サービスソリューション
67%売上に占める割合
- 売上
- 2.31兆円
電気機器 ・ プライム市場
この1年は、売上が1.3%減り、営業利益は31.4%増えました。
証券コード 6702 ・ 2026年3月期の有価証券報告書よりまず、これだけ。
主な事業はサービスソリューション、ハードウェアソリューション、ユビキタスソリューションです。売上の約67%をサービスソリューションが占めます。
この1年は、売上が1.3%減り、営業利益は31.4%増えました。
配当は100株で年5,000円です。
主な事業はサービスソリューション、ハードウェアソリューション、ユビキタスソリューションです。
当社及び子会社245社（うち連結子会社224社）は、日本を含む世界の各地域で事業を展開し、グローバルにデジタルサービスを提供しております。
有価証券報告書「事業の内容」より
サービスソリューション
67%売上に占める割合
ハードウェアソリューション
27%
ユビキタスソリューション
7%
事業ごとの売上を、100マスに分けました。
富士電機製造(株)(現富士電機(株))より電話交換装置・電話機・装荷線輪の製造及び販売権を承…
東京証券取引所に上場、
サーバ事業及びストレージシステム事業を(株)PFUと共同で会社分割し、(株)富士通ITプロダ…
プラズマディスプレイモジュール事業を(株)日立製作所に譲渡4月液晶デバイス事業をシャープ(株…
LSI事業を会社分割し、富士通マイクロエレクトロニクス(株)を設立(
有価証券報告書「沿革」から抜き出しました。
この1年は、売上が1.3%減り、営業利益は31.4%増えました。
純利益には、やめた事業（非継続事業）の利益1,463億円が入っています。続けている事業の当期利益は3,083億円です（非支配株主の分を含む）。
2026年3月期の有価証券報告書（連結損益計算書）より
| 2026年3月期 | 売上 | 営業利益 | 前の期から |
|---|---|---|---|
| サービスソリューション | 2.31兆円 | — | — |
| ハードウェアソリューション | 9,333億円 | — | — |
| ユビキタスソリューション | 2,295億円 | — | — |
2026年3月期の株価は2,514〜4,668円の間で動きました。
有価証券報告書の年ごとの最高値・最安値と、株主総利回りです。株式分割があった年は、今の株数の単位にそろえています。毎日の株価はYahoo!ファイナンス ↗で見られます。
株はふつう100株単位です。株価を入れると、必要なお金と目安が出ます。
2026年3月期の幅です。今の株価はYahoo!ファイナンス ↗で。
100株を買うのに必要なお金
25万〜47万円
計算のもと：2026年3月期の1株利益・1株純資産・年間配当。手数料は含みません。時価総額は期末の自己株を除く株数で計算した概算です。入力した株価は、この端末にだけ残ります。
100株で年5,000円（税金を引く前）。この10年、減っていません。
これからも同じ配当が続くとは限りません。
資産のうち59.6%が、返さなくていいお金です。現金は4,504億円あります。
いちばん多いのは日本マスタートラスト信託銀行で、16.23%です。
信託銀行
16.23%
2.81億株−0.78pt
信託銀行
6.68%
1.16億株−0.18pt
金融機関
2.77%
0.48億株−0.38pt
上位10者で37.9%
2026年3月末。株主の種類は、名前から機械的に分けた目安です。信託銀行の持ち分は、年金や投資信託などのお金を預かって名義人になっているものを含みます。
事業リスクと経営方針で、去年の有報に無かった文です。
・重要リスクのランキング化・マップ化グループにおける評価内容を踏まえ、重要リスクのランキング化及びリスクマップの作成を実施。
リスクマップでは4象限にプロットすることで重要リスクの選好度を4段階に評価（回避/移転/低減/保有）。
評価結果及び顕在化したリスクの状況から、重要度を評価し年度の重点対策リスクを選出。
このようなプロセスを繰り返し実行するとともに、毎月、リスク管理部門・部門・グループ会社による確認を行うことで、グループ全体のリスクの低減と顕在化した際の影響の最小化に努めています。
2025年と2026年の有報を機械的に比べて抜き出しました。文は有報のままです。
有報の「事業等のリスク」から。
また、各リスクにおける対策の実施にもかかわらず、すべてのリスクの発生を未然に防止できない可能性があります。
これらのリスクは当社グループのサプライチェーン上でも発生する可能性があり、委託先におけるセキュリティリスクが顕在化した場合、お客様や当社グループの事業に影響を及ぼす可能性があります。
このようなリスクが顕在化した場合、機密情報漏洩や企業ブランド価値毀損、ビジネス機会喪失等、当社グループの事業に影響を及ぼす可能性があります。
| 項目 | 2017年3月期 | 2018年3月期 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上 | — | — | — | — | — | — | — | 3.48兆円 | 3.55兆円 | 3.50兆円 |
| 営業利益 | — | — | — | — | — | — | — | 1,493億円 | 2,651億円 | 3,483億円 |
| 純利益 | 885億円 | 1,693億円 | 1,046億円 | 1,600億円 | 2,027億円 | 1,827億円 | 2,152億円 | 2,545億円 | 2,198億円 | 4,494億円 |
| 総資産 | 3.19兆円 | 3.12兆円 | 3.10兆円 | 3.19兆円 | 3.19兆円 | 3.33兆円 | 3.27兆円 | 3.51兆円 | 3.50兆円 | 3.40兆円 |
| 自己資本比率 | 27.6% | 34.8% | 36.5% | 38.9% | 45.5% | 47.7% | 48.6% | 49.9% | 49.8% | 59.6% |
| ROE | 10.6% | 17.2% | 9.4% | 13.5% | 15.1% | 12.0% | 13.5% | 15.2% | 12.6% | 23.9% |
| 1株利益（円） | 42.83 | 82.53 | 51.25 | 79.12 | 101.38 | 92.42 | 110.76 | 135.59 | 120.93 | 254.83 |
| 1株純資産（円） | 429.80 | 528.38 | 558.54 | 619.71 | 728.71 | 809.47 | 842.54 | 952.76 | 979.53 | 1,167.25 |
| 1株配当（円） | 9.0 | 11.0 | 15.0 | 18.0 | 20.0 | 22.0 | 24.0 | 26.0 | 28.0 | 50.0 |
| 期末PER（倍） | 15.9 | 7.9 | 15.6 | 12.3 | 15.8 | 19.9 | 16.1 | 18.4 | 24.4 | 12.4 |
| 営業CF | 2,503億円 | 2,004億円 | 994億円 | 3,473億円 | 3,079億円 | 2,483億円 | 2,203億円 | 3,092億円 | 3,039億円 | 3,381億円 |
| 投資CF | −1,455億円 | −226億円 | 41億円 | −1,142億円 | −716億円 | −593億円 | −428億円 | −1,572億円 | −892億円 | 1,445億円 |
| 財務CF | −989億円 | −1,125億円 | −1,366億円 | −1,932億円 | −2,196億円 | −1,937億円 | −3,136億円 | −1,815億円 | −2,405億円 | −3,797億円 |
| 現金 | 3,840億円 | 4,527億円 | 4,167億円 | 4,530億円 | 4,818億円 | 4,840億円 | 3,559億円 | 3,421億円 | 3,201億円 | 4,504億円 |
| 設備投資 | — | — | 835億円 | 964億円 | — | 889億円 | — | 1,297億円 | 515億円 | 503億円 |
| 研究開発費 | — | — | 1,349億円 | 1,233億円 | — | 1,053億円 | — | 1,233億円 | 1,012億円 | 1,373億円 |
| 従業員 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 99,203 |
| 平均年収（単体・万円） | — | — | 799 | 804 | — | 859 | — | 965 | 929 | 1,012 |
1株の数字は株式分割に合わせてそろえています。同じ年の値が複数の有報にあるときは、いちばん新しい提出の値を使っています。
出典：EDINET（金融庁） 有価証券報告書 2017年 2018年 2019年 2020年 2022年 2024年 2025年 2026年 。EDINETの利用規約・公共データ利用規約（第1.0版）にもとづいて利用しています。業種と市場は日本取引所グループの上場銘柄一覧によります。
投資総研が、数字の集計・計算・グラフ化と、文章の機械的な抜き出しを行って作成しました（加工）。金融庁や富士通が作成したものではありません。自動で作っているので、読み違いが残っている場合があります。
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