日本
57%売上に占める割合
- 売上
- 1,087億円
サービス業 ・ プライム市場
この1年は、売上が7.1%増え、営業利益は9.7%増えました。
証券コード 4680 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は日本、米国、その他です。売上の約57%を日本が占めます。
この1年は、売上が7.1%増え、営業利益は9.7%増えました。
配当は100株で年1,800円です。株主優待もあります。
主な事業は日本、米国、その他です。
当社グループは、提出会社、連結子会社９社及び関連会社１社で構成されており、ボウリング・アミューズメント・カラオケ・スポッチャ（スポーツをテーマとした時間制の施設）等を中心とした、地域密着の屋内型複合レジャー施設を運営しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本
57%売上に占める割合
米国
42%
その他
1%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
大阪府泉南市に遊戯場の経営を目的として杉野興産株式会社(資本金300万円)を設立、大阪府泉大…
大阪証券取引所市場第二部に株式を上場
屋内型複合レジャー施設の運営事業を株式会社ラウンドワンジャパンに事業承継し、持株会社体制へ移…
米国に持株会社体制の親法人となるRoundOneDeliciousHoldings,Inc.…
RoundOneDeliciousUSA,Inc.に株式会社ラウンドワンデリシャスの事業を譲…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が7.1%増え、営業利益は9.7%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 1,087億円 | — | — |
| 米国 | 797億円 | — | — |
| その他 | 12億円 | — | — |
2026年3月期の株価は745〜1,658円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
7万〜17万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年1,800円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 3月・6月・9月・12月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち26.7%が、返さなくていいお金です。現金は550億円あります。
いちばん多いのは杉野 公彦で、22.71%です。
個人など
22.71%
0.60億株−0.06pt
信託銀行
13.33%
0.35億株−0.04pt
信託銀行
10.69%
0.28億株−0.17pt
上位10者で60.7%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当初の事業計画どおりに出店・運営を進めることができず、売上や収益が想定を下回った場合には、投下資本の回収が遅延又は困難となり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(7)知的財産・ブランド価値の毀損によるリスクエンターテインメント事業における知財を活用した企画や、新規事業においては、知的財産・ブランド戦略を含む事業運営体制の構築が必要となります。
これらへの対応が不十分となり、品質不良やブランド毀損、権利関係をめぐる紛争が発生した場合には、当社グループの信用が低下し、その後の事業展開や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
(11)人材の確保及び育成に関するリスク当社グループでは、事業の新規開発、継続及び拡大のため、国内外における優秀な人材の確保と育成が重要な課題となっております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
【事業等のリスク】当社グループの経営成績及び事業展開は、様々な事象により大きな影響を受ける可能性があります。
経済情勢に関するリスク社会経済情勢の変化に伴い、物価の上昇や消費の低迷が生じた場合など、各国の事業展開や経済動向が当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。
また、出店に関しましても、出店地の諸法令の検討に時間を要した場合や必要な人材を確保できなかった場合、新規出店計画に影響が生じる可能性があり、当社グループの将来の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 878億円 | 959億円 | 1,013億円 | 1,048億円 | 610億円 | 964億円 | 1,421億円 | 1,592億円 | 1,771億円 | 1,895億円 |
| 営業利益 | 67億円 | 105億円 | 114億円 | 89億円 | −193億円 | −17億円 | 169億円 | 247億円 | 262億円 | 288億円 |
| 純利益 | 27億円 | 84億円 | 72億円 | 48億円 | −180億円 | 39億円 | 97億円 | 147億円 | 154億円 | 166億円 |
| 総資産 | 1,017億円 | 1,067億円 | 1,173億円 | 1,358億円 | 1,506億円 | 1,577億円 | 2,322億円 | 2,400億円 | 2,599億円 | 3,099億円 |
| 自己資本比率 | 50.0% | 53.1% | 53.3% | 47.8% | 27.0% | 34.4% | 24.7% | 27.4% | 25.7% | 26.7% |
| ROE | 5.4% | 15.6% | 12.0% | 7.5% | — | 8.3% | 16.9% | 23.8% | 23.2% | 22.2% |
| 1株利益（円） | 9.57 | 29.43 | 25.05 | 16.78 | -67.40 | 14.00 | 34.03 | 54.28 | 57.38 | 63.30 |
| 1株純資産（円） | 178.00 | 198.47 | 218.66 | 227.30 | 152.87 | 189.70 | 203.51 | 242.50 | 253.94 | 312.47 |
| 1株配当（円） | 6.7 | 6.7 | 6.7 | 6.7 | 6.7 | 6.7 | 8.0 | 12.0 | 16.0 | 18.0 |
| 期末PER（倍） | 30.8 | 19.1 | 18.6 | 11.2 | — | 32.1 | 15.0 | 14.5 | 17.2 | 12.9 |
| 営業CF | — | — | — | — | — | — | — | 629億円 | 640億円 | 605億円 |
| 投資CF | −35億円 | −74億円 | −108億円 | −121億円 | −63億円 | −85億円 | −119億円 | −154億円 | −240億円 | −312億円 |
| 財務CF | — | — | — | — | — | — | — | −410億円 | −251億円 | −261億円 |
| 現金 | 202億円 | 234億円 | 225億円 | 345億円 | 449億円 | 463億円 | 291億円 | 365億円 | 512億円 | 550億円 |
| 設備投資 | — | — | 252億円 | 220億円 | — | 215億円 | — | 202億円 | 584億円 | 668億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,364 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 551 | 558 | — | 558 | — | 597 | 678 | 764 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やラウンドワンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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