中国・トラベルリテール事業
35%売上に占める割合
- 売上
- 3,457億円
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.1%減り、営業利益は288億円の赤字になりました。
証券コード 4911 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は中国・トラベルリテール事業、日本事業、欧州事業です。売上の約35%を中国・トラベルリテール事業が占めます。
この1年は、売上が2.1%減り、営業利益は288億円の赤字になりました。
配当は100株で年4,000円です。株主優待もあります。
主な事業は中国・トラベルリテール事業、日本事業、欧州事業です。
当社グループは、当社、子会社64社および関連会社3社で構成され、化粧品、化粧用具、美容食品および医薬品の販売を主な事業内容とし、更に各事業に関連する研究およびその他のサービス等の事業活動を展開しています。
有価証券報告書「事業の内容」より
中国・トラベルリテール事業
35%売上に占める割合
日本事業
30%
欧州事業
15%
米州事業
11%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
東京銀座に「資生堂薬局」として創業
東京証券取引所に株式を上場
(株)ファイントゥデイホールディングスの保有株式のすべてをOrientalBeautyHol…
MaxMara社とのグローバルライセンス契約を締結
資生堂(タイランド)Co.Ltd.を完全子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.1%減り、営業利益は288億円の赤字になりました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 中国・トラベルリテール事業 | 3,457億円 | — | — |
| 日本事業 | 2,964億円 | — | — |
| 欧州事業 | 1,464億円 | — | — |
| 米州事業 | 1,112億円 | — | — |
| アジアパシフィック事業 | 746億円 | — | — |
| その他 | 132億円 | — | — |
2025年12月期の株価は2,135〜2,968円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
21万〜30万円
計算のもと：2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,000円（税金を引く前）。
ポイント・優待サイト基準月 12月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち47.4%が、返さなくていいお金です。現金は918億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)(注)1で、17.10%です。
信託銀行
17.10%
0.68億株−1.97pt
個人など
5.44%
0.22億株+3.08pt
信託銀行
5.13%
0.21億株−1.64pt
上位10者で40.9%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
加えて、リスクごとに設定されたリスクオーナーを中心に対応策を推進し、その進捗状況をモニタリングするとともに定期的に上記のコミッティーのメンバーや取締役と共に議論する仕組みを構築・運用しています。
次項より重要リスクごとに、戦略実現に向けた主要な取り組み、想定される不確実性(脅威・機会)、対応策、リスクレベルの変化および「2030中期経営戦略」との関連性を記述します。
・データとAIの活用による需要予測・施策最適化と顧客体験の高度化。
〔不確実性〕・マクロ経済の動向により生活者の所得/消費意欲が変化し、計画以上または計画以下の売上・利益につながる可能性。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 8,503億円 | 1.01兆円 | 1.09兆円 | 1.13兆円 | — | 1.01兆円 | 1.07兆円 | 9,730億円 | 9,906億円 | 9,700億円 |
| 営業利益 | 368億円 | 804億円 | 1,084億円 | 1,138億円 | — | — | 466億円 | 281億円 | 76億円 | −288億円 |
| 純利益 | 321億円 | 227億円 | 614億円 | 736億円 | — | 469億円 | 342億円 | 217億円 | −108億円 | −407億円 |
| 総資産 | 9,346億円 | 9,494億円 | 1.01兆円 | 1.22兆円 | 1.34兆円 | 1.30兆円 | 1.31兆円 | 1.26兆円 | 1.33兆円 | 1.27兆円 |
| 自己資本比率 | 42.0% | 44.6% | 44.4% | 40.7% | 35.1% | 41.6% | 46.2% | 49.3% | 47.5% | 47.4% |
| ROE | 8.2% | 5.6% | 14.1% | 15.6% | — | 9.3% | 6.0% | 3.6% | −1.7% | −6.6% |
| 1株利益（円） | 80.41 | 56.95 | 153.74 | 184.18 | — | 117.43 | 85.60 | 54.43 | -27.06 | -101.83 |
| 1株純資産（円） | 984.13 | 1,059.84 | 1,123.19 | 1,242.85 | 1,177.54 | 1,353.45 | 1,512.36 | 1,548.20 | 1,583.47 | 1,503.64 |
| 1株配当（円） | 20.0 | 27.5 | 45.0 | 60.0 | 40.0 | 50.0 | 100.0 | 60.0 | 40.0 | 40.0 |
| 期末PER（倍） | 36.8 | 95.6 | 44.8 | 42.3 | — | 54.6 | 75.6 | 78.1 | — | — |
| 営業CF | 591億円 | 954億円 | 926億円 | 756億円 | — | 1,342億円 | 467億円 | 890億円 | 484億円 | 1,099億円 |
| 投資CF | −706億円 | −11億円 | −1,031億円 | −2,028億円 | — | 667億円 | −413億円 | −355億円 | −837億円 | −434億円 |
| 財務CF | 224億円 | −531億円 | −297億円 | 1,137億円 | — | −1,906億円 | −524億円 | −756億円 | 234億円 | −772億円 |
| 現金 | 1,131億円 | 1,568億円 | 1,118億円 | 975億円 | 1,363億円 | 1,565億円 | 1,190億円 | 1,047億円 | 985億円 | 918億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 1,322億円 | — | — | — | 554億円 | 489億円 | 430億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 317億円 | — | — | — | 276億円 | 272億円 | 271億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 26,330 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | 717 | — | — | — | 741 | 721 | 708 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や資生堂が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。