）
1株あたりの年間配当▲ 7.1%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年15.0円2023年の分割（1株→5株）に合わせてそろえた額です。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

東京ディズニーの1デーパスポート500株以上で1枚（6月発送分のみ）。基準日は3月31日と9月30日です。

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

06

借金や手元のお金は？

資産の約7割が、返さなくていいお金です。現金は2,361億円あります。

自己資本比率（返さなくていいお金の割合）67.5%▼ 0.4pt
17年20年26年
手元の現金2,361億円▲ 25.3%
17年20年26年
社債と借入金3,267億円▲ 22.5%
17年20年26年
営業キャッシュフロー（本業で増えた現金）1,813億円▼ 7.2%
17年20年26年
07

未来への投資と、働く人

設備投資は863億円。平均年収は605万円です。

605万円平均年収
39.8歳平均年齢
10.1年平均勤続
13人中2人女性役員
設備投資863億円▼ 4.4%
19年26年
フリーキャッシュフロー92億円
17年20年26年営業CF＋投資CFの計算値
従業員（グループ全体）11,207人▲ 6.7%
17年20年26年臨時雇用は含みません
平均年収（単体）605万円▲ 0.7%
19年26年

平均年収・年齢・勤続は会社単体の数字です。

08

大株主はだれ？

いちばん多いのは京成電鉄で20.00%。三井不動産、千葉県、浦安市も並びます。

1

事業会社

京成電鉄

20.00%

3.29億株−0.05pt

2

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

10.57%

1.74億株−1.03pt

3

事業会社

三井不動産

5.75%

0.95億株−0.11pt

上位10者で49.8%

  • 25.8%事業会社
  • 17.6%信託銀行
  • 4.8%自治体
  • 1.7%海外の銀行
  1. 4
    日本カストディ銀行信託銀行
    4.86%−0.37pt
  2. 5
    千葉県自治体
    4.02%−0.01pt
  3. 6
    みずほ信託銀行（一般財団法人オリエンタルランド子どものハピネス財団信託口）信託銀行
    1.10%変わらず
  4. 7
    みずほ信託銀行退職給付信託 みずほ銀行口再信託受託者 日本カストディ銀行信託銀行
    1.03%−0.19pt
  5. 8
    JP MORGAN CHASE BANK 385781海外の銀行
    0.95%変わらず
  6. 9
    浦安市自治体
    0.80%新しく入った
  7. 10
    STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505001海外の銀行
    0.76%−0.15pt

2026年3月末。圏外になったのは STATE STREET BANK WEST CLIENT- TREATY 505234 です。株主の種類の分け方は投資総研によるものです。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

09

有報の文章は、去年からどう変わった？

会社が株主に向けて書く報告書の変化を、1文ずつ比べました。

  • 新しい「酷暑」が、独立したリスクの項目に

    去年は気候変動の中の話でした。今年は「酷暑による事業継続」という項目が立ちました。

    夏期における現行の事業継続が困難になり
  • 増えた「中東情勢」の文が加わった

    レジャー市場の見通しの文に、新しく入りました。

    中東情勢の影響を注視する必要がある
  • 増えた物価上昇を「下押しリスク」に

    国内経済の説明が変わりました。

    物価上昇の継続による個人消費への影響が景気の下押しリスク
  • 消えた「循環型社会」がリスクの一覧から消えた

    去年のリスク項目にあった「循環型社会」が、今年の一覧にはありません。

経営方針とリスクの項に出てくる回数（2025年 → 2026年）

酷暑0 → 2回
中東0 → 1回
物価0 → 1回
クルーズ12 → 14回
インバウンド2 → 2回
循環型7 → 1回
10

気をつけたいこと

  • テーマパークへの依存

    業績はテーマパークを中心とする事業に依存している、と有報にあります。舞浜エリアだけで経営するリスクにも触れています。

  • 国内の人口減少

    来園者は国内のゲストが多くを占めます。少子化による人口減少で、入園者数や売上が減る可能性があると書かれています。

  • 夏の暑さ

    屋外の体験が多いので、酷暑でパークの運営に大きな制限がかかると、夏の事業の継続が難しくなる可能性があります。

11

最近の動き

  • クルーズの子会社を設立

    オリエンタルランド・クルーズです。2028年度の就航を目指しています。

    有価証券報告書 ↗
  • ファンタジースプリングスが1年を通して稼働

    東京ディズニーシーの8番目のテーマポートです。ホテルの売上も増えました。

    有価証券報告書 ↗
  • 2035年の目標を発表

    2035年度に売上1兆円以上、配当性向30%を目指すとしています。

    有価証券報告書 ↗
  • ディズニークルーズの契約

    日本を拠点とするディズニークルーズの提携契約を結びました。

    有価証券報告書 ↗
10年の全データを見る財務の10年、持っている他社株、CSV。慣れてきた人向けです。

財務の10年

総資産1.63兆円▲ 13.2%
17年20年26年
1株純資産（BPS）670.86円▲ 12.5%
17年20年26年分割でそろえた値
配当性向20.2%▲ 1.7pt
17年20年26年1株配当÷1株利益の計算値

持っている上場株（保有目的が純投資以外）

14銘柄・299億円

上位8銘柄貸借対照表計上額
東海旅客鉄道82億円
東日本旅客鉄道77億円
ＡＮＡホールディングス25億円
千葉銀行19億円
三井住友トラストグループ17億円
山崎製パン15億円
日本航空14億円
キッコーマン12億円

全データ

項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
入園者数（万人）3,0003,0103,2562,9017561,2052,2092,7512,7562,753
売上高4,777億円4,793億円5,256億円4,644億円1,706億円2,757億円4,831億円6,185億円6,794億円7,045億円
営業利益1,132億円1,103億円1,293億円969億円−460億円77億円1,112億円1,654億円1,721億円1,684億円
純利益824億円812億円903億円622億円−542億円81億円807億円1,202億円1,242億円1,219億円
総資産8,498億円9,107億円1.05兆円1.01兆円1.04兆円1.09兆円1.21兆円1.36兆円1.44兆円1.63兆円
自己資本比率78.8%79.3%76.4%81.2%73.0%69.6%68.8%70.1%67.9%67.5%
ROE12.7%11.7%11.8%7.7%−6.9%1.1%10.2%13.5%12.9%11.7%
1株利益（円）49.6849.3454.9337.85-33.104.9349.2973.3975.6274.34
1株純資産（円）404.12439.31488.59501.11464.14461.82506.50579.56596.35670.86
1株配当（円）7.58.08.48.85.25.68.013.014.015.0
期末PER（倍）25.744.045.873.0—954.591.966.138.936.3
営業CF1,176億円1,229億円1,350億円733億円−238億円546億円1,677億円1,977億円1,954億円1,813億円
投資CF−336億円−450億円−1,354億円205億円−1,607億円−1,390億円−1,444億円−213億円−2,531億円−1,721億円
財務CF−288億円−333億円366億円−553億円887億円489億円−109億円−456億円−269億円386億円
現金及び現金同等物1,418億円1,864億円2,226億円2,612億円1,653億円1,299億円1,422億円2,730億円1,884億円2,361億円
設備投資——860億円1,396億円1,083億円1,003億円995億円721億円902億円863億円
従業員（連結）5,4335,8256,0078,0348,7829,0948,9459,71910,50711,207
平均年収（単体・万円）——697709451492562594601605

1株の数字は2023年の分割（1株→5株）に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の比較・要約を行って作成しました（加工）。金融庁やオリエンタルランドが作成したものではありません。写真はイメージです。

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