投資総研

機械 ・ プライム市場

マキタ

この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は2.2%減りました。

証券コード 6586 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりこの会社の株主優待を見る →
  • 売上7,776億円前の年から +3.2%
  • 営業利益1,047億円前の年から −2.2%
  • 100株の年間配当15,000円税金を引く前
  • 働く人17,586人グループ全体

まず、これだけ。

  1. 1

    主な事業は欧州、日本、その他です。売上の約51%を欧州が占めます。

  2. 2

    この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は2.2%減りました。

  3. 3

    配当は100株で年15,000円です。株主優待もあります。

01

どんな会社?

主な事業は欧州、日本、その他です。

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社53社の合計54社で構成されており、電動工具、園芸用機器、エア工具、家庭用機器等の製造・販売を主な事業としております。

有価証券報告書「事業の内容」より

欧州

51%売上に占める割合

売上
3,933億円
営業利益
390億円
利益率
9.3%

日本

19%

売上
1,515億円
営業利益
389億円
利益率
8.3%

その他

15%

売上
1,168億円
営業利益
55億円
利益率
4.7%

北米

10%

売上
816億円
営業利益
23億円
利益率
2.6%

売上7,776億円の内訳

事業ごとの売上を、100マスに分けました。

  • 欧州51%3,933億円
  • 日本19%1,515億円
  • その他15%1,168億円
  • 北米11%816億円
  • アジア4%343億円

これまでの歩み

  1. 1915

    牧田電機製作所(個人経営)創業(名古屋市)、電灯器具、モーター、変圧器の販売修理を開始

  2. 1962

    名古屋証券取引所市場第二部に上場

  3. 2022

    マキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.清算

  4. 2022

    東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からそれぞれプライム市…

  5. 2022

    マキタ・インターナショナル・プロキュアメントCo.,Ltd.(台湾)設立

有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。

会社の概要

証券コード
6586
業種
機械
本社
愛知県安城市住吉町三丁目11番8号
市場
プライム市場
決算
3月
売買の単位
100株
働く人
17,586人(グループ全体)
02

もうかっている?

この1年は、売上が3.2%増え、営業利益は2.2%減りました。

売上▲ 3.2%
18年19年20年21年22年23年24年25年26年7,776億円
営業利益(本業のもうけ)▼ 2.2%
18年19年21年22年23年24年25年26年1,047億円

事業別のもうけ

2026年3月期売上営業利益前の期から
欧州3,933億円390億円+3.8%
日本1,515億円389億円+40.8%
その他1,168億円55億円−24.3%
北米816億円23億円—
アジア343億円304億円+5.3%

もうける力

純利益(最終的なもうけ)794億円▲ 0.1%
18年26年
1株利益(EPS)299.95円▲ 1.7%
18年26年
営業利益率13.5%▼ 0.7pt
18年26年
ROE(株主のお金で稼ぐ力)8.3%▼ 0.5pt
18年26年
03

株価はどう動いてきた?

2026年3月期の株価は3,674〜6,130円の間で動きました。

年ごとの最高値と最安値
1,000円2,000円3,000円4,000円5,000円6,000円7,000円22年7,050円23年24年25年26年
株主総利回り(2021年3月末=100)
  • マキタ
  • TOPIX(東証株価指数
10020021年22年23年24年25年26年マキタ 115.6指数 202.2株価に配当を足した動きです。有報の数字をそのまま使っています。

有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。

いくらで買える?

株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。

円

2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。

100株を買うのに必要なお金

37万〜61万円

株主優待がもらえる100株なら37万〜61万円
  • 配当利回り—投じたお金に対する1年の配当
  • PER—もうけの何年分の株価か
  • PBR—純資産の何倍の株価か
  • 時価総額—会社全体の値段(概算)
PERを直近の期末(16.7〜26.3倍)と比べる

計算のもと:2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。

04

配当と優待は?

100株で年15,000円(税金を引く前)。

15,000円100株の年間配当(税金を引く前)
50.0%配当性向(もうけのうち配当に回す割合)
1株あたりの年間配当▲ 36.4%
18年19年20年21年22年23年24年25年26年150.0円株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。税金を引く前です。
配当と自社株買いの支払い額
  • 配当
  • 自社株買い
18年19年21年22年23年24年25年26年キャッシュフロー計算書の支払い額です。

QUOカード 1,000円相当〜基準月 3月・9月

株主優待を詳しく見る →

これからも同じ配当や優待が続くとは限りません。

05

借金や手元のお金は?

資産のうち84.4%が、返さなくていいお金です。現金は2,574億円あります。

自己資本比率(返さなくていいお金の割合)84.4%▲ 0.7pt
18年26年
手元の現金2,574億円▲ 1.6%
18年26年
借入金と社債24億円▼ 76.5%
18年26年
営業キャッシュフロー(本業で増えた現金)1,023億円▼ 21.2%
18年26年
06

未来への投資と、働く人

753万円平均年収(単体)
39.8歳平均年齢(単体)
16.5年平均勤続(単体)
設備投資215億円▲ 22.4%
18年26年
研究開発費164億円▲ 11.7%
18年26年
フリーキャッシュフロー847億円▼ 7.9%
18年26年営業CF+投資CFの計算値
従業員17,586人▼ 0.3%
18年26年
平均年収(単体)753万円▲ 8.3%
18年26年
07

大株主はだれ?

いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行(信託口)で、13.74%です。

1

信託銀行

日本マスタートラスト信託銀行(信託口)

13.74%

0.36億株−0.03pt

2

信託銀行

日本カストディ銀行(信託口)

4.89%

0.13億株−0.21pt

3

会社など

マルワ

3.40%

0.09億株+0.17pt

上位10者で37.5%

  • 22.7%信託銀行
  • 9.2%金融機関
  • 3.4%会社など
  • 2.2%個人など
  1. 4
    三菱UFJ銀行金融機関
    3.26%+0.13pt
  2. 5
    三井住友銀行金融機関
    2.24%+0.09pt
  3. 6
    マキタ取引先投資会個人など
    2.23%+0.05pt
  4. 7
    日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行)信託銀行
    2.07%+0.09pt
  5. 8
    全国共済農業協同組合連合会(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行)信託銀行
    1.97%+0.08pt
  6. 9
    STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部)金融機関
    1.94%+0.11pt
  7. 10
    THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DR HOLDERS (常任代理人 三菱UFJ銀行)金融機関
    1.73%新しく入った

2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。

08

有報の文章は、去年からどう変わった?

事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。

  • 今年の文また園芸用機器等の需要は、公共投資、個人消費などに加え、天候などにより需要が左右されます。
  • 今年の文こうした要因により市況が悪化した場合、当社グループの財政状態、経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。
  • 今年の文また、当社グループの重要なシステムに対し、定期的な脆弱性診断を実施して不正侵入リスクを軽減すると共に、サイバー攻撃に対する一元的なセキュリティ監視体制の導入、及び、インシデント発生時の対応プロセスの強化を進めています。

2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。

09

気をつけたいこと

有報の「事業等のリスク」から。

  • こうした要因により市況が悪化した場合、当社グループの財政状態、経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。

  • 特に、世界同時不況など需要が急減するような状況においては地域によっては競争が激化し、価格低下圧力が生じ、当社グループの収益やキャッシュ・フローに悪影響を及ぼす可能性があります。

  • 生産計画は、予定品質の材料・部品が予定期日どおりに納入されることに大きく依存しており、必要な数量が確保できない場合、生産に影響が出る可能性があります。

10年の全データを見るCSVで保存もできます。
項目2017年3月期2018年3月期2019年3月期2020年3月期2021年3月期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上4,150億円4,773億円4,906億円4,926億円6,083億円7,393億円7,647億円7,414億円7,531億円7,776億円
営業利益—802億円783億円—885億円917億円282億円662億円1,070億円1,047億円
純利益448億円549億円558億円477億円620億円648億円117億円437億円793億円794億円
総資産5,996億円6,548億円6,802億円6,746億円8,129億円1.01兆円1.10兆円1.06兆円1.11兆円1.18兆円
自己資本比率84.1%84.6%84.2%84.7%80.9%74.1%70.0%82.2%83.7%84.4%
ROE9.1%10.4%9.9%8.3%10.1%9.2%1.5%5.3%8.8%8.3%
1株利益(円)165.00202.39205.37175.80228.41238.5443.11162.13294.90299.95
1株純資産(円)1,857.452,040.932,109.832,104.012,422.802,748.642,832.893,227.063,441.883,859.45
1株配当(円)50.061.062.053.069.072.021.057.0110.0150.0
期末PER(倍)23.625.818.818.920.816.576.126.316.716.9
営業CF634億円342億円232億円573億円645億円−1,037億円444億円2,371億円1,299億円1,023億円
投資CF—−157億円−153億円−305億円−429億円−279億円−377億円−256億円−379億円−176億円
財務CF−95億円−177億円−82億円−229億円−230億円526億円810億円−1,913億円−335億円−992億円
現金1,422億円1,473億円1,465億円1,434億円1,486億円711億円1,627億円1,966億円2,533億円2,574億円
設備投資——239億円——599億円—179億円176億円215億円
研究開発費——116億円——148億円—141億円147億円164億円
従業員15,34416,13716,42417,09018,62420,23318,80417,66917,64117,586
平均年収(単体・万円)——720——716—648695753

会計基準が変わった年の前後は、単純に比べられません。1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。

出典:EDINET(金融庁) 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約(第1.0版)にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。

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