製鉄
91%売上に占める割合
- 売上
- 9.17兆円
鉄鋼 ・ プライム市場
この1年は、売上が15.7%増え、営業利益は55.7%減りました。
証券コード 5401 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は製鉄、エンジニアリング、システムソリューションです。売上の約91%を製鉄が占めます。
この1年は、売上が15.7%増え、営業利益は55.7%減りました。
直近の期に配当はありません。株主優待もあります。
主な事業は製鉄、エンジニアリング、システムソリューションです。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）の事業体制は、製鉄事業、エンジニアリング事業、ケミカル＆マテリアル事業及びシステムソリューション事業です。
有価証券報告書「事業の内容」より
製鉄
91%売上に占める割合
エンジニアリング
4%
システムソリューション
3%
ケミカル＆マテリアル
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
八幡製鐵(株)と富士製鐵(株)が合併し、商号を新日本製鐵(株)に変更東京をはじめ全国8証券取…
新日鐵化学(株)、東京証券取引所に株式を上場
日鉄物産(株)を子会社化
山陽特殊製鋼(株)を完全子会社化
UnitedStatesSteelCorporationを完全子会社化
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が15.7%増え、営業利益は55.7%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 製鉄 | 9.17兆円 | — | — |
| エンジニアリング | 3,575億円 | — | — |
| システムソリューション | 2,926億円 | — | — |
| ケミカル＆マテリアル | 2,398億円 | — | — |
2026年3月期の株価は572〜3,450円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
6万〜34万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
直近の期に配当はありません。
その他基準月 9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち37.7%が、返さなくていいお金です。現金は4,613億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、13.90%です。
信託銀行
13.90%
7.29億株−0.90pt
信託銀行
4.00%
2.09億株−1.30pt
金融機関
1.90%
0.97億株新しく入った
上位10者で29.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
さらに、保護主義的な通商政策の台頭や相互関税の発動等により、通商措置の強化及び輸出入環境の変化が生じており、政治と経済の相互作用の強まりを通じて、不確実性が増しています。
特に、中国における鉄鋼の過剰生産及び輸出拡大を背景とした各国の通商措置拡大や、米国政権による関税政策等が、世界の鋼材需給の悪化や鋼材価格の下落を招くおそれがあります。
また、各地で勃発する紛争等の地政学リスクによっても、鋼材需給が悪化するおそれがあり、これらにより、当社グループの事業活動、業績及び財政状態に悪影響が生じる可能性があります。
また、外貨建資産の評価や海外事業の利益の円換算等において、為替相場の変動が当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
鋼材需給の変動等鋼材の国際的な需給の変動は、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
また、各地で勃発する紛争等の地政学リスクによっても、鋼材需給が悪化するおそれがあり、これらにより、当社グループの事業活動、業績及び財政状態に悪影響が生じる可能性があります。
一方、円安が進んだ場合、輸出市場においては相対的に価格競争力が増しますが、原燃料等の価格が高騰している状況においては、急速な円安によるコスト影響が従来以上に大きくなる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4.63兆円 | 5.71兆円 | 6.18兆円 | 5.92兆円 | 4.83兆円 | 6.81兆円 | 7.98兆円 | 8.87兆円 | 8.70兆円 | 10.06兆円 |
| 営業利益 | — | 2,887億円 | 2,651億円 | — | 114億円 | 8,409億円 | 8,836億円 | 7,787億円 | 5,480億円 | 2,429億円 |
| 純利益 | 1,309億円 | 1,808億円 | 2,512億円 | −4,315億円 | −324億円 | 6,373億円 | 6,940億円 | 5,494億円 | 3,502億円 | 172億円 |
| 総資産 | 7.26兆円 | 7.76兆円 | 8.05兆円 | 7.44兆円 | 7.57兆円 | 8.75兆円 | 9.57兆円 | 10.71兆円 | 10.94兆円 | 14.66兆円 |
| 自己資本比率 | 40.6% | 40.4% | 40.1% | 35.5% | 36.4% | 39.6% | 43.7% | 44.6% | 49.2% | 37.7% |
| ROE | 4.6% | 6.0% | 7.9% | −14.7% | −1.2% | 20.5% | 18.1% | 12.3% | 6.9% | 0.3% |
| 1株利益（円） | — | — | — | — | — | 138.43 | 150.73 | 119.31 | 70.18 | 3.28 |
| 1株純資産（円） | — | — | — | — | — | 752.93 | 908.11 | 1,037.46 | 1,030.11 | 1,058.19 |
| 1株配当（円） | — | — | — | — | — | 160.0 | 180.0 | 160.0 | 160.0 | — |
| 期末PER（倍） | 17.3 | 11.4 | 6.9 | — | — | 3.1 | 4.1 | 6.1 | 9.1 | 175.4 |
| 営業CF | — | 4,855億円 | 4,523億円 | 4,943億円 | 4,032億円 | 6,156億円 | 6,613億円 | 1.01兆円 | 9,786億円 | 7,169億円 |
| 投資CF | −3,437億円 | −3,632億円 | −3,818億円 | −3,456億円 | −3,890億円 | −3,789億円 | −3,666億円 | −7,107億円 | −4,624億円 | −2.84兆円 |
| 財務CF | — | −1,050億円 | −429億円 | −146億円 | 527億円 | −613億円 | −1,977億円 | −5,439億円 | −3,133億円 | 1.89兆円 |
| 現金 | 914億円 | 1,429億円 | 1,632億円 | 2,895億円 | 3,595億円 | 5,510億円 | 6,704億円 | 4,489億円 | 6,725億円 | 4,613億円 |
| 設備投資 | — | — | 4,408億円 | — | — | 4,074億円 | — | 4,574億円 | 5,835億円 | 9,430億円 |
| 研究開発費 | — | — | 720億円 | — | — | 664億円 | — | 727億円 | 807億円 | 827億円 |
| 従業員 | — | 97,996 | 105,796 | 106,599 | 106,226 | 106,528 | — | — | — | 138,453 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 613 | — | — | 536 | — | 829 | 905 | 909 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や日本製鉄が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。