空調・冷凍機事業
92%売上に占める割合
- 売上
- 4.62兆円
- 営業利益
- 3,770億円
- 利益率
- 8.2%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が5.5%増え、営業利益は3.3%増えました。
証券コード 6367 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業は空調・冷凍機事業、化学事業、その他です。売上の約92%を空調・冷凍機事業が占めます。
この1年は、売上が5.5%増え、営業利益は3.3%増えました。
配当は100株で年34,000円です。
主な事業は空調・冷凍機事業、化学事業、その他です。
当企業集団(当社及び当社の関係会社)が営んでいる主な事業は、空調・冷凍機、化学、油機及び特機製品の製造(工事施工を含む)、販売であり、連結財務諸表提出会社（以下、「当社」という。
有価証券報告書「事業の内容」より
空調・冷凍機事業
92%売上に占める割合
化学事業
6%
その他
2%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
合資会社大阪金属工業所創立、航空機用部品等の生産開始
大阪証券取引所に上場
中華人民共和国に空調機器の製造販売子会社として「大金空調(蘇州)有限公司」を設立年月沿革
淀川製作所内に技術開発拠点「テクノロジー・イノベーションセンター」を開設
創業100周年
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が5.5%増え、営業利益は3.3%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 空調・冷凍機事業 | 4.62兆円 | 3,770億円 | +7.4% |
| 化学事業 | 2,815億円 | 331億円 | −28.3% |
| その他 | 1,124億円 | 49億円 | +8.4% |
2026年3月期の株価は15,160〜20,770円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
152万〜208万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年34,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち55.9%が、返さなくていいお金です。現金は7,065億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、18.43%です。
信託銀行
18.43%
0.54億株−0.74pt
信託銀行
7.35%
0.22億株−0.52pt
金融機関
3.77%
0.11億株−0.05pt
上位10者で43.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
⑥情報セキュリティ国内外において、大規模なサイバー攻撃・情報漏えい事案が依然として発生しており、情報セキュリティに対するリスク対策の重要性が一段と高まっています。
(４)企業集団の対処すべき課題各国の政策動向や地政学リスクの影響により、マクロ経済環境は引き続き先行き不透明な状況にあります。
特に、米国の関税政策を始め、各国における経済安全保障政策の強化や通商政策の変化がサプライチェーンに影響を及ぼし、世界経済の先行きに対する不透明感を高めています。
これらの取り組みを通じてめざす姿の実現を図る上で、開始年度である2026年度は稼ぐ力の向上を最重要課題と位置づけました。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
その結果、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
また、部材の調達、商品やサービスについて外貨建てで取引しているものもあり、為替動向によって製造コストや売上高に影響する可能性があります。
しかしながら、当社グループの想定とは異なる新たな技術・商品・サービスの出現や、新規参入を含む競合激化などの急激な環境変化により、技術・商品戦略の修正や転換が必要となる可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2.04兆円 | 2.29兆円 | 2.48兆円 | 2.55兆円 | 2.49兆円 | 3.11兆円 | 3.98兆円 | 4.40兆円 | 4.75兆円 | 5.02兆円 |
| 営業利益 | 2,308億円 | 2,537億円 | 2,763億円 | — | 2,386億円 | 3,164億円 | 3,770億円 | 3,921億円 | 4,017億円 | 4,150億円 |
| 純利益 | 1,539億円 | 1,891億円 | 1,890億円 | 1,707億円 | 1,562億円 | 2,177億円 | 2,578億円 | 2,603億円 | 2,648億円 | 2,752億円 |
| 総資産 | 2.36兆円 | 2.48兆円 | 2.70兆円 | 2.67兆円 | 3.24兆円 | 3.82兆円 | 4.30兆円 | 4.88兆円 | 5.13兆円 | 5.81兆円 |
| 自己資本比率 | 47.2% | 52.4% | 52.4% | 53.8% | 51.4% | 51.5% | 51.9% | 54.0% | 54.6% | 55.9% |
| ROE | 14.5% | 15.7% | 13.9% | 12.0% | 10.1% | 12.0% | 12.3% | 10.7% | 9.7% | 9.1% |
| 1株利益（円） | 526.81 | 646.53 | 646.39 | 583.61 | 533.97 | 743.88 | 880.59 | 889.22 | 904.27 | 939.92 |
| 1株純資産（円） | 3,802.10 | 4,433.62 | 4,841.15 | 4,904.46 | 5,688.57 | 6,726.45 | 7,635.27 | 9,009.19 | 9,567.14 | 11,097.60 |
| 1株配当（円） | 130.0 | 140.0 | 160.0 | 160.0 | 160.0 | 200.0 | 240.0 | 250.0 | 330.0 | 340.0 |
| 期末PER（倍） | 21.2 | 18.2 | 20.1 | 22.6 | 41.8 | 30.1 | 26.9 | 23.2 | 17.8 | 19.9 |
| 営業CF | 2,677億円 | 2,237億円 | 2,500億円 | 3,022億円 | 3,747億円 | 2,451億円 | 1,589億円 | 3,996億円 | 5,144億円 | 4,658億円 |
| 投資CF | −1,288億円 | −1,275億円 | −1,658億円 | −1,562億円 | −1,597億円 | −1,808億円 | −2,298億円 | −2,272億円 | −3,374億円 | −3,222億円 |
| 財務CF | −735億円 | −940億円 | −687億円 | −1,699億円 | 989億円 | −487億円 | −1,131億円 | −1,296億円 | −1,535億円 | −1,564億円 |
| 現金 | 3,441億円 | 3,570億円 | 3,672億円 | 3,212億円 | 6,623億円 | 7,178億円 | 5,482億円 | 6,340億円 | 6,581億円 | 7,065億円 |
| 設備投資 | — | — | 872億円 | — | — | 1,564億円 | — | 3,115億円 | 3,246億円 | 3,000億円 |
| 研究開発費 | — | — | 652億円 | — | — | 815億円 | — | 1,225億円 | 1,357億円 | 1,508億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 104,095 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 741 | — | — | 730 | — | 772 | 855 | 896 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やダイキン工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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