エナジー
30%売上に占める割合
- 売上
- 3.20兆円
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が8.2%増え、税引前利益は32.2%増えました。
証券コード 6501 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はエナジー、コネクティブインダストリーズ、デジタルシステム＆サービスです。売上の約30%をエナジーが占めます。
この1年は、売上が8.2%増え、税引前利益は32.2%増えました。
配当は100株で年5,000円です。
主な事業はエナジー、コネクティブインダストリーズ、デジタルシステム＆サービスです。
2026年３月31日現在、当社及び関係会社823社（連結子会社606社、持分法適用会社217社）から成る当グループは、「デジタルシステム＆サービス」「エナジー」「モビリティ」「コネクティブインダストリーズ」の４つのセクターを成長分野として位置付け、関連するビジネスユニットを各セクターに配置しています。
有価証券報告書「事業の内容」より
エナジー
30%売上に占める割合
コネクティブインダストリーズ
28%
デジタルシステム＆サービス
26%
モビリティ
13%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
、NECエレクトロニクス(株)と合併し、ルネサスエレクトロニクス(株)に商号変更
、同社と三菱UFJリース(株)との合併に伴い、当社の関係会社ではなくなった
、株式の譲渡により、当社の関係会社ではなくなった
、株式の一部譲渡により、当社の関係会社ではなくなった
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が8.2%増え、税引前利益は32.2%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| エナジー | 3.20兆円 | — | — |
| コネクティブインダストリーズ | 3.00兆円 | — | — |
| デジタルシステム＆サービス | 2.76兆円 | — | — |
| モビリティ | 1.32兆円 | — | — |
| その他 | 2,753億円 | — | — |
2026年3月期の株価は2,590〜6,039円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
26万〜60万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち43.7%が、返さなくていいお金です。現金は1.32兆円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.50%です。
信託銀行
16.50%
7.43億株−0.73pt
信託銀行
5.53%
2.49億株−0.38pt
金融機関
3.28%
1.48億株+0.15pt
上位10者で39.0%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また、グループにおけるリスクマネジメントの機能及び役割を３つに分類・整理し、リスクマネジメント体制を構築しています（「３ラインモデル」）。
第２ラインであるグループ・コーポレートは、必要に応じてRMOを配置して各部門におけるリスクマネジメントを行うとともに、CRMOと連携し、第１ラインにおけるリスクマネジメントへの助言や支援、モニタリング等を行います。
第３ラインである監査室は、第１ライン、第２ラインから独立して、リスクマネジメントについての検証・評価をし、必要に応じて助言を行います。
上記に加えて、日本を含む各リージョンにもRMOを配置してCRMOと連携しながら、第１ラインに対して所管する地域の視点からリスクマネジメントの助言を行います。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、これらの対応策は各リスク要因の影響を完全に排除するものではなく、また、影響を軽減する有効な手段とはならない可能性があります。
その結果、当グループが提供する製品・システム又はサービスの一部制限や需要の減少等により、当グループの事業、財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、当グループは、現地通貨で表示された資産及び負債を保有していることから、為替相場の変動は、円建てで報告される当グループの財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 9.16兆円 | 9.37兆円 | 9.48兆円 | 8.77兆円 | 8.73兆円 | 10.26兆円 | 10.88兆円 | 9.73兆円 | 9.78兆円 | 10.59兆円 |
| 税引前利益 | 4,691億円 | 6,386億円 | 5,165億円 | 1,803億円 | 8,444億円 | 8,393億円 | 8,200億円 | 8,258億円 | 9,627億円 | 1.27兆円 |
| 純利益 | 2,313億円 | 3,630億円 | 2,225億円 | 876億円 | 5,016億円 | 5,835億円 | 6,491億円 | 5,899億円 | 6,157億円 | 8,024億円 |
| 総資産 | 9.66兆円 | 10.11兆円 | 9.63兆円 | 9.93兆円 | 11.85兆円 | 13.89兆円 | 12.50兆円 | 12.22兆円 | 13.28兆円 | 15.04兆円 |
| 自己資本比率 | 30.7% | 32.4% | 33.9% | 31.8% | 29.7% | 31.3% | 39.5% | 46.7% | 44.0% | 43.7% |
| ROE | 8.1% | 11.6% | 6.8% | 2.7% | 15.0% | 14.8% | 14.0% | 11.1% | 10.7% | 12.9% |
| 1株利益（円） | 47.90 | 75.19 | 46.09 | 18.14 | 103.86 | 120.75 | 136.91 | 126.91 | 133.85 | 176.76 |
| 1株純資産（円） | 614.56 | 679.00 | 675.76 | 654.09 | 729.29 | 897.78 | 1,054.39 | 1,231.08 | 1,277.25 | 1,459.71 |
| 1株配当（円） | 13.0 | 15.0 | 18.0 | 19.0 | 21.0 | 25.0 | 29.0 | 36.0 | 43.0 | 50.0 |
| 期末PER（倍） | 12.6 | 10.3 | 15.6 | 34.6 | 9.6 | 10.2 | 10.6 | 21.9 | 25.8 | 25.3 |
| 営業CF | 6,296億円 | 7,272億円 | 6,100億円 | 5,609億円 | 7,931億円 | 7,299億円 | 8,270億円 | 9,566億円 | 1.17兆円 | 1.67兆円 |
| 投資CF | −3,380億円 | −4,743億円 | −1,629億円 | −5,258億円 | −4,588億円 | −1.05兆円 | 1,511億円 | −1,315億円 | −5,736億円 | −3,416億円 |
| 財務CF | −2,095億円 | −3,215億円 | −3,204億円 | 28億円 | −1,848億円 | 2,027億円 | −1.14兆円 | −1.02兆円 | −4,241億円 | −9,710億円 |
| 現金 | 7,652億円 | 6,980億円 | 8,076億円 | 8,123億円 | 1.02兆円 | 9,688億円 | 8,333億円 | 7,054億円 | 8,662億円 | 1.32兆円 |
| 設備投資 | — | — | 4,147億円 | — | — | 3,887億円 | — | 3,158億円 | 3,518億円 | 4,739億円 |
| 研究開発費 | — | — | 3,231億円 | — | — | 3,173億円 | — | 2,901億円 | 2,594億円 | 2,903億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 287,901 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 894 | — | — | 897 | — | 936 | 961 | 995 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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