燃料油
84%売上に占める割合
- 売上
- 6.79兆円
- 営業利益
- 1,750億円
- 利益率
- 2.6%
石油・石炭製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が11.8%減り、営業利益は30.8%増えました。
証券コード 5019 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は燃料油、高機能材、基礎化学品です。売上の約84%を燃料油が占めます。
この1年は、売上が11.8%減り、営業利益は30.8%増えました。
配当は100株で年3,600円です。株主優待もあります。
主な事業は燃料油、高機能材、基礎化学品です。
燃料油
84%売上に占める割合
高機能材
6%
基礎化学品
6%
資源
3%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
創業者出光佐三の個人経営により、福岡県門司市(現・北九州市門司区)に出光商会を創設し、関門地…
昭和石油(株)、株式を東京、名古屋、大阪、京都、新潟、福岡、広島、札幌各証券取引所に上場
出光興産(株)を吸収分割承継会社、昭和シェル石油(株)を吸収分割会社とする吸収分割を実施し、…
昭和シェル石油(株)の商号をRSエナジー(株)に変更
出光興産(株)を存続会社としてRSエナジー(株)を吸収合併
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が11.8%減り、営業利益は30.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 燃料油 | 6.79兆円 | 1,750億円 | +61.5% |
| 高機能材 | 5,032億円 | 348億円 | +24.4% |
| 基礎化学品 | 4,914億円 | −73億円 | — |
| 資源 | 2,035億円 | 292億円 | −57.3% |
| 電力・再生可能エネルギー | 982億円 | −19億円 | — |
| その他 | 163億円 | 9億円 | −20.0% |
2026年3月期の株価は799〜1,579円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
8万〜16万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,600円（税金を引く前）。
割引券・優待券基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち36.0%が、返さなくていいお金です。現金は1,571億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、12.19%です。
信託銀行
12.19%
1.49億株+1.42pt
個人など
9.46%
1.16億株+0.05pt
会社など
8.97%
1.10億株−1.42pt
上位10者で53.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
３【事業等のリスク】(1)当社グループのリスク管理①リスクに対する考え方当社グループを取り巻く事業環境は、地政学リスクの高まりや経済・社会構造の変化により、不確実性の高い状況が続いています。
また、気候変動への対応、規制動向、技術革新の進展等により、事業を取り巻くリスクは多様化・複雑化しています。
このような環境のもと、当社では統合的リスクマネジメント（ERM：Enterprise Risk Management）を導入し、全社的な視点からリスクの把握、評価及び管理に取り組んでいます。
②ERM体制当社は、リスク経営委員会のもと、リスク・コンプライアンス委員会を中心とする統合的リスクマネジメント体制を整備しています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
国際情勢や経済環境等の変化によるリスク当社グループは日本及び世界各地に事業を展開しており、各々の地域の政治動向、景気動向及び経済情勢による影響を受ける可能性があります。
なお、１バレル当たりのドバイ原油価格が１米ドル変動すると、当社の税引前利益は年間80億円増減する可能性があります。
市場における激しい競争等の要因により、ナフサ価格変動の製品価格への反映が限定的となる場合には、当社グループの財政状態及び経営成績は影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3.19兆円 | 3.73兆円 | 4.43兆円 | 6.05兆円 | 4.56兆円 | 6.69兆円 | 9.46兆円 | 8.72兆円 | 9.19兆円 | 8.11兆円 |
| 営業利益 | 1,352億円 | 2,013億円 | 1,793億円 | −39億円 | 1,401億円 | 4,345億円 | 2,824億円 | 3,463億円 | 1,622億円 | 2,122億円 |
| 純利益 | 882億円 | 1,623億円 | 814億円 | −229億円 | 349億円 | 2,795億円 | 2,536億円 | 2,285億円 | 1,041億円 | 1,719億円 |
| 総資産 | 2.64兆円 | 2.92兆円 | 2.89兆円 | 3.89兆円 | 3.95兆円 | 4.60兆円 | 4.87兆円 | 5.01兆円 | 4.78兆円 | 5.33兆円 |
| 自己資本比率 | 22.1% | 29.7% | 29.1% | 29.6% | 29.1% | 30.7% | 33.2% | 35.9% | 36.0% | 36.0% |
| ROE | 16.3% | 22.3% | 9.5% | — | 3.0% | 21.8% | 16.8% | 13.4% | 5.9% | 9.4% |
| 1株利益（円） | 110.24 | 169.03 | 80.33 | -15.26 | 23.49 | 188.03 | 170.67 | 161.32 | 77.83 | 140.38 |
| 1株純資産（円） | 729.97 | 835.48 | 853.44 | 773.74 | 774.34 | 949.94 | 1,102.05 | 1,305.18 | 1,404.80 | 1,574.46 |
| 1株配当（円） | 10.0 | 16.0 | 20.0 | 32.0 | 24.0 | 34.0 | 24.0 | 32.0 | 36.0 | 36.0 |
| 期末PER（倍） | 7.0 | 4.8 | 9.2 | — | 24.3 | 3.6 | 3.4 | 6.5 | 13.5 | 11.0 |
| 営業CF | 535億円 | 1,368億円 | 1,510億円 | −327億円 | 1,705億円 | 1,461億円 | −328億円 | 3,774億円 | 4,767億円 | 3,924億円 |
| 投資CF | −2,148億円 | −899億円 | −1,223億円 | −1,345億円 | −1,099億円 | −1,116億円 | 701億円 | −658億円 | −1,185億円 | −2,916億円 |
| 財務CF | 1,361億円 | −519億円 | −202億円 | 1,579億円 | −562億円 | −300億円 | −904億円 | −2,805億円 | −3,434億円 | −1,049億円 |
| 現金 | 901億円 | 868億円 | 907億円 | 1,293億円 | 1,310億円 | 1,390億円 | 1,031億円 | 1,369億円 | 1,643億円 | 1,571億円 |
| 設備投資 | — | — | 783億円 | 1,430億円 | — | 1,188億円 | — | 681億円 | 1,114億円 | 1,657億円 |
| 研究開発費 | — | — | 155億円 | 194億円 | — | — | — | — | 339億円 | 304億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 14,392 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 971 | 911 | — | 862 | — | 980 | 994 | 995 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や出光興産が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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