投資総研

サービス業 ・ プライム市場

リクルートホールディングス

この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は28.5%増えました。

証券コード 6098 ・ 2026年3月期の有価証券報告書より
  • 売上3.70兆円前の年から +3.9%
  • 営業利益6,306億円前の年から +28.5%
  • 100株の年間配当2,500円税金を引く前
  • 働く人45,586人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は人材派遣、HRテクノロジー、マーケティング・マッチング・テクノロジーです。売上の約45%を人材派遣が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は28.5%増えました。

  3. 3

    配当は100株で年2,500円です。

01

どんな会社?

主な事業は人材派遣、HRテクノロジー、マーケティング・マッチング・テクノロジーです。

当社グループは、1960年に日本において大学新聞に企業の求人広告を掲載し、学生に求人情報を提供することから始まりました。

有価証券報告書「事業の内容」より

人材派遣

45%売上に占める割合

売上
1.68兆円

HRテクノロジー

39%

売上
1.45兆円

マーケティング・マッチング・テクノロジー

15%

売上
5,636億円

売上3.70兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 人材派遣46%16,793億円
  • HRテクノロジー39%14,544億円
  • マーケティング・マッチング・テクノロジー15%5,636億円

これまでの歩み

  1. 1960

    、東京都港区において大学新聞に各企業の求人広告を掲載することを目的として、現在の(株)リクル…

  2. 2014

    東京証券取引所市場第一部に株式を上場2015年Airペイをリリース中・小規模クライアント向け…

  3. 2018

    Glassdoor,Inc.(現GlassdoorLLC)*買収オンライン求人広告及び企業情…

  4. 2022

    東京証券取引所の市場区分の見直しにより東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行

  5. 2026

    現在の名称です

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6098
業種
サービス業
本社
東京都千代田区丸の内一丁目9番2号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
45,586人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が3.9%増え、営業利益は28.5%増えました。

売上▲ 3.9%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年3.70兆円
営業利益(本業のもうけ)▲ 28.5%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年6,306億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
人材派遣1.68兆円——
HRテクノロジー1.45兆円——
マーケティング・マッチング・テクノロジー5,636億円——

もうける力

純利益(最終的なもうけ)4,969億円▲ 21.6%
17年20年26年
1株利益(EPS)349.78円▲ 28.9%
17年20年26年
営業利益率17.1%▲ 3.3pt
17年20年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)31.0%▲ 8.4pt
17年20年26年
03

株価はどう動いてきた?

有価証券報告書から読めた範囲を載せています。

株主総利回り(2021年3月末=100)
  • リクルートホールディングス
  • 配当込みTOPIX(%
10020021年22年23年24年25年26年この会社 123.0指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

株価を入れると出ます

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(18.7〜29.7倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年2,500円(税金を引く前)。

2,500円100株の年間配当(税金を引く前)
7.1%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 4.2%
17年18年19年20年30.0円21年22年23年24年25年26年25.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
17年18年19年20年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち56.8%が、返さなくていいお金です。現金は7,256億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)56.8%▼ 1.5pt
17年20年26年
手元の現金7,256億円▼ 10.3%
17年20年26年
借入金と社債6億円▼ 36.2%
17年20年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)6,694億円▲ 9.7%
17年20年26年
06

未来への投資と、働く人

1,162万円平均年収(単体)
40.2歳平均年齢(単体)
9.3年平均勤続(単体)
設備投資878億円▲ 1.0%
17年20年26年
フリーキャッシュフロー6,197億円▲ 12.8%
17年20年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員45,586人
17年20年26年
平均年収(単体)1,162万円▲ 1.5%
17年20年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、18.81%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

18.81%

2.72億株−0.46pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行(信託口)

7.17%

1.04億株−0.11pt

3

金融機関

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)

3.24%

0.47億株−0.90pt

上位10者で40.7%

  • 27.6%信託銀行
  • 8.8%金融機関
  • 2.8%会社など
  • 1.5%個人など
  1. 4
    THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    2.64%新しく入った
  2. 5
    日本テレビ放送網会社など
    1.69%+0.03pt
  3. 6
    日本マスタートラスト信託銀行(株式付与ESOP信託口・76576口)信託銀行
    1.64%+0.09pt
  4. 7
    GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)個人など
    1.53%+0.05pt
  5. 8
    JP MORGAN CHASE BANK 385642(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.48%新しく入った
  6. 9
    JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.42%新しく入った
  7. 10
    TBSテレビ会社など
    1.09%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文特に、HRテクノロジー事業及び派遣事業で構成される人材マッチング事業は、経済情勢の不透明感又は悪化に伴う企業の雇用環境の変化の影響を受けます。
  • 今年の文また、マーケティング・マッチング・テクノロジー事業においても、経済情勢等の変動により個人ユーザーの消費が低迷すること等に伴って、企業クライアントが広告宣伝費を削減する可能性があります。
  • 今年の文HRテクノロジー事業においては、企業クライアントの採用需要の低下が見られる場合、同事業の業績に影響を与える可能性があります。
  • 今年の文米国外の多くの地域でも求人数は緩やかに減少しており、今後係る傾向が継続する場合、長期間に亘り同事業の業績に影響を与える可能性があります。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 当社グループの経営成績等に影響を与える重要なリスク上記の当社グループトップリスクを含む、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があると当社の経営陣が認識するリスクの詳細は以下のとおりです。

  • 但し、すべてのリスクを網羅したものではなく、現時点では予見出来ない又は重要とみなされていないリスクの影響を将来的に受ける可能性があります。

  • また、マーケティング・マッチング・テクノロジー事業においても、経済情勢等の変動により個人ユーザーの消費が低迷すること等に伴って、企業クライアントが広告宣伝費を削減する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上1.94兆円2.17兆円2.31兆円2.40兆円2.27兆円2.87兆円3.43兆円3.42兆円3.56兆円3.70兆円
営業利益1,272億円1,918億円2,231億円2,060億円1,628億円3,789億円3,443億円4,025億円4,905億円6,306億円
純利益1,367億円1,517億円1,743億円1,799億円1,314億円2,968億円2,698億円3,537億円4,085億円4,969億円
総資産1.46兆円1.57兆円1.75兆円2.00兆円2.20兆円2.42兆円2.79兆円3.14兆円2.77兆円2.79兆円
自己資本比率50.4%53.1%55.2%49.4%49.7%56.3%58.2%63.6%58.3%56.8%
ROE19.5%19.3%19.3%18.4%12.6%24.2%18.0%19.5%22.6%31.0%
1株利益(円)81.3390.79104.31108.2779.83181.68168.59225.99271.44349.78
1株純資産(円)441.51500.20578.04599.65667.96847.451,030.331,295.401,102.861,134.01
1株配当(円)21.723.028.030.020.021.022.023.024.025.0
期末PER(倍)23.329.130.325.867.729.821.629.728.218.7
営業CF1,544億円1,941億円2,770億円3,033億円2,866億円4,396億円4,382億円5,354億円6,104億円6,694億円
投資CF−2,139億円−659億円−2,046億円−890億円−404億円−707億円−327億円−688億円−611億円−497億円
財務CF1,072億円−832億円−685億円−1,927億円−1,727億円−2,544億円−2,521億円−3,346億円−8,805億円−7,435億円
現金3,552億円3,898億円4,029億円4,213億円5,010億円6,696億円8,774億円1.14兆円8,086億円7,256億円
設備投資——753億円1,438億円—866億円—972億円869億円878億円
従業員—————————45,586
平均年収(単体・万円)——962965—998—1,1191,1451,162

1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やリクルートホールディングスが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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