米州
48%売上に占める割合
- 売上
- 2.11兆円
ゴム製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が0.0%減り、営業利益は14.0%減りました。
証券コード 5108 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は米州、日本、欧州・中近東・アフリカです。売上の約48%を米州が占めます。
この1年は、売上が0.0%減り、営業利益は14.0%減りました。
配当は100株で年11,500円です。
主な事業は米州、日本、欧州・中近東・アフリカです。
当社グループは、当社、子会社222社(うち連結子会社222社)、及び関連会社等122社(うち持分法適用会社122社)により構成されており、「日本」「アジア・大洋州・インド・中国」「米州」「欧州・中近東・アフリカ」の報告セグメント及びその他のセグメント区分で以下の事業を行っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
米州
48%売上に占める割合
日本
22%
欧州・中近東・アフリカ
19%
アジア・大洋州・インド・中国
11%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
福岡県久留米市にブリッヂストンタイヤ株式会社を設立し、自動車タイヤの生産を開始
東京、大阪両証券取引所に株式を上場
BridgestoneEuropeNV/SAがオランダのTomTomTelematicsB.…
BridgestoneAmericas,Inc.がAzugaHoldings,Inc.を買収
BridgestoneMiningSolutionsAustraliaPty.Ltd.がOt…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が0.0%減り、営業利益は14.0%減りました。
| 2025年12月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 米州 | 2.11兆円 | — | — |
| 日本 | 9,936億円 | — | — |
| 欧州・中近東・アフリカ | 8,318億円 | — | — |
| アジア・大洋州・インド・中国 | 4,787億円 | — | — |
| その他 | 180億円 | — | — |
2025年12月期の株価は2,556〜3,725円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
26万〜37万円
計算のもと：2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,500円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち63.7%が、返さなくていいお金です。現金は7,138億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、15.49%です。
信託銀行
15.49%
0.99億株+0.99pt
会社など
12.02%
0.77億株+0.82pt
信託銀行
5.45%
0.35億株−0.18pt
上位10者で44.9%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
自動車産業の動向以外にも、タイヤ市販用市場では各国の消費動向や自動車燃料価格の変動などによる影響を受けております。
また、タイヤやタイヤ原材料を対象とした関税などによる影響を受ける可能性があります。
これらの要因によりタイヤ需要が減少する、あるいは予想している需要増加が減速する場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、いかなる経営環境においても、当社グループの経営基盤である安全・品質・環境の継続的な改善・強化に取り組んでまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、タイヤやタイヤ原材料を対象とした関税などによる影響を受ける可能性があります。
これらの要因によりタイヤ需要が減少する、あるいは予想している需要増加が減速する場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
さらに、当社グループは、日本、欧州、北米などさまざまな地域で冬用タイヤを販売しておりますが、これらの地域における降雪が少なく需要が減少する場合には、当社グループの業績が悪影響を受ける可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3.34兆円 | 3.64兆円 | 3.65兆円 | 3.51兆円 | 2.70兆円 | 3.25兆円 | 4.11兆円 | 4.31兆円 | 4.43兆円 | 4.43兆円 |
| 営業利益 | 4,495億円 | 4,190億円 | 4,027億円 | 3,261億円 | — | — | 4,413億円 | 4,818億円 | 4,433億円 | 3,812億円 |
| 純利益 | 2,656億円 | 2,883億円 | 2,916億円 | 2,401億円 | −233億円 | 3,940億円 | 3,003億円 | 3,313億円 | 2,850億円 | 3,273億円 |
| 総資産 | 3.72兆円 | 3.96兆円 | 3.84兆円 | 4.28兆円 | 4.19兆円 | 4.57兆円 | 4.96兆円 | 5.43兆円 | 5.72兆円 | 5.75兆円 |
| 自己資本比率 | 61.5% | 59.2% | 61.9% | 54.9% | 51.3% | 57.5% | 59.8% | 61.8% | 65.2% | 63.7% |
| ROE | 11.8% | 12.5% | 12.4% | 10.0% | −1.0% | 16.5% | 10.7% | 10.5% | 8.0% | 8.9% |
| 1株利益（円） | 169.52 | 187.84 | 193.97 | 166.16 | -16.55 | 279.78 | 216.10 | 241.99 | 208.10 | 246.00 |
| 1株純資産（円） | 1,457.92 | 1,557.85 | 1,581.86 | 1,668.46 | 1,526.67 | 1,867.11 | 2,166.90 | 2,449.12 | 2,724.49 | 2,868.49 |
| 1株配当（円） | 70.0 | 75.0 | 80.0 | 80.0 | 110.0 | 85.0 | 87.5 | 100.0 | 105.0 | 115.0 |
| 期末PER（倍） | 12.4 | 13.9 | 10.9 | 12.2 | — | 8.8 | 10.9 | 12.1 | 12.8 | 14.3 |
| 営業CF | — | — | — | 5,050億円 | 5,269億円 | 2,815億円 | 2,685億円 | 6,614億円 | 5,488億円 | 6,604億円 |
| 投資CF | −1,783億円 | −2,008億円 | −2,431億円 | −2,619億円 | −1,554億円 | 1,317億円 | −3,380億円 | −2,977億円 | −2,551億円 | −2,250億円 |
| 財務CF | — | — | — | −2,405億円 | 181億円 | −3,793億円 | −3,641億円 | −1,837億円 | −3,433億円 | −4,299億円 |
| 現金 | 4,717億円 | 5,018億円 | 4,339億円 | 4,329億円 | 8,105億円 | 7,875億円 | 5,189億円 | 7,246億円 | 7,067億円 | 7,138億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 2,892億円 | — | — | — | 4,200億円 | 3,898億円 | 3,659億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 1,052億円 | — | — | — | 1,220億円 | 1,262億円 | 1,264億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 115,716 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | 728 | — | — | — | 748 | 755 | 771 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やブリヂストンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。