鉄鋼事業
61%売上に占める割合
- 売上
- 2.76兆円
鉄鋼 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.6%減り、営業利益は32.0%減りました。
証券コード 5411 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は鉄鋼事業、商社事業、エンジニアリング事業です。売上の約61%を鉄鋼事業が占めます。
この1年は、売上が6.6%減り、営業利益は32.0%減りました。
配当は100株で年8,000円です。株主優待もあります。
主な事業は鉄鋼事業、商社事業、エンジニアリング事業です。
ＪＦＥグループは、「ＪＦＥスチール㈱」、「ＪＦＥエンジニアリング㈱」、「ＪＦＥ商事㈱」の３つの事業会社により、事業分野ごとの特性に応じた最適な業務執行体制の構築を図っております。
有価証券報告書「事業の内容」より
鉄鋼事業
61%売上に占める割合
商社事業
26%
エンジニアリング事業
13%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
両社の会社分割契約書締結を承認
名古屋証券取引所上場廃止
ジェイエフイーホールディングス(株)からJFEホールディングス(株)へ商号変更
JFEエンジニアリング(株)が笠岡モノパイル製作所を発足
監査等委員会設置会社へ移行
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.6%減り、営業利益は32.0%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 鉄鋼事業 | 2.76兆円 | — | — |
| 商社事業 | 1.20兆円 | — | — |
| エンジニアリング事業 | 5,837億円 | — | — |
2026年3月期の株価は1,556〜2,359円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
16万〜24万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年8,000円（税金を引く前）。
その他基準月 本文で確認
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち44.4%が、返さなくていいお金です。現金は1,678億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、15.25%です。
信託銀行
15.25%
0.97億株+0.42pt
信託銀行
5.83%
0.37億株+0.43pt
金融機関
2.49%
0.16億株変わらず
上位10者で34.5%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、調達ソースの分散化等により、調達不安定化のリスクの低減を図ってまいります。
近年、国・地域間の対立や市場の分断等が、国際情勢に大きな影響を与えています。
経済安全保障の観点からも、重要物資のサプライチェーンの混乱、経済的な外圧、予期しない制度の導入等が生じる可能性が高まっています。
これに対しては、各国・地域の政治、経済や制度等に関する情報収集と調査分析、自社のバリューチェーンの精査と多様化、リスクを把握し軽減・回避するための仕組みづくり等により、経済安全保障リスクへの対応を進めてまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
それらのリスク要因のいずれも投資家の判断に影響を及ぼす可能性があります。
従いまして、今後の少子高齢化に伴う国内市場の縮小や、国内およびアジアをはじめとする世界経済の状況等を背景とした国内外の鋼材需給の動向が当社グループの鋼材の販売量や価格に影響を及ぼす可能性があります。
とりわけ海外市場においては、中国の内需減少に伴う輸出の増加や、新興国における鉄鋼生産能力の拡大という構造的な変化により、ますます競争が激化していく可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 3.31兆円 | 3.63兆円 | 3.87兆円 | 3.73兆円 | 3.23兆円 | 4.37兆円 | 5.27兆円 | 5.17兆円 | 4.86兆円 | 4.54兆円 |
| 営業利益 | — | 1,674億円 | 2,218億円 | −2,009億円 | 76億円 | 4,002億円 | 2,251億円 | 2,870億円 | 1,651億円 | 1,122億円 |
| 純利益 | 679億円 | 976億円 | 1,635億円 | −1,977億円 | −219億円 | 2,881億円 | 1,626億円 | 1,974億円 | 919億円 | 702億円 |
| 総資産 | 4.33兆円 | 4.49兆円 | 4.71兆円 | 4.65兆円 | 4.65兆円 | 5.29兆円 | 5.52兆円 | 5.75兆円 | 5.65兆円 | 5.90兆円 |
| 自己資本比率 | 41.1% | 41.5% | 40.9% | 35.0% | 36.1% | 37.6% | 38.4% | 42.8% | 44.8% | 44.4% |
| ROE | 3.7% | 5.4% | 8.6% | −11.1% | −1.3% | 15.7% | 7.9% | 8.6% | 3.7% | 2.7% |
| 1株利益（円） | 117.81 | 169.34 | 283.81 | -343.39 | -37.98 | 500.28 | 280.68 | 323.33 | 144.43 | 110.30 |
| 1株純資産（円） | 3,089.53 | 3,230.96 | 3,345.22 | 2,825.50 | 2,916.37 | 3,452.82 | 3,649.79 | 3,874.62 | 3,976.84 | 4,117.88 |
| 1株配当（円） | 30.0 | 80.0 | 95.0 | 20.0 | 10.0 | 140.0 | 80.0 | 100.0 | 100.0 | 80.0 |
| 期末PER（倍） | 16.2 | 12.7 | 6.6 | — | — | 3.4 | 6.0 | 7.9 | 12.7 | 16.5 |
| 営業CF | — | 3,284億円 | 2,683億円 | 2,611億円 | 2,473億円 | 2,987億円 | 3,958億円 | 4,790億円 | 3,790億円 | 3,791億円 |
| 投資CF | — | −2,165億円 | −3,134億円 | −3,584億円 | −1,642億円 | −2,880億円 | −2,743億円 | −3,253億円 | −2,832億円 | −4,528億円 |
| 財務CF | — | −998億円 | 519億円 | 1,039億円 | −301億円 | −574億円 | −1,102億円 | −455億円 | −1,574億円 | 617億円 |
| 現金 | 702億円 | 751億円 | 823億円 | 867億円 | 1,424億円 | 1,018億円 | 1,194億円 | 2,431億円 | 1,728億円 | 1,678億円 |
| 設備投資 | — | — | 3,295億円 | 3,914億円 | — | 3,409億円 | — | 3,461億円 | 3,148億円 | 3,799億円 |
| 研究開発費 | — | — | 373億円 | 387億円 | — | 397億円 | — | 438億円 | 430億円 | 428億円 |
| 従業員 | 60,439 | 61,234 | 62,076 | — | — | — | — | — | — | 61,628 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 1,091 | 1,097 | — | 959 | — | 1,171 | 1,264 | 1,228 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やＪＦＥホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。