信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)
17.13%
0.28億株新しく入った
ガラス・土石製品 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.8%増え、営業利益は10.9%増えました。
証券コード 5332 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
TOTOメンテナンス㈱は、これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っています。
この1年は、売上が1.8%増え、営業利益は10.9%増えました。
配当は100株で年11,000円です。株主優待もあります。
ガラス・土石製品の会社です。
TOTOメンテナンス㈱は、これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っています。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本陶器合名会社(現在のノリタケ(株))内にあった製陶研究所の技術をもって、資本金100万円…
株式上場(東京・名古屋・大阪・福岡各証券取引所)
創立100周年
監査等委員会設置会社へ移行
サウジアラビアに現地法人を設立(TOTOARCompany)
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.8%増え、営業利益は10.9%増えました。
2026年3月期の株価は3,309〜6,337円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
33万〜63万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,000円（税金を引く前）。
その他基準月 本文で確認
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち63.8%が、返さなくていいお金です。現金は1,312億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、17.13%です。
信託銀行
17.13%
0.28億株新しく入った
信託銀行
8.86%
0.15億株新しく入った
金融機関
6.30%
0.10億株+0.19pt
上位10者で45.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
この全社的なリスクマネジメント体制を確実なものとするため、当社は国際的なフレームワークである「COSO-ERM」の枠組みに基づく強固な連携を整備しています。
各種委員会などを通じて全部門並びにグループ会社と連携し、リスクの未然防止活動とリスク対応力の向上に努めています。
これらによる監査（三様監査）を実施し、リスクマネジメントのプロセスの有効性の評価や改善を行い、リスクの未然防止、最小化を図っています。
想定を上回る規模の災害が発生した場合、当社グループの建物及び設備に対する損害だけでなく、貴重な人的資源にも重大な影響を及ぼし、当社グループの事業活動の一部又は全体に大きな支障をきたす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
想定を上回る規模の災害が発生した場合、当社グループの建物及び設備に対する損害だけでなく、貴重な人的資源にも重大な影響を及ぼし、当社グループの事業活動の一部又は全体に大きな支障をきたす可能性があります。
このような事態が発生した場合、事業拠点の移転や損害を被った建物及び設備等の修復に多額の費用が発生する恐れがあり、当社グループの事業、財政状態及び経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。
また、当該問題に関する報道が行われることにより、当社グループのブランドイメージが低下し、顧客の流出を招く恐れがあり、当社グループの事業、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 5,673億円 | 5,923億円 | 5,861億円 | 5,965億円 | 5,778億円 | 6,453億円 | 7,012億円 | 7,023億円 | 7,245億円 | 7,374億円 |
| 営業利益 | 474億円 | 526億円 | 402億円 | 368億円 | 397億円 | 522億円 | 491億円 | 428億円 | 485億円 | 538億円 |
| 純利益 | 330億円 | 368億円 | 324億円 | 236億円 | 270億円 | 401億円 | 389億円 | 372億円 | 122億円 | 403億円 |
| 総資産 | 5,540億円 | 5,643億円 | 5,750億円 | 5,839億円 | 6,460億円 | 6,410億円 | 7,316億円 | 7,903億円 | 8,139億円 | 8,275億円 |
| 自己資本比率 | 53.6% | 59.1% | 58.9% | 57.2% | 56.7% | 63.2% | 62.0% | 63.6% | 64.1% | 63.8% |
| ROE | 11.5% | 11.7% | 9.6% | 7.0% | 7.7% | 10.4% | 9.1% | 7.8% | 2.4% | 7.7% |
| 1株利益（円） | 194.86 | 217.50 | 191.26 | 139.26 | 159.24 | 236.74 | 229.66 | 219.30 | 71.73 | 243.01 |
| 1株純資産（円） | 1,755.93 | 1,968.59 | 2,000.44 | 1,973.42 | 2,160.69 | 2,391.35 | 2,674.28 | 2,962.21 | 3,077.00 | 3,211.88 |
| 1株配当（円） | 68.0 | 72.0 | 90.0 | 90.0 | 70.0 | 95.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 110.0 |
| 期末PER（倍） | 21.6 | 25.8 | 24.5 | 25.8 | 42.4 | 20.9 | 19.2 | 19.5 | 54.3 | 20.9 |
| 営業CF | 626億円 | 455億円 | 146億円 | 638億円 | 596億円 | 494億円 | 316億円 | 763億円 | 714億円 | 712億円 |
| 投資CF | −353億円 | −364億円 | −269億円 | −367億円 | −426億円 | −319億円 | −353億円 | −538億円 | −384億円 | −218億円 |
| 財務CF | −189億円 | −112億円 | 146億円 | −209億円 | 227億円 | −758億円 | 88億円 | −190億円 | −190億円 | −386億円 |
| 現金 | 984億円 | 976億円 | 965億円 | 1,017億円 | 1,414億円 | 896億円 | 975億円 | 1,026億円 | 1,207億円 | 1,312億円 |
| 設備投資 | — | — | 573億円 | 606億円 | — | 430億円 | — | 581億円 | 507億円 | 432億円 |
| 研究開発費 | — | — | 212億円 | 215億円 | — | 240億円 | — | 231億円 | 251億円 | 263億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 30,324 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 678 | 679 | — | 710 | — | 730 | 755 | 781 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やＴＯＴＯが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。