パチンコ機関連事業
67%売上に占める割合
- 売上
- 1,198億円
- 営業利益
- 494億円
- 利益率
- 41.2%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.6%減り、営業利益は15.1%減りました。
証券コード 6417 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業はパチンコ機関連事業、パチスロ機関連事業、補給機器関連事業です。売上の約67%をパチンコ機関連事業が占めます。
この1年は、売上が6.6%減り、営業利益は15.1%減りました。
配当は100株で年9,000円です。株主優待もあります。
主な事業はパチンコ機関連事業、パチスロ機関連事業、補給機器関連事業です。
パチンコ機関連事業
67%売上に占める割合
パチスロ機関連事業
24%
補給機器関連事業
9%
その他
0%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
株式会社中央製作所設立(本社愛知県名古屋市)
社団法人日本証券業協会に株式を店頭売買銘柄として登録
ITインフラの整備構築のため情報システム本部を新設
営業本部に販売管理部を新設
商品本部に映像デザイン部を新設
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.6%減り、営業利益は15.1%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| パチンコ機関連事業 | 1,198億円 | 494億円 | +12.7% |
| パチスロ機関連事業 | 434億円 | 189億円 | −47.0% |
| 補給機器関連事業 | 155億円 | 11億円 | −24.4% |
| その他 | 4億円 | 2億円 | +6.1% |
2026年3月期の株価は1,840〜3,059円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
18万〜31万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年9,000円（税金を引く前）。
旅行・宿泊・乗車基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち86.5%が、返さなくていいお金です。現金は1,924億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、15.32%です。
信託銀行
15.32%
0.30億株−0.85pt
金融機関
4.99%
0.10億株−0.10pt
信託銀行
4.92%
0.10億株−1.66pt
上位10者で41.6%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
（電子部品・原材料の調達及び価格変動リスクについて）当社グループが生産に使用する部品には、半導体をはじめとする電子部品及び樹脂等の石油由来原材料が含まれております。
しかしながら、当社グループでは、部品の早期確保、仕入先との関係強化、調達先の分散等により、調達コスト上昇リスクの抑制及び安定調達に努め、影響を最小限に留めてまいります。
あわせて、原価低減や開発・製造の効率化によるコスト削減に加え、価格競争力の向上を通じた販売台数の増加及びシェア向上により、収益性の維持・向上を図ってまいります。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
従って、法規制等に重大な変更が加えられた場合、当社グループの販売、経営成績等に影響を及ぼす可能性があると考えられます。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 815億円 | 862億円 | 886億円 | 784億円 | 581億円 | 849億円 | 1,573億円 | 1,991億円 | 1,918億円 | 1,792億円 |
| 営業利益 | 51億円 | 102億円 | 213億円 | 126億円 | 66億円 | 214億円 | 585億円 | 725億円 | 736億円 | 625億円 |
| 純利益 | 18億円 | 56億円 | 134億円 | 130億円 | 57億円 | 185億円 | 469億円 | 538億円 | 540億円 | 468億円 |
| 総資産 | 3,906億円 | 3,963億円 | 3,996億円 | 3,252億円 | 2,921億円 | 3,092億円 | 3,660億円 | 2,921億円 | 3,367億円 | 2,875億円 |
| 自己資本比率 | 86.9% | 84.8% | 84.1% | 82.4% | 91.4% | 86.8% | 84.3% | 85.5% | 84.2% | 86.5% |
| ROE | 0.5% | 1.6% | 4.0% | 4.3% | 2.1% | 6.9% | 16.3% | 19.3% | 20.2% | 17.6% |
| 1株利益（円） | 4.39 | 13.67 | 32.98 | 36.69 | 18.79 | 61.01 | 161.50 | 203.81 | 245.93 | 227.65 |
| 1株純資産（円） | 838.00 | 828.29 | 827.95 | 876.07 | 873.16 | 921.85 | 1,062.36 | 1,139.12 | 1,290.54 | 1,259.04 |
| 1株配当（円） | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 30.0 | 20.0 | 30.0 | 80.0 | 100.0 | 90.0 |
| 期末PER（倍） | 169.5 | 54.8 | 25.6 | 17.1 | 31.2 | 11.1 | 6.8 | 8.2 | 8.8 | 8.5 |
| 営業CF | 85億円 | 160億円 | 168億円 | 190億円 | 106億円 | 227億円 | 351億円 | 476億円 | 580億円 | 518億円 |
| 投資CF | 205億円 | 184億円 | −44億円 | −217億円 | 296億円 | 89億円 | 67億円 | 151億円 | −36億円 | −171億円 |
| 財務CF | −122億円 | −122億円 | −122億円 | −792億円 | −292億円 | −169億円 | −72億円 | −1,099億円 | −198億円 | −824億円 |
| 現金 | 2,518億円 | 2,740億円 | 2,743億円 | 1,923億円 | 2,033億円 | 2,180億円 | 2,526億円 | 2,054億円 | 2,400億円 | 1,924億円 |
| 設備投資 | — | — | 25億円 | 28億円 | — | 19億円 | — | 30億円 | 40億円 | 169億円 |
| 研究開発費 | — | — | 146億円 | 138億円 | — | 119億円 | — | 152億円 | 184億円 | 215億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 895 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 728 | 732 | — | 714 | — | 951 | 1,006 | 932 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁やＳＡＮＫＹＯが作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
過去の決算や株価は、これからの業績や株価を約束しません。特定の銘柄をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。