信託銀行
日本マスタートラスト信託銀行
15.70%
0.17億株+1.48pt
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.6%増え、営業利益は16.8%増えました。
証券コード 6370 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
事業としては、水処理薬品の製造販売、水処理装置の製造販売、水処理装置のメンテナンス・サービスなど水処理に関する技術を幅広く提供し…
この1年は、売上が3.6%増え、営業利益は16.8%増えました。
配当は100株で年11,200円です。株主優待もあります。
機械の会社です。
事業としては、水処理薬品の製造販売、水処理装置の製造販売、水処理装置のメンテナンス・サービスなど水処理に関する技術を幅広く提供しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
水処理薬品の製造販売を目的として神戸市において栗田工業株式会社を設立(資本金30万円)
東京・大阪証券取引所市場第二部に上場
第3回無担保社債(ブルーボンド)(100億円)を発行(注)
アルカデ・エンジニアリングGmbHがクリタ・インダストリアル・ソリューションズGmbH(現・…
ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.の株式譲渡契約を締結
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.6%増え、営業利益は16.8%増えました。
純利益には、やめた事業（非継続事業）の損失239億円が入っています。続けている事業の当期利益は402億円です（非支配株主の分を含む）。
2026年3月期の有価証券報告書（連結損益計算書）より
2026年3月期の株価は3,701〜8,882円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
37万〜89万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年11,200円（税金を引く前）。この8年、減っていません。
QUOカード 2,000円相当〜基準月 3月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち60.4%が、返さなくていいお金です。現金は653億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.70%です。
信託銀行
15.70%
0.17億株+1.48pt
信託銀行
7.25%
0.08億株+1.23pt
信託銀行
5.44%
0.06億株+0.14pt
上位10者で40.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
電子市場、一般水処理市場ともに、顧客の工場操業度や設備投資の動向に応じて、当社グループの製品およびサービスに対する需要が変動する事業構造となっております。
そのため、世界的な景気後退や顧客の設備投資計画の見直し、生産調整等が生じた場合には、需要の変化を通じて経営成績に影響を与える可能性があります。
特に電子市場においては、超純水供給契約を締結する顧客の経営状況や投資計画の影響を受けるため、収益動向に影響を及ぼす可能性があります。
これに伴い、当社グループの需要構造や収益性にも影響が及ぶ可能性があります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
そのため、世界的な景気後退や顧客の設備投資計画の見直し、生産調整等が生じた場合には、需要の変化を通じて経営成績に影響を与える可能性があります。
特に電子市場においては、超純水供給契約を締結する顧客の経営状況や投資計画の影響を受けるため、収益動向に影響を及ぼす可能性があります。
これに伴い、当社グループの需要構造や収益性にも影響が及ぶ可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 2,142億円 | 2,368億円 | 2,573億円 | 2,648億円 | 2,677億円 | 2,882億円 | 3,446億円 | 3,848億円 | 3,888億円 | 4,029億円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | — | 499億円 | 583億円 |
| 純利益 | 145億円 | 179億円 | 120億円 | 183億円 | 191億円 | 185億円 | 201億円 | 292億円 | 203億円 | 160億円 |
| 総資産 | 2,992億円 | 3,323億円 | 3,595億円 | 3,877億円 | 4,249億円 | 4,700億円 | 5,015億円 | 5,574億円 | 5,489億円 | 5,644億円 |
| 自己資本比率 | 76.1% | 71.4% | 66.0% | 62.5% | 59.6% | 57.9% | 58.6% | 59.4% | 61.2% | 60.4% |
| ROE | 6.4% | 7.7% | 5.1% | 7.6% | 7.7% | 7.0% | 7.1% | 9.3% | 6.1% | 4.7% |
| 1株利益（円） | 125.23 | 159.37 | 107.33 | 162.86 | 169.94 | 164.38 | 179.14 | 259.70 | 180.66 | 145.34 |
| 1株純資産（円） | 1,991.91 | 2,113.19 | 2,113.32 | 2,158.96 | 2,252.86 | 2,419.58 | 2,615.42 | 2,947.73 | 2,995.84 | 3,117.58 |
| 1株配当（円） | 50.0 | 52.0 | 54.0 | 62.0 | 66.0 | 72.0 | 78.0 | 84.0 | 92.0 | 112.0 |
| 期末PER（倍） | 21.5 | 21.2 | 26.3 | 15.3 | 27.9 | 27.6 | 33.7 | 24.3 | 25.4 | 50.4 |
| 営業CF | — | — | 411億円 | 374億円 | 400億円 | 287億円 | 486億円 | 509億円 | 878億円 | 556億円 |
| 投資CF | −11億円 | −159億円 | −519億円 | −437億円 | −108億円 | −399億円 | −463億円 | −358億円 | −521億円 | −340億円 |
| 財務CF | — | — | −135億円 | 220億円 | −189億円 | −79億円 | 11億円 | −153億円 | −254億円 | −233億円 |
| 現金 | 654億円 | 605億円 | 355億円 | 502億円 | 622億円 | 457億円 | 505億円 | 540億円 | 630億円 | 653億円 |
| 設備投資 | — | — | 369億円 | 317億円 | — | 664億円 | — | 389億円 | 523億円 | 219億円 |
| 研究開発費 | — | — | 55億円 | 57億円 | — | 54億円 | — | 74億円 | 81億円 | 81億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 8,268 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 884 | 896 | — | 910 | — | 934 | 932 | 1,002 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や栗田工業が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。