欧州
51%売上に占める割合
- 売上
- 3,933億円
- 営業利益
- 390億円
- 利益率
- 9.3%
機械 ・ プライム市場
この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は2.2%減りました。
証券コード 6586 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →まず、これだけ。
主な事業は欧州、日本、その他です。売上の約51%を欧州が占めます。
この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は2.2%減りました。
配当は100株で年15,000円です。株主優待もあります。
主な事業は欧州、日本、その他です。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社53社の合計54社で構成されており、電動工具、園芸用機器、エア工具、家庭用機器等の製造・販売を主な事業としております。
有価証券報告書「事業の内容」より
欧州
51%売上に占める割合
日本
19%
その他
15%
北米
10%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
牧田電機製作所(個人経営)創業(名古屋市)、電灯器具、モーター、変圧器の販売修理を開始
名古屋証券取引所市場第二部に上場
マキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.清算
東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からそれぞれプライム市…
マキタ・インターナショナル・プロキュアメントCo.,Ltd.(台湾)設立
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は2.2%減りました。
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| 欧州 | 3,933億円 | 390億円 | +3.8% |
| 日本 | 1,515億円 | 389億円 | +40.8% |
| その他 | 1,168億円 | 55億円 | −24.3% |
| 北米 | 816億円 | 23億円 | — |
| アジア | 343億円 | 304億円 | +5.3% |
2026年3月期の株価は3,674〜6,130円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
37万〜61万円
計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年15,000円(税金を引く前)。
QUOカード 1,000円相当〜基準月 3月・9月
株主優待を詳しく見る →これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。
資産のうち84.4%が、返さなくていいお金です。現金は2,574億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、13.74%です。
信託銀行
13.74%
0.36億株−0.03pt
信託銀行
4.89%
0.13億株−0.21pt
会社など
3.40%
0.09億株+0.17pt
上位10者で37.5%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
また園芸用機器等の需要は、公共投資、個人消費などに加え、天候などにより需要が左右されます。
こうした要因により市況が悪化した場合、当社グループの財政状態、経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、当社グループの重要なシステムに対し、定期的な脆弱性診断を実施して不正侵入リスクを軽減すると共に、サイバー攻撃に対する一元的なセキュリティ監視体制の導入、及び、インシデント発生時の対応プロセスの強化を進めています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
こうした要因により市況が悪化した場合、当社グループの財政状態、経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。
特に、世界同時不況など需要が急減するような状況においては地域によっては競争が激化し、価格低下圧力が生じ、当社グループの収益やキャッシュ・フローに悪影響を及ぼす可能性があります。
生産計画は、予定品質の材料・部品が予定期日どおりに納入されることに大きく依存しており、必要な数量が確保できない場合、生産に影響が出る可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | 4,150億円 | 4,773億円 | 4,906億円 | 4,926億円 | 6,083億円 | 7,393億円 | 7,647億円 | 7,414億円 | 7,531億円 | 7,776億円 |
| 営業利益 | — | 802億円 | 783億円 | — | 885億円 | 917億円 | 282億円 | 662億円 | 1,070億円 | 1,047億円 |
| 純利益 | 448億円 | 549億円 | 558億円 | 477億円 | 620億円 | 648億円 | 117億円 | 437億円 | 793億円 | 794億円 |
| 総資産 | 5,996億円 | 6,548億円 | 6,802億円 | 6,746億円 | 8,129億円 | 1.01兆円 | 1.10兆円 | 1.06兆円 | 1.11兆円 | 1.18兆円 |
| 自己資本比率 | 84.1% | 84.6% | 84.2% | 84.7% | 80.9% | 74.1% | 70.0% | 82.2% | 83.7% | 84.4% |
| ROE | 9.1% | 10.4% | 9.9% | 8.3% | 10.1% | 9.2% | 1.5% | 5.3% | 8.8% | 8.3% |
| 1株利益(円) | 165.00 | 202.39 | 205.37 | 175.80 | 228.41 | 238.54 | 43.11 | 162.13 | 294.90 | 299.95 |
| 1株純資産(円) | 1,857.45 | 2,040.93 | 2,109.83 | 2,104.01 | 2,422.80 | 2,748.64 | 2,832.89 | 3,227.06 | 3,441.88 | 3,859.45 |
| 1株配当(円) | 50.0 | 61.0 | 62.0 | 53.0 | 69.0 | 72.0 | 21.0 | 57.0 | 110.0 | 150.0 |
| 期末PER(倍) | 23.6 | 25.8 | 18.8 | 18.9 | 20.8 | 16.5 | 76.1 | 26.3 | 16.7 | 16.9 |
| 営業CF | 634億円 | 342億円 | 232億円 | 573億円 | 645億円 | −1,037億円 | 444億円 | 2,371億円 | 1,299億円 | 1,023億円 |
| 投資CF | — | −157億円 | −153億円 | −305億円 | −429億円 | −279億円 | −377億円 | −256億円 | −379億円 | −176億円 |
| 財務CF | −95億円 | −177億円 | −82億円 | −229億円 | −230億円 | 526億円 | 810億円 | −1,913億円 | −335億円 | −992億円 |
| 現金 | 1,422億円 | 1,473億円 | 1,465億円 | 1,434億円 | 1,486億円 | 711億円 | 1,627億円 | 1,966億円 | 2,533億円 | 2,574億円 |
| 設備投資 | — | — | 239億円 | — | — | 599億円 | — | 179億円 | 176億円 | 215億円 |
| 研究開発費 | — | — | 116億円 | — | — | 148億円 | — | 141億円 | 147億円 | 164億円 |
| 従業員 | 15,344 | 16,137 | 16,424 | 17,090 | 18,624 | 20,233 | 18,804 | 17,669 | 17,641 | 17,586 |
| 平均年収(単体・万円) | — | — | 720 | — | — | 716 | — | 648 | 695 | 753 |
会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
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