ライフ
34%売上に占める割合
- 売上
- 2.32兆円
- 営業利益
- 1,706億円
- 利益率
- 7.4%
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が6.8%増え、営業利益は10.5%増えました。
証券コード 6503 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はライフ、インダストリー・モビリティ、インフラです。売上の約34%をライフが占めます。
この1年は、売上が6.8%増え、営業利益は10.5%増えました。
配当は100株で年5,500円です。
主な事業はライフ、インダストリー・モビリティ、インフラです。
三菱電機グループ(当社を中核として連結子会社256社、持分法適用会社38社を中心に構成)においては、インフラ、インダストリー・モビリティ、ライフ、デジタルイノベーション、セミコンダクター・デバイス、その他の6セグメントに関係する事業を行っており、その製品はあらゆる種類にわたります。
有価証券報告書「事業の内容」より
ライフ
34%売上に占める割合
インダストリー・モビリティ
25%
インフラ
22%
その他
12%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
三菱造船(株)(現三菱重工業(株))神戸造船所の電機製作所を継承し三菱電機(株)創立神戸製作…
東京証券取引所に株式を上場
イタリアの業務用空調事業会社デルクリマ社(現三菱電機ハイドロニクス&アイティークーリングシス…
ビジネスイノベーション本部を新設、通信システム事業本部を解消し、社会システム事業本部と開発本…
、コミュニケーション・ネットワーク製作所を解消し、一部事業を伊丹製作所や電子通信システム製作…
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が6.8%増え、営業利益は10.5%増えました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| ライフ | 2.32兆円 | 1,706億円 | +8.4% |
| インダストリー・モビリティ | 1.67兆円 | 1,311億円 | +58.7% |
| インフラ | 1.46兆円 | 1,547億円 | +72.9% |
| その他 | 8,236億円 | 532億円 | +3.1% |
| セミコンダクター・デバイス | 2,871億円 | 475億円 | +17.0% |
| デジタルイノベーション | 1,580億円 | 120億円 | +9.8% |
有価証券報告書から読めた範囲を載せています。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
株価を入れると出ます
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,500円（税金を引く前）。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち60.9%が、返さなくていいお金です。現金は7,316億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、16.15%です。
信託銀行
16.15%
3.31億株+0.66pt
信託銀行
5.85%
1.20億株+0.52pt
金融機関
4.52%
0.93億株+0.05pt
上位10者で41.4%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
三菱電機グループにおける、主要な事業等のリスクは以下のとおりです。
例えば、カーボンニュートラルに関しては、外部環境変化も考慮した社内炭素価格の運用を通じて、Scope1,2の削減に向けた脱炭素設備投資の導入を促進していきます。
また、その他にも、三菱電機グループは、人権に関する取組みを求める法令への違反や、人権侵害に加担した企業とみなされた場合の経済制裁や社会的評価の低下をリスクとして認識しています。
サステナビリティに関わるリスクへの取組みを加速する手段やツールとして、自社及び取引先の炭素排出量などの非財務情報を可視化するシステム構築の検討を進めます。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
事業等のリスク事業の遂行に当たっては、様々な要素が三菱電機グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
また、顧客に納入した製品に未知の脆弱性があった場合、顧客の提供するサービス及び社会に大きな影響を与える可能性があります。
また、サプライチェーンの混乱に伴い調達、生産、物流等に影響が生じ、多額の損失が発生する可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4.24兆円 | 4.44兆円 | 4.52兆円 | 4.46兆円 | 4.19兆円 | 4.48兆円 | 5.00兆円 | 5.26兆円 | 5.52兆円 | 5.89兆円 |
| 営業利益 | — | 3,274億円 | 2,905億円 | — | 2,302億円 | 2,521億円 | 2,624億円 | 3,285億円 | 3,918億円 | 4,331億円 |
| 純利益 | — | 2,558億円 | 2,266億円 | 2,218億円 | 1,931億円 | 2,035億円 | 2,139億円 | 2,849億円 | 3,241億円 | 4,078億円 |
| 総資産 | 4.24兆円 | 4.31兆円 | 4.36兆円 | 4.41兆円 | 4.80兆円 | 5.11兆円 | 5.58兆円 | 6.17兆円 | 6.38兆円 | 7.36兆円 |
| 自己資本比率 | 48.8% | 53.3% | 55.1% | 55.1% | 57.4% | 58.3% | 58.0% | 60.6% | 61.9% | 60.9% |
| ROE | — | 11.7% | 9.7% | 9.2% | 7.5% | 7.1% | 6.9% | 8.2% | 8.4% | 9.7% |
| 1株利益（円） | 98.07 | 119.19 | 105.65 | 103.41 | 90.03 | 95.41 | 101.30 | 135.74 | 155.70 | 198.31 |
| 1株純資産（円） | 963.67 | 1,069.19 | 1,118.83 | 1,132.69 | 1,283.88 | 1,409.08 | 1,533.98 | 1,790.63 | 1,903.11 | 2,191.26 |
| 1株配当（円） | 27.0 | 40.0 | 40.0 | 40.0 | 36.0 | 40.0 | 40.0 | 50.0 | 50.0 | 55.0 |
| 期末PER（倍） | 16.3 | 14.3 | 13.5 | 12.9 | 18.7 | 14.8 | 15.6 | 18.5 | 17.5 | 25.2 |
| 営業CF | — | 2,658億円 | 2,398億円 | 3,958億円 | 5,421億円 | 2,824億円 | 1,667億円 | 4,155億円 | 4,559億円 | 5,760億円 |
| 投資CF | −1,486億円 | −1,820億円 | −2,107億円 | −2,040億円 | −1,766億円 | −1,149億円 | −1,485億円 | −941億円 | −1,918億円 | −3,444億円 |
| 財務CF | — | −1,498億円 | −1,121億円 | −1,565億円 | −1,574億円 | −2,413億円 | −1,196億円 | −2,401億円 | −2,653億円 | −3,048億円 |
| 現金 | 6,625億円 | 5,992億円 | 5,142億円 | 5,376億円 | 7,674億円 | 7,272億円 | 6,459億円 | 7,654億円 | 7,573億円 | 7,316億円 |
| 設備投資 | — | — | 1,984億円 | — | — | 1,678億円 | — | 2,299億円 | 2,307億円 | 3,107億円 |
| 研究開発費 | — | — | 2,127億円 | — | — | 1,951億円 | — | 2,218億円 | 2,288億円 | 2,359億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 150,386 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 817 | — | — | 807 | — | 830 | 870 | 913 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や三菱電機が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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