自動車関連事業
57%売上に占める割合
- 売上
- 2.94兆円
- 営業利益
- 1,797億円
- 利益率
- 6.1%
非鉄金属 ・ プライム市場
この1年は、売上が9.2%増え、営業利益は30.4%増えました。
証券コード 5802 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は自動車関連事業、環境エネルギー関連事業、産業素材関連事業他です。売上の約57%を自動車関連事業が占めます。
この1年は、売上が9.2%増え、営業利益は30.4%増えました。
配当は100株で年15,400円です。
主な事業は自動車関連事業、環境エネルギー関連事業、産業素材関連事業他です。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）においては、環境エネルギー関連事業、情報通信関連事業、自動車関連事業、エレクトロニクス関連事業、産業素材関連事業他の5部門にわたって、製品の開発、製造、販売、サービス等の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
自動車関連事業
57%売上に占める割合
環境エネルギー関連事業
22%
産業素材関連事業他
7%
エレクトロニクス関連事業
7%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
この1年は、売上が9.2%増え、営業利益は30.4%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 自動車関連事業 | 2.94兆円 | 1,797億円 | +4.2% |
| 環境エネルギー関連事業 | 1.14兆円 | 906億円 | +15.1% |
| 産業素材関連事業他 | 3,665億円 | 314億円 | +52.5% |
| エレクトロニクス関連事業 | 3,506億円 | 395億円 | +34.9% |
| 情報通信関連事業 | 3,150億円 | 774億円 | +288.6% |
2026年3月期の株価は1,620〜11,495円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
16万〜115万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年15,400円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち56.9%が、返さなくていいお金です。現金は2,359億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.09%です。
信託銀行
16.09%
1.25億株−0.98pt
信託銀行
9.14%
0.71億株−0.38pt
金融機関
2.70%
0.21億株−0.47pt
上位10者で39.0%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
加えて、当社グループにおける情報セキュリティマネジメントの強化とセキュリティ対策の高度化、サプライチェーンのセキュリティ管理強化など、リスク低減に努めております。
業務システムでは、ウイルス対策や脆弱性対応などの基本対策に加え、インシデント発生時の検知・対応・復旧体制の整備など、サイバー攻撃への対応力強化を推進しています。
* DX：デジタル・トランスフォーメーション（Digital Transformation）の略で、デジタル技術を活用し、組織文化などを変革していく取組みを指すもの。
全体構想図２．事業戦略（「注力3分野」におけるメイントピック）(1)「デジタル・AI」分野高度デジタルインフラをささえる幅広い高性能製品の投入で、北米ハイパーデータセンタ市場向けシェア向上を目指す。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、各市場において、以下のように完全には回避することの困難なリスクが存在しており、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
これらの法令違反行為や企業倫理に悖る行為を行うことにより、法令に基づく処罰、訴訟の提起及び信用・評判の失墜など当社グループの経営に重大な影響を与える可能性があります。
従って、現地通貨ベースでの業績に大きな変動がない場合でも、期末円換算時の米国ドル、ユーロ等の為替レート変動が業績に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2.81兆円 | 3.08兆円 | 3.18兆円 | 3.11兆円 | 2.92兆円 | 3.37兆円 | 4.01兆円 | 4.40兆円 | 4.68兆円 | 5.11兆円 |
| 営業利益 | 1,505億円 | 1,731億円 | 1,663億円 | 1,272億円 | 1,139億円 | 1,222億円 | 1,774億円 | 2,266億円 | 3,207億円 | 4,182億円 |
| 純利益 | 1,076億円 | 1,203億円 | 1,181億円 | 727億円 | 563億円 | 963億円 | 1,127億円 | 1,497億円 | 1,938億円 | 3,695億円 |
| 総資産 | 2.91兆円 | 3.00兆円 | 3.05兆円 | 3.10兆円 | 3.38兆円 | 3.81兆円 | 4.01兆円 | 4.37兆円 | 4.44兆円 | 4.82兆円 |
| 自己資本比率 | 48.7% | 51.3% | 50.8% | 49.0% | 48.2% | 46.5% | 47.3% | 50.6% | 51.6% | 56.9% |
| ROE | 7.7% | 8.1% | 7.6% | 4.7% | 3.6% | 5.7% | 6.1% | 7.3% | 8.6% | 14.7% |
| 1株利益（円） | 137.61 | 154.29 | 151.38 | 93.24 | 72.25 | 123.49 | 144.45 | 191.98 | 248.47 | 473.78 |
| 1株純資産（円） | 1,815.32 | 1,973.95 | 1,988.58 | 1,946.93 | 2,088.51 | 2,269.31 | 2,436.14 | 2,830.82 | 2,936.93 | 3,517.58 |
| 1株配当（円） | 40.0 | 46.0 | 48.0 | 40.0 | 32.0 | 50.0 | 50.0 | 77.0 | 97.0 | 154.0 |
| 期末PER（倍） | 13.4 | 10.5 | 9.7 | 12.2 | 22.9 | 11.8 | 11.7 | 12.2 | 9.9 | 17.7 |
| 営業CF | 2,092億円 | 2,396億円 | 1,777億円 | 2,646億円 | 1,697億円 | 760億円 | 2,652億円 | 3,935億円 | 4,023億円 | 4,252億円 |
| 投資CF | −1,948億円 | −1,743億円 | −1,846億円 | −1,780億円 | −1,634億円 | −1,654億円 | −1,478億円 | −1,238億円 | −2,239億円 | −1,749億円 |
| 財務CF | −48億円 | −668億円 | −43億円 | −13億円 | −131億円 | 828億円 | −983億円 | −2,923億円 | −1,508億円 | −3,260億円 |
| 現金 | 1,800億円 | 1,801億円 | 1,689億円 | 2,490億円 | 2,514億円 | 2,555億円 | 2,794億円 | 2,683億円 | 2,945億円 | 2,359億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,903億円 | 2,088億円 | — | 1,897億円 | — | 1,938億円 | 2,433億円 | 2,432億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,296億円 | 1,254億円 | — | 1,231億円 | — | 1,420億円 | 1,563億円 | 1,629億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 302,972 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 808 | 803 | — | 785 | — | 820 | 850 | 896 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や住友電気工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。