信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
20.03%
0.43億株+0.21pt
ガラス・土石製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が7.8%減り、営業利益は33.3%増えました。
証券コード 5301 ・ 2025年12月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
ガラス・土石製品の会社です。
この1年は、売上が7.8%減り、営業利益は33.3%増えました。
配当は100株で年3,000円です。株主優待もあります。
ガラス・土石製品の会社です。
黒鉛電極(黒鉛電極事業)をはじめとする炭素製品(ファインカーボン事業)の国内自給を目的として…
東京、大阪、名古屋の各証券取引所に株式を上場
黒鉛電極生産体制の再構築により、滋賀工場は生産中止
株式会社ブリヂストン及び旭カーボン株式会社が所有するBRIDGESTONECARBONBLA…
TokaiCarbonGS.,Inc.の商号としTCU・KBR・MWIを統合しTokaiCa…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が7.8%減り、営業利益は33.3%増えました。
2025年12月期の株価は765〜1,121円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
8万〜11万円
計算のもと：2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,000円（税金を引く前）。
カタログ 2,000円相当〜基準月 12月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち47.9%が、返さなくていいお金です。現金は643億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、20.03%です。
信託銀行
20.03%
0.43億株+0.21pt
信託銀行
8.03%
0.17億株+0.48pt
金融機関
2.82%
0.06億株+1.63pt
上位10者で41.9%
2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
特に、2025年に発生した個人情報漏えい事案を受け、不正ログイン防止機能導入等の情報セキュリティ強化を図り、再発防止の徹底を図っております。
カーボンブラック事業は米国子会社がアジアからの安価な輸入タイヤの影響を受け、ファインカーボン事業においてはEVの成長鈍化に伴うSiCパワー半導体市況の低迷が続きました。
このような環境下、当社は、既存事業の収益性の改善やコスト削減を着実に進め、未来に向けた成長基盤を強化すべく、カーボンブラック事業のタイ拠点への投資やファインカーボン事業の米国加工子会社の再編・統合等を行いました。
さらに、スメルティング＆ライニング事業については、同事業を経営企画部直轄とし欧州事業拠点に役員を派遣するなど、ガバナンス体制を強化した上で、抜本的な構造改革案の策定に取り組みました。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、当社の海外における連結子会社・持分法適用関連会社の収益や費用については期中平均相場により円換算されており、為替相場の変動が、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。
しかしながら、金融環境の急激な悪化により、資金調達の安定性が損なわれたり、著しく不利な資金調達を余儀なくされたりする局面においては、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループがこのようなリスクに適切に対処できない場合には、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2016年12月期 | 2017年12月期 | 2018年12月期 | 2019年12月期 | 2020年12月期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 886億円 | 1,063億円 | 2,313億円 | 2,620億円 | 2,015億円 | 2,589億円 | 3,404億円 | 3,639億円 | 3,501億円 | 3,230億円 |
| 営業利益 | 11億円 | 111億円 | 731億円 | 543億円 | — | — | 406億円 | 387億円 | 194億円 | 258億円 |
| 純利益 | −79億円 | 123億円 | 734億円 | 320億円 | 10億円 | 161億円 | 224億円 | 255億円 | −565億円 | 201億円 |
| 総資産 | 1,588億円 | 1,847億円 | 3,299億円 | 4,629億円 | 4,597億円 | 5,125億円 | 5,765億円 | 6,400億円 | 6,435億円 | 6,640億円 |
| 自己資本比率 | 69.9% | 68.4% | 56.7% | 45.8% | 43.8% | 44.7% | 46.6% | 50.7% | 44.9% | 47.9% |
| ROE | −6.8% | 10.4% | 46.8% | 16.0% | 0.5% | 7.5% | 9.0% | 8.6% | −18.4% | 6.6% |
| 1株利益（円） | -37.20 | 57.92 | 344.32 | 150.10 | 4.78 | 75.55 | 105.16 | 119.45 | -264.77 | 94.05 |
| 1株純資産（円） | 520.69 | 592.83 | 877.96 | 993.84 | 944.16 | 1,075.19 | 1,260.95 | 1,521.89 | 1,354.46 | 1,491.09 |
| 1株配当（円） | 6.0 | 12.0 | 24.0 | 48.0 | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 36.0 | 30.0 | 30.0 |
| 期末PER（倍） | -10.2 | 24.1 | 3.6 | 7.3 | 269.6 | 16.0 | 10.2 | 8.6 | -3.5 | 10.3 |
| 営業CF | 175億円 | 105億円 | 441億円 | 417億円 | 550億円 | 381億円 | 412億円 | 621億円 | 645億円 | 559億円 |
| 投資CF | −36億円 | −140億円 | −538億円 | −992億円 | −443億円 | −353億円 | −499億円 | −476億円 | −708億円 | −511億円 |
| 財務CF | −76億円 | −45億円 | 297億円 | 646億円 | 9億円 | 12億円 | −106億円 | −145億円 | 94億円 | −77億円 |
| 現金 | 285億円 | 221億円 | 411億円 | 464億円 | 577億円 | 644億円 | 494億円 | 565億円 | 651億円 | 643億円 |
| 設備投資 | — | — | — | 243億円 | — | — | — | 533億円 | 567億円 | 369億円 |
| 研究開発費 | — | — | — | 25億円 | — | — | — | 36億円 | 43億円 | 44億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 4,436 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | — | 786 | — | — | — | 794 | 747 | 770 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や東海カーボンが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。