一般用消費財事業
51%売上に占める割合
- 売上
- 2,589億円
化学 ・ プライム市場
この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は28.1%増えました。
証券コード 4912 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は一般用消費財事業、海外事業、産業用品事業です。売上の約51%を一般用消費財事業が占めます。
この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は28.1%増えました。
配当は100株で年3,000円です。株主優待もあります。
主な事業は一般用消費財事業、海外事業、産業用品事業です。
当社グループは、当社、子会社26社、関連会社4社で構成され、一般用消費財事業、産業用品事業、および海外事業を主な内容とし、さらに各事業に関連する建設その他のサービス等の事業活動を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
一般用消費財事業
51%売上に占める割合
海外事業
35%
産業用品事業
12%
その他
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
「ライオン歯磨株式会社」と「ライオン油脂株式会社」が対等合併し、「ライオン株式会社」として発…
上場廃止)1967.12サハ社と共同出資で泰国獅王油脂有限公司(現在のLionCorpora…
清算結了)1976.10市原ボトル株式会社(
吸収合併により消滅)2012.62014.3ピアレス社と共同出資でピアレスライオン株式会社を…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が2.2%増え、営業利益は28.1%増えました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 一般用消費財事業 | 2,589億円 | — | — |
| 海外事業 | 1,780億円 | — | — |
| 産業用品事業 | 583億円 | — | — |
| その他 | 99億円 | — | — |
2025年12月期の株価は1,438〜1,896円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
14万〜19万円
計算のもと：2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
その他基準月 本文で確認
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち61.1%が、返さなくていいお金です。現金は881億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、13.90%です。
信託銀行
13.90%
0.39億株新しく入った
信託銀行
10.18%
0.28億株新しく入った
金融機関
4.48%
0.12億株新しく入った
上位10者で40.8%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
＜リスクマネジメントの基本方針＞・役員および従業員は、内部統制システムの基本方針にもとづき、平時から、当社グループの事業運営を阻害するリスクの把握・特定につとめ、未然防止に取り組む。
事業戦略遂行上のリスクについては、当該リスクの度合い、統制等の対応方針、残余リスクを経営執行会議にて審議し、リスク管理を行っております。
環境変化等により新たに期中に発生するリスク（エマージングリスク）は、ALリスク管理委員会や執行役員会等でその予兆を確認・共有しております。
当該リスクが期中に顕在化し、経営に重大な影響を与える可能性が高まった場合は、ALリスク管理委員会委員長が指定したリスクオーナーが対応策を検討の上、経営執行会議で審議しリスク管理を行います。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | 3,427億円 | 3,494億円 | 3,475億円 | 3,554億円 | 3,662億円 | 3,899億円 | 4,028億円 | 4,129億円 | 4,221億円 |
| 営業利益 | 245億円 | 272億円 | — | — | — | — | 288億円 | 205億円 | 284億円 | 364億円 |
| 純利益 | 160億円 | 209億円 | 256億円 | 206億円 | 299億円 | 238億円 | 219億円 | 146億円 | 212億円 | 276億円 |
| 総資産 | 3,023億円 | 3,389億円 | 3,554億円 | 3,807億円 | 4,355億円 | 4,280億円 | 4,693億円 | 4,864億円 | 4,972億円 | 5,286億円 |
| 自己資本比率 | 49.4% | 52.7% | 53.8% | 54.7% | 53.2% | 58.8% | 56.3% | 57.6% | 59.1% | 61.1% |
| ROE | 11.2% | 12.7% | 13.9% | 10.3% | 13.6% | 9.8% | 8.5% | 5.4% | 7.4% | 9.0% |
| 1株利益（円） | 55.13 | 71.87 | 88.11 | 70.72 | 102.75 | 81.73 | 77.04 | 51.42 | 76.51 | 99.74 |
| 1株純資産（円） | 514.43 | 614.08 | 657.50 | 716.94 | 797.08 | 865.31 | 929.72 | 985.43 | 1,062.70 | 1,166.54 |
| 1株配当（円） | 13.0 | 17.0 | 20.0 | 21.0 | 23.0 | 24.0 | 25.0 | 26.0 | 27.0 | 30.0 |
| 期末PER（倍） | 34.8 | 29.7 | 25.8 | 30.1 | 24.3 | 18.8 | 19.7 | 25.4 | 23.0 | 16.5 |
| 営業CF | 323億円 | 286億円 | 319億円 | 368億円 | 407億円 | 193億円 | 420億円 | 301億円 | 437億円 | 406億円 |
| 投資CF | −78億円 | −88億円 | −90億円 | −208億円 | −199億円 | −342億円 | −195億円 | −348億円 | −77億円 | −435億円 |
| 財務CF | −74億円 | −68億円 | −88億円 | −106億円 | −91億円 | −102億円 | −198億円 | −118億円 | −212億円 | −124億円 |
| 現金 | 777億円 | 914億円 | 1,050億円 | 1,104億円 | 1,215億円 | 972億円 | 1,011億円 | 855億円 | 1,022億円 | 881億円 |
| 設備投資 | — | — | — | — | — | — | — | 278億円 | 154億円 | 120億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | — | — | — | — | 112億円 | 114億円 | 119億円 |
| 従業員 | 6,895 | — | — | — | — | — | — | — | — | 8,346 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | — | — | — | — | 666 | 674 | 711 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2018年 2019年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やライオンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。