情報通信事業部門
55%売上に占める割合
- 売上
- 6,530億円
- 営業利益
- 1,527億円
- 利益率
- 23.4%
非鉄金属 ・ プライム市場
この1年は、売上が20.7%増え、営業利益は39.2%増えました。
証券コード 5803 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は情報通信事業部門、自動車事業部門、エレクトロニクス事業部門です。売上の約55%を情報通信事業部門が占めます。
この1年は、売上が20.7%増え、営業利益は39.2%増えました。
配当は100株で年3,750円です。
主な事業は情報通信事業部門、自動車事業部門、エレクトロニクス事業部門です。
当社及び当社の関係会社は、㈱フジクラ（当社）、子会社107社及び関連会社12社により構成されており、情報通信事業部門、エレクトロニクス事業部門、自動車事業部門、エネルギー事業部門、不動産事業部門に亘って、製品の製造、販売、サービス等の事業活動を展開しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
情報通信事業部門
55%売上に占める割合
自動車事業部門
15%
エレクトロニクス事業部門
15%
エネルギー事業部門
13%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
藤倉電線護謨合名会社から電線部門を分離独立し、東京千駄ヶ谷に資本金50万円をもって藤倉電線株…
東京証券取引所に上場
香港に電子関連製品の販売会社「藤倉香港貿易有限公司」を設立
AFLIGLLCをAFLTelecommunicationsLLCに吸収合併
導体事業を分割して株式会社フジクラ・ダイヤケーブルに承継し、銅電線製造販売事業を同社に集約
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が20.7%増え、営業利益は39.2%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 情報通信事業部門 | 6,530億円 | 1,527億円 | +65.7% |
| 自動車事業部門 | 1,794億円 | 68億円 | +17.0% |
| エレクトロニクス事業部門 | 1,723億円 | 77億円 | −66.5% |
| エネルギー事業部門 | 1,570億円 | 189億円 | +58.6% |
| 不動産事業部門 | 110億円 | 50億円 | +2.1% |
| その他 | 97億円 | −24億円 | — |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年3,750円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち57.8%が、返さなくていいお金です。現金は1,789億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、19.09%です。
信託銀行
19.09%
0.53億株+1.11pt
信託銀行
7.50%
0.21億株−2.26pt
金融機関
2.58%
0.07億株−1.11pt
上位10者で41.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
当社は、管理すべきリスクを、事業機会に関連するリスク（戦略リスク）と、事業活動の遂行に関連するリスク（業務リスク）に分類しております。
戦略リスクは取締役会及び経営執行会議等におけるトップマネジメントの合議により管理し、業務リスクはリスクマネジメント委員会が管理する体制としております。
（当社グループの主要なリスク）当社グループの経営成績、株価及び財務状況等に影響を及ぼす可能性のある主要なリスクには、以下のようなものがあります。
ただし、以下は当社グループに関するすべてのリスクを網羅したものではなく、記載以外のリスクも存在し、投資家の判断に影響を及ぼす可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
しかし、製品の構造・製造技術の多様化や、海外での事業活動の拡大等により、当社グループの製品が意図せず他社の製品の知的財産権を侵害した場合、販売中止、設計変更等の処置をとらざるを得ない可能性があります。
また、第三者が当社グループの知的財産権を侵害しても、各国の法制度等の相違により、適切な保護が得られるとは限らず、当社グループの事業活動や経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 6,538億円 | 7,401億円 | 7,108億円 | 6,723億円 | 6,437億円 | 6,704億円 | 8,065億円 | 7,998億円 | 9,794億円 | 1.18兆円 |
| 営業利益 | 342億円 | 343億円 | 277億円 | — | 244億円 | 383億円 | 702億円 | 695億円 | 1,355億円 | 1,887億円 |
| 純利益 | 129億円 | 184億円 | 15億円 | −385億円 | −54億円 | 391億円 | 409億円 | 510億円 | 911億円 | 1,572億円 |
| 総資産 | 5,886億円 | 6,381億円 | 6,383億円 | 5,761億円 | 5,691億円 | 6,115億円 | 6,568億円 | 7,239億円 | 8,303億円 | 9,695億円 |
| 自己資本比率 | 34.4% | 34.4% | 33.9% | 26.4% | 28.6% | 36.1% | 41.2% | 47.1% | 49.1% | 57.8% |
| ROE | 6.4% | 8.7% | 0.7% | −20.9% | −3.4% | 20.4% | 16.7% | 16.7% | 24.3% | 32.5% |
| 1株利益（円） | 7.43 | 10.73 | 0.85 | -22.76 | -3.25 | 23.64 | 24.71 | 30.83 | 55.05 | 94.93 |
| 1株純資産（円） | 118.45 | 128.14 | 126.57 | 92.05 | 98.54 | 133.29 | 163.48 | 206.12 | 246.16 | 338.45 |
| 1株配当（円） | 1.7 | 2.3 | 2.0 | 5.0 | — | 10.0 | 5.0 | 9.2 | 16.7 | 37.5 |
| 期末PER（倍） | 18.0 | 11.2 | 81.8 | — | — | 4.4 | 6.3 | 12.3 | 16.3 | 43.1 |
| 営業CF | 436億円 | 278億円 | 420億円 | 464億円 | 626億円 | 404億円 | 581億円 | 944億円 | 1,159億円 | 1,329億円 |
| 投資CF | −606億円 | −344億円 | −482億円 | −394億円 | −71億円 | 78億円 | −97億円 | −215億円 | −209億円 | −362億円 |
| 財務CF | 164億円 | 96億円 | 84億円 | 17億円 | −265億円 | −369億円 | −339億円 | −360億円 | −574億円 | −1,113億円 |
| 現金 | 307億円 | 336億円 | 362億円 | 440億円 | 742億円 | 904億円 | 1,066億円 | 1,470億円 | 1,842億円 | 1,789億円 |
| 設備投資 | — | — | 557億円 | — | — | — | — | 208億円 | 307億円 | 403億円 |
| 研究開発費 | — | — | 174億円 | — | — | 164億円 | — | 171億円 | 184億円 | 168億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 50,586 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 716 | — | — | 724 | — | 845 | 867 | 935 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やフジクラが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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