日本
59%売上に占める割合
- 売上
- 1,441億円
- 営業利益
- 219億円
- 利益率
- 15.0%
鉄鋼 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.8%減り、営業利益は39.8%増えました。
証券コード 5463 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は日本、北米、アジアです。売上の約59%を日本が占めます。
この1年は、売上が6.8%減り、営業利益は39.8%増えました。
配当は100株で年4,483円です。株主優待もあります。
主な事業は日本、北米、アジアです。
当社グループは、当社、連結子会社18社、持分法適用関連会社3社、非連結子会社5社及び持分法非適用関連会社1社の合計28社によって構成され、各種鋼管及び表面処理鋼板の製造・販売活動を主な事業としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
日本
59%売上に占める割合
北米
22%
アジア
18%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
株式会社丸一鋼管製作所を設立、本社を大阪市東住吉区(現平野区)加美橘町に置く
大阪、東京両証券取引所市場第二部上場
米国にマルイチ・ステンレス・チューブ・テキサス・コーポレーション(現・連結子会社)を設立
株式会社佐藤型鋼製作所(現・非連結子会社)の株式取得
株式会社METALEX(現・非連結子会社)の株式取得
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.8%減り、営業利益は39.8%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 日本 | 1,441億円 | 219億円 | +11.7% |
| 北米 | 548億円 | 55億円 | — |
| アジア | 448億円 | 42億円 | −6.4% |
2026年3月期の株価は1,016〜1,675円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
10万〜17万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年4,483円（税金を引く前）。
商品券・ギフト基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち82.5%が、返さなくていいお金です。現金は887億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、11.93%です。
信託銀行
11.93%
0.26億株+1.45pt
会社など
6.36%
0.14億株+0.29pt
金融機関
4.76%
0.11億株−0.27pt
上位10者で47.2%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
(北米)北米事業につきましては、関税問題や景気後退懸念もある中ですが、米国HRC価格は足元では上昇傾向が続き受注は好調に推移しており、鉄鋼市場の動向を注視しながらスプレッドの確保と在庫の適正管理に注力しております。
メキシコMaruichimex社では、ユーザーである日系自動車メーカーの米国向け輸出について関税影響も軽微で、販売数量の増加を見込んでおります。
また、新設のモンテレーの第2工場では、自動車以外の鋼管需要分野開拓の営業体制を強化する中で、新工場の立ち上げを急ぎます。
(アジア)アジア事業につきましては、中国の過剰生産からの輸出価格の影響で市況の下落混乱が続いております。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
したがって、中低層の建築投資、輸送用機器の生産量、企業の設備投資及び公共投資、及び当社製品ユーザーの生産動向等によって、連結経営成績は影響を受ける可能性があります。
固定資産の価値下落について当社グループが保有している固定資産について収益性が低下し投資の回収が見込めなくなった場合、固定資産の減損損失が発生し連結経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
このため、株式市場の低迷等、当社グループが保有する有価証券並びに投資有価証券の時価が大きく変動した場合、連結経営成績に影響が出る可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 1,373億円 | 1,563億円 | 1,674億円 | 1,549億円 | 1,611億円 | 2,242億円 | 2,734億円 | 2,713億円 | 2,616億円 | 2,438億円 |
| 営業利益 | 245億円 | 208億円 | 193億円 | 147億円 | 183億円 | 363億円 | 300億円 | 348億円 | 229億円 | 320億円 |
| 純利益 | 177億円 | 158億円 | 143億円 | 64億円 | 139億円 | 278億円 | 242億円 | 261億円 | 270億円 | 267億円 |
| 総資産 | 3,065億円 | 3,157億円 | 3,210億円 | 3,101億円 | 3,303億円 | 3,701億円 | 3,932億円 | 4,295億円 | 4,256億円 | 4,224億円 |
| 自己資本比率 | 81.2% | 81.9% | 82.2% | 83.0% | 81.5% | 80.4% | 79.7% | 80.8% | 80.9% | 82.5% |
| ROE | 7.4% | 6.2% | 5.5% | 2.4% | 5.3% | 9.8% | 7.9% | 7.9% | 7.8% | 7.7% |
| 1株利益（円） | 71.36 | 63.56 | 57.42 | 25.60 | 55.98 | 113.61 | 101.13 | 109.27 | 112.76 | 117.99 |
| 1株純資産（円） | 1,002.19 | 1,041.92 | 1,063.15 | 1,036.21 | 1,095.65 | 1,240.00 | 1,312.30 | 1,451.74 | 1,485.52 | 1,575.04 |
| 1株配当（円） | 28.2 | 26.8 | 24.7 | 35.2 | 24.2 | 30.3 | 36.5 | 43.7 | 43.7 | 44.8 |
| 期末PER（倍） | 14.8 | 17.1 | 18.7 | 33.8 | 15.0 | 8.1 | 9.6 | 12.3 | 9.8 | 12.0 |
| 営業CF | 218億円 | 148億円 | 157億円 | 297億円 | 244億円 | 151億円 | 245億円 | 357億円 | 281億円 | 204億円 |
| 投資CF | −43億円 | −111億円 | −76億円 | −27億円 | −168億円 | −100億円 | 43億円 | −210億円 | 137億円 | 11億円 |
| 財務CF | −108億円 | −96億円 | −60億円 | −113億円 | −140億円 | −167億円 | −76億円 | −131億円 | −263億円 | −279億円 |
| 現金 | 592億円 | 532億円 | 551億円 | 707億円 | 641億円 | 531億円 | 751億円 | 774億円 | 951億円 | 887億円 |
| 設備投資 | — | — | 57億円 | 63億円 | — | 51億円 | — | 170億円 | 242億円 | 168億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1億円 | 1億円 | — | 3億円 | — | 3億円 | 3億円 | 3億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 2,599 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 637 | 639 | — | 657 | — | 695 | 701 | 722 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や丸一鋼管が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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