投資総研

機械 ・ プライム市場

クボタ

この1年は、売上が0.1%増え、営業利益は15.9%減りました。

証券コード 6326 ・ 2025年12月期の有価証券報告書より
  • 売上3.02兆円前の年から +0.1%
  • 営業利益2,655億円前の年から −15.9%
  • 100株の年間配当5,000円税金を引く前
  • 働く人52,503人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は機械、水・環境、その他です。売上の約86%を機械が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が0.1%増え、営業利益は15.9%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年5,000円です。

01

どんな会社?

主な事業は機械、水・環境、その他です。

当社グループは当社及び国内外207社の関係会社(連結子会社190社及び持分法適用会社17社)により構成され、機械、水・環境、その他の3事業セグメント区分にわたって多種多様な製品・サービスの提供を行っております。

有価証券報告書「事業の内容」より

機械

86%売上に占める割合

売上
2.63兆円
営業利益
2,536億円
利益率
9.6%

水・環境

12%

売上
3,744億円
営業利益
330億円
利益率
8.8%

その他

2%

売上
463億円
営業利益
8億円
利益率
1.8%

売上3.02兆円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 機械86%26,289億円
  • 水・環境12%3,744億円
  • その他2%463億円

これまでの歩み

  1. 1890

    創業者久保田権四郎大阪市南区御蔵跡町に久保田鉄工所を興し、各種鋳物の製造・販売を開始

  2. 1976

    ニューヨーク証券取引所に上場

  3. 2016

    インプルメントメーカーである米国のグレートプレーンズマニュファクチュアリング,Inc.を買収…

  4. 2022

    トラクタメーカーであるインドのエスコーツLtd.(現エスコーツクボタLtd.)を買収、子会社…

  5. 2022

    世界各地域の研究開発拠点の連携及び研究開発体制の強化を目的としてグローバル技術研究所を開設

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6326
業種
機械
市場
プライム市場
決算
12月
売買の単位
100株
働く人
52,503人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が0.1%増え、営業利益は15.9%減りました。

売上▲ 0.1%
17年18年19年20年21年22年23年3.02兆円24年25年3.02兆円
営業利益(本業のもうけ)▼ 15.9%
18年19年22年23年3,288億円24年25年2,655億円

事業別のもうけ

2025年12月期売上営業利益前の期から
機械2.63兆円2,536億円−21.6%
水・環境3,744億円330億円+35.9%
その他463億円8億円−14.7%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)1,867億円▼ 19.0%
17年25年
1株利益(EPS)163.44円▼ 17.3%
17年25年
営業利益率8.8%▼ 1.7pt
17年25年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)7.3%▼ 2.6pt
17年25年
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株価はどう動いてきた?

2025年12月期の株価は1,460〜2,348円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円21年2,733円22年23年24年25年
株主総利回り(2020年12月末=100)
  • クボタ
  • 配当込みTOPIX
10020020年21年22年23年24年25年クボタ 108.9指数 213.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2025年12月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

15万〜23万円

  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(9.31〜13.56倍)と比べる

計算のもと:2025年12月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当は?

100株で年5,000円(税金を引く前)。この9年、減っていません。

5,000円100株の年間配当(税金を引く前)
30.6%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 0.0%
17年18年19年20年21年22年23年24年25年50.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年22年23年24年25年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

これからも同じ配当が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち42.3%が、返さなくていいお金です。現金は2,770億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)42.3%▲ 1.1pt
17年25年
手元の現金2,770億円▼ 6.2%
17年25年
借入金と社債2.24兆円▼ 1.6%
18年25年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)3,279億円▲ 16.2%
17年25年
06

未来への投資と、働く人

861万円平均年収(単体)
39.9歳平均年齢(単体)
14.3年平均勤続(単体)
設備投資1,798億円▼ 16.5%
17年25年
研究開発費1,103億円▼ 1.3%
17年25年
フリーキャッシュフロー1,642億円▲ 124.3%
17年25年営業CF+投資CFの計算値
従業員52,503人▲ 0.8%
17年25年
平均年収(単体)861万円▲ 4.4%
17年25年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、15.11%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

15.11%

1.72億株−0.45pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行(信託口)

6.26%

0.71億株+0.40pt

3

金融機関

日本生命保険相互会社

5.49%

0.63億株+0.06pt

上位10者で43.1%

  • 21.4%信託銀行
  • 18.9%金融機関
  • 2.8%会社など
  1. 4
    明治安田生命保険相互会社金融機関
    5.26%+0.05pt
  2. 5
    STATE STREET BANKAND TRUST COMPANY505001(常任代理人 みずほ銀行)金融機関
    2.37%+0.70pt
  3. 6
    三井住友銀行金融機関
    2.22%−0.30pt
  4. 7
    みずほ銀行金融機関
    1.94%−0.26pt
  5. 8
    STATE STREET BANKAND TRUST COMPANY505103(常任代理人 みずほ銀行)金融機関
    1.66%新しく入った
  6. 9
    クボタグループファンド会社など
    1.44%新しく入った
  7. 10
    全国共済農業協同組合連合会会社など
    1.36%新しく入った

2025年12月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文為替レートの変動によるマイナスの影響を軽減するため、最適地生産の考え方に基づき生産拠点の現地への移行を進めております。
  • 今年の文「事業を通じた社会課題の解決により、社会価値と経済価値を合わせた企業価値を創出する」と定義づけているK-ESG経営については、環境変化に応じてテーマの重点化を行い継続してまいります。
  • 今年の文気候変動対応、人的資本の強化、コーポレートガバナンスの強化、リスクマネジメントといった、事業の支えとなる重要かつ共通性の高いテーマに重点を置き、サステナブルな取組みを推進していきます。
  • 今年の文(1)クボタグループの事業環境①外部環境に対する認識国内市場は、米価高騰を背景とした農家の設備投資意欲の高まり、国民の農業への関心の高まりなどが見られます。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • 経済状況当社製品には生産財・資本財が多いため、民間設備投資、建設投資、国内公共投資等の低迷により、当社製品の需要が減退し、売上が減少する可能性があります。

  • また、農業政策が農業関連製品の売上に影響を与える可能性があります。

  • 海外、特に欧米においては、小型トラクタ等の売上が個人消費や住宅建設投資等の一般景気の低迷により減少する可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2016年12月期2017年12月期2018年12月期2019年12月期2020年12月期2021年12月期2022年12月期2023年12月期2024年12月期2025年12月期
売上1.60兆円1.75兆円1.85兆円1.92兆円1.85兆円2.20兆円2.68兆円3.02兆円3.02兆円3.02兆円
営業利益——1,893億円2,017億円——2,144億円3,288億円3,156億円2,655億円
純利益1,325億円1,342億円1,386億円1,491億円1,285億円1,748億円1,565億円2,385億円2,304億円1,867億円
総資産2.63兆円2.83兆円2.90兆円3.14兆円3.19兆円3.77兆円4.77兆円5.36兆円6.02兆円6.20兆円
自己資本比率45.3%45.6%46.3%46.0%46.3%44.5%39.3%40.6%41.2%42.3%
ROE—10.8%10.5%10.7%8.8%11.1%8.8%11.8%9.9%7.3%
1株利益(円)106.58108.45112.44121.59105.85144.80131.06201.74197.61163.44
1株純資産(円)962.171,046.551,087.441,182.721,221.951,398.471,576.301,851.752,155.292,306.80
1株配当(円)30.032.034.036.036.042.044.048.050.050.0
期末PER(倍)15.720.413.914.221.317.613.910.59.313.6
営業CF—1,372億円891億円824億円1,429億円925億円−77億円−173億円2,821億円3,279億円
投資CF—−460億円−588億円−915億円−471億円−1,274億円−3,185億円−1,734億円−2,089億円−1,637億円
財務CF114億円−326億円−278億円−215億円−684億円606億円2,826億円1,784億円−263億円−1,845億円
現金1,694億円2,307億円2,291億円1,997億円2,229億円2,586億円2,258億円2,221億円2,951億円2,770億円
設備投資——641億円867億円——1,694億円1,470億円2,154億円1,798億円
研究開発費———594億円———1,007億円1,118億円1,103億円
従業員38,29139,41040,20241,02741,60543,29350,35252,60852,09452,503
平均年収(単体・万円)———801———799825861

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2018年 2019年 2020年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました(加工)。金融庁やクボタが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。

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