投資総研

石油・石炭製品 ・ プライム市場

ENEOSホールディングス

この1年は、売上が4.5%減り、営業利益は339.8%増えました。

証券コード 5020 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上11.77兆円前の年から −4.5%
  • 営業利益4,666億円前の年から +339.8%
  • 100株の年間配当3,400円税金を引く前
  • 働く人34,099人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は石油製品ほか、その他、電気です。売上の約88%を石油製品ほかが占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が4.5%減り、営業利益は339.8%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年3,400円です。

01

どんな会社?

主な事業は石油製品ほか、その他、電気です。

株式上場に際し、JX金属株式の一部売出しを行ったことにより、JX金属は子会社から持分法適用会社となったため、金属事業を非継続事業へ分類しています。

有価証券報告書「事業の内容」より

石油製品ほか

88%売上に占める割合

売上
10.40兆円
営業利益
2,924億円
利益率
2.8%

その他

4%

売上
5,200億円
営業利益
928億円
利益率
17.8%

電気

3%

売上
3,492億円
営業利益
220億円
利益率
6.3%

機能材

3%

売上
3,390億円
営業利益
111億円
利益率
3.3%

売上11.77兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 石油製品ほか88%103,953億円
  • その他4%5,200億円
  • 電気3%3,492億円
  • 機能材3%3,390億円
  • 石油・天然ガス開発2%2,167億円
  • そのほか0%487億円

これまでの歩み

  1. 2002

    エッソ石油有限会社がモービル石油有限会社を合併し、エクソンモービル有限会社に商号変更

  2. 2008

    新日本石油株式会社及び新日鉱ホールディングス株式会社(以下「両社」という

  3. 2012

    エクソンモービル有限会社がEMGマーケティング合同会社に組織変更及び商号変更

  4. 2017

    東燃ゼネラル石油株式会社がEMGマーケティング合同会社を合併

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
5020
業種
石油・石炭製品
本社
東京都千代田区大手町一丁目1番2号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
34,099人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が4.5%減り、営業利益は339.8%増えました。

売上▼ 4.5%
24年12.34兆円25年26年11.77兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 339.8%
24年25年26年4,666億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
石油製品ほか10.40兆円2,924億円—
その他5,200億円928億円+84.0%
電気3,492億円220億円+4.9%
機能材3,390億円111億円−37.3%
石油・天然ガス開発2,167億円508億円−41.8%
再生可能エネルギー487億円−9億円—

もうける力

純利益(最終的なもうけ)2,587億円▲ 14.4%
17年20年26年
1株利益(EPS)96.18円▲ 20.3%
17年20年26年
営業利益率4.0%▲ 3.1pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)8.0%▲ 0.9pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は590〜1,552円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円22年512円23年24年25年26年1,552円
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • ENEOSホールディングス
  • TOPIX(配当込み
10020021年22年23年24年25年26年この会社 306.3指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

6万〜16万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(7.65〜14.67倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年3,400円(税金を引く前)。この10年、減っていません。

3,400円100株の年間配当(税金を引く前)
35.4%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 30.8%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年34.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち37.1%が、返さなくていいお金です。現金は8,773億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)37.1%▲ 1.8pt
17年20年26年
手元の現金8,773億円▲ 3.6%
17年20年26年
借入金と社債2.19兆円▼ 6.2%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)6,200億円▲ 7.5%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,138万円平均年収(単体)
43.0歳平均年齢(単体)
17.0年平均勤続(単体)
設備投資3,056億円▼ 17.6%
17年20年26年
研究開発費156億円▼ 3.4%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー3,680億円▼ 48.0%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員34,099人
17年20年26年
平均年収(単体)1,138万円▲ 6.5%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.36%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行

15.36%

4.15億株−3.30pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行

5.24%

1.42億株−1.12pt

3

金融機関

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001

2.68%

0.73億株+0.55pt

上位10者で31.6%

  • 20.6%信託銀行
  • 10.9%金融機関
  1. 4
    高知信用金庫金融機関
    1.71%+0.07pt
  2. 5
    JP MORGAN CHASE BANK 385781金融機関
    1.40%−0.03pt
  3. 6
    BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT金融機関
    1.09%新しく入った
  4. 7
    JPモルガン証券金融機関
    1.04%新しく入った
  5. 8
    JP MORGAN CHASE BANK 385771金融機関
    1.04%新しく入った
  6. 9
    BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC金融機関
    1.00%新しく入った
  7. 10
    SMBC日興証券金融機関
    0.99%+0.07pt

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文(1)市場リスク・商品価格変動リスク当社グループは、石油製品・石油化学製品・電力等の販売及びそれらの原料となる原油等の購入を行っています。
  • 今年の文これらの販売価格及び購入価格は商品市場価格の変動によって影響を受けることから、商品価格変動リスクに晒されています。
  • 今年の文また、中東情勢により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文また、当社グループの企業秘密が、役員・従業員又は第三者により不適切に取り扱われる可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • また、中東情勢により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

  • (機能材セグメント)機能材事業においては、原油価格やナフサ価格、ならびに主要原料であるブタジエンの市況変動により、原材料の調達価格や製品価格が変動し、マージンに影響を及ぼす可能性があります。

  • また、バイオマス発電事業では、燃料の市場価格が高騰した場合、収益が悪化する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上———————12.34兆円12.32兆円11.77兆円
営業利益———————3,814億円1,061億円4,666億円
純利益1,500億円3,619億円3,223億円−1,879億円1,140億円5,371億円1,438億円2,881億円2,261億円2,587億円
総資産6.79兆円8.46兆円8.48兆円8.01兆円8.06兆円9.65兆円9.95兆円10.14兆円8.79兆円9.09兆円
自己資本比率25.1%30.0%32.1%28.8%28.9%29.7%28.7%31.8%35.3%37.1%
ROE9.1%15.2%12.3%−7.5%4.9%20.7%5.0%9.5%7.1%8.0%
1株利益(円)60.33105.9295.36-57.8635.48167.2746.5795.6479.9696.18
1株純資産(円)686.64743.36816.39718.28724.18890.88948.671,079.821,152.501,252.75
1株配当(円)16.019.021.022.022.022.022.022.026.034.0
期末PER(倍)9.16.15.3-6.414.12.710.07.79.814.7
営業CF2,258億円7,071億円3,442億円5,107億円6,791億円2,095億円−1,102億円1.01兆円5,768億円6,200億円
投資CF−2,519億円−951億円−2,069億円−3,713億円−3,068億円−3,499億円−1,159億円−2,410億円1,308億円−2,520億円
財務CF−1,383億円−5,082億円−1,967億円−1,198億円−3,551億円2,260億円−133億円−3,310億円−6,304億円−3,610億円
現金3,430億円4,371億円3,789億円3,933億円4,123億円5,240億円3,115億円7,759億円8,466億円8,773億円
設備投資——3,210億円3,044億円—2,724億円—3,710億円—3,056億円
研究開発費——191億円209億円—242億円—321億円161億円156億円
従業員—————————34,099
平均年収(単体・万円)——1,2051,130—1,007—9481,0691,138

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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